AI検索時代のSEO情報ブログ

前回に引き続き今回もシミラーウェブ無料版の活用方法について解説させていただきます。

今回は「Social Sources」から読み取れる３つ目の情報である

３、動画マーケティングの進み具合が分かる

についてです。

シミラーウェブもそうですし、海外のツールや情報を見るとYouTubeもソーシャルメディアとして取り扱われています。

本来YouTube動画は動画をYouTubeという動画共有サイトにアップするのがその主な機能ですが、YouTubeをソーシャルメディアとして捉える理由がいくつかあります。その理由とは：

（１）共有機能がついている

（２）コメントを書くことが出来る

（３）チャンネル登録者を募集して、チャンネル登録者にプッシュ配信が出来る

の３つです。

（１）共有機能がついている

下の図のようにYouTube動画のページにある「共有」というリンクをクリックするとGoogle＋やFacebookなどのソーシャルメディアで共有するためのボタンがついています。



そしてその下にはその動画を人に伝えるためのURLが表示されているので自分がアップした動画や、他人が作った動画で気に入ったものがあったらそのことを簡単に知り合いや友達に知らせて情報共有がしやすくなっています。

それだけではなく、人に見せたい動画を自分のブログやサイト、ソーシャルメディアのページに貼り付けられるように貼付け用のソースコードも表示されるようになっていますので、YouTubeに動画をアップすればその動画が自分が知らない人達がどんどん広めてくれる可能性を生み出しています。



（２）コメントを書くことが出来る

ソーシャルメディアになるための条件の一つがユーザーが自分が思ったこと、感想などを書き込むことが出来るかどうかです。

新聞、雑誌、テレビなどのマスメディアではユーザーはただ一方的に情報を受信することしか出来ませんでしたがソーシャルメディアでは自分が情報を発信することが出来ます。

下の図のようにYouTube動画のページには投稿を許可する設定をすればユーザーがコメントを書き込めるようになっています。



YouTubeのコメントはFacebookとは違い匿名性が高いのでFacebookユーザーのようにマナーを守る人ばかりではありません。

下の図のようにマナーの悪いコメントを書く人達もいます。



こうしたことを防止するためには投稿を一切受け付けないという態度ではなく、管理画面でコメントの投稿を「承認制」にすると良いです。



（３）チャンネル登録者を募集して、チャンネル登録者にプッシュ配信が出来る

ソーシャルメディアのもう一つの特徴は情報の受信を希望する複数のユーザーに即時に情報配信をすることが出来ることです。

YouTubeでは、チャンネル登録というシステムがあるので、自分が気に入った動画を配信しているチャンネルを見つけたらいつでもチャンネル登録をすることが出来るようになっています。チャンネル登録をするとそのチャンネルが新しい動画をアップする度にYouTube側からメールがチャンネル登録者に届くようになっています。



このようにYouTube動画は単なる動画共有サイトではなく、ソーシャルメディアとしての機能をフル装備している強力なメディアなのでネットでの集客を目指す企業や個人にとって活用したほうが良いものであることは明らかです。

下の図は、ホンダ自動車の公式サイトをシミラーウェブ無料版の「Social Sources」をクリックして表示されるソーシャルメディア活用状況のデータです。



自動車という動くものを売るためにYouTube動画をある程度活用していることがわかります。

しかし、トヨタ自動車とフォード自動車（英語サイト）のデータを見てみると





というようにホンダ自動車の何倍もYouTubeを活用していることがわかります。

以上が、ウェブページの人気度を推し量る３つの手段のうち２つ目のシミラーウェブ無料版の使い方、活用方法についてです。

次回はウェブページの人気度を推し量る３つの手段のうち３つ目の・・・

（３）Googleの関連ページ検索

の使い方を説明させていただきます。

今日は猛暑にもかかわらず４組のクライアントさんが大阪本部を訪れてくれました。

今回は最初のクライアントさんのお話をしたいと思います。

その方は１０年近く前から契約して頂いている経営者の方で、これまで３種類の事業を成功させてきた方です。
いずれも来店型ビジネスでサイトだけではなく、リアルな場所を確保してそこに優秀な人材を配置して非常に良心的な価格で様々な人助けになるサービスを提供しています。

順調に事業が進展していますが、最近大きな悩みに直面しています。それは集客はウェブを使って成功することが出来ても、良質なサービスを提供する人材の育成が追いつかないという問題です。

この問題は必ずSEO対策成功の先に出てくる課題であり、人材問題という障害を乗り越えられればさらなる成長が出来ますが、そこで躓くと成長ができなくなるばかりか、既存のお客様に質が低下したサービスを提供することになり全てが無に帰すという最悪の結果を招くことも成り得ます。

私がこれまで出会うことが出来たクライアントさんの中でこの問題を切り抜きて成長を達成した方のアプローチを２つ思い出します。

１つ目のアプローチは、自社の考えや働く人達が日々何をしているのかを可視化するためにリクルート専門サイトを作ったりブログをスタッフさんたちが書いて情報発信する方法です。

自分たちが望む人材を集めるにはどうしたら良いのでしょうか？

私がいつもアドバイスさせていただくのは：

（１）その企業で働くことによりどのようなメリットが金銭以外にあるのか？

→　起業家が最初に勘違いしやすいのは人はお金で動くという誤解です。お金で動きやすい人は自分で起業している場合が多く、大多数の人はお金以外の精神的成長、職業的成長という目的を持って働いています。

リクルート専門サイトでは必ず、この会社で働くとこのようなスキルアップ、キャリアップが出来るということを過去の研修の様子などを報告すると説得力を高めることができるので普段より社内研修、社外研修などの写真やレポートはエビデンスとしてストックすると良いです。サイトをつくろうとした時に集めようとしても中々良質なコンテンツは集まらないので普段から集めるようにしたほうが良いです。

（２）その企業で働くことによりどのような自分になったのかをインタビュー形式で報告する

→　すでに働いている先輩たちの声を体験談形式でも良いですし、簡単なインタビュー形式で笑顔の写真、または真剣に話している写真を添えてサイトに掲載すると、応募を検討している方たちに将来イメージをより具体的にビジュアル的に見せることが出来るので応募が増えやすくなります。

（３）自社の商材や、愛社精神をいったん脇に置いて働く人たちが主役であるということを全面に出す

→　これは実際の話しですが、ある業界の方が自分の業界のことや自社のこだわりばかりを書いた求人広告を出した時はおもったような人材からの応募が無いばかりか、応募件数も信じられないくらい少なかったケースがあります。

しかも、大手媒体に多額の広告費を出したのでかなりの経済的損害を出しました。しかし、そのクライアントさんは考えを１８０度転換してもらい、自社のこだわりや愛社精神を想いの１００分の１くらいに圧縮していただき、代わりに働く人達がどんな新しいスキルを学べてどのようなキャリアップが出来るのかをキャッチコピーや本文の大半に含めたところ予想を上回る応募があり喜んでいただいたケースがつい最近もありました。

次に２つ目のアプローチですが、それは求人の権限を完全に放棄する方法です。
それは社内の優秀な人材、あるいはやる気のある人材を社長にして子会社を設立するのです。そしてその方に求人を自分がオーナーシップの大半を持つ会社のために自分が努力して行う方法です。

８年くらい前だったでしょうか、私のクライアントさんであり弟子だった方が企業を飛躍するために悩んでらした時に私がとっさに思ったのは孫正義さんのソフトバンクのようにXXXXXホールディングを作って下さい！というアドバイスでした。

その方はその後何年かかけて本当にホールディングを作り現在いきいきと活躍するグループをまとめる総帥のような立場になっています。

以上がSEO対策成功の先にある求人対策という問題を自分の性格や企業の置かれた環境に応じて対応するためのアプローチです。

求人の成功は決して求人広告予算を増やすだけではおぼつきません。ということはお金がたくさんなくても創意工夫によりこの問題はある一定のところまでは必ず解決出来るはずです。

私自身大きな会社組織を作ったことが無く説得力に欠けるアドバイスでとても僭越なのですが、私の周りで上手く行った手法ですので少しでも参考になれば幸いです。

ところで求人対策に成功した後にどのような問題が今度は起きるのでしょうか？それは節税対策です。

そのことについてWebで何かいうと私の所に火の粉が降りかかるリスクがあるので、何も申し上げることができませんがぜひお近くの優秀な税理士さんまたは節税対策の上手なお知り合いにお問い合わせ下さい。

ご成功を祈っています。

前回に引き続き今回もMOZの調査結果での重要なポイントについて解説させていただきます。

今回ご報告したいポイントは２つあります。

１、トップ５の活動

２、必要とされる５つのサービス

についてです。

まず１つ目の調査結果ですが、

１、トップ５の活動

（１）分析

→　Googleアナリティクスなどを使ってサイトの集客状況を把握して不足しているものは補い、不健全なものがあれば修正するための手を打たなくてはなりません。

（２）キーワード調査

→　GoogleキーワードプランナーやGoogleのキーワード予測に表示される複合キーワードを調べることと、Googleトレンドなどトレンドキーワードを知るためのツールを使うこと、そしてヤフー知恵袋や教えてgoo!でどのような疑問を見込み客がしているのかを見てそこにあるキーワードを抽出して、それらのキーワードで上位表示するためのページを新規作成する必要があります。

（３）サイト監査

→　自社のサイト、上位表示を目指すウェブページのテーマが絞られているか、目標キーワードがタイトルタグ、メタディスクリプション、H1タグ、本文に目立つように含まれているかを確認して不十分ならば追加をしなくてはなりません。

（４）コンテンツ作成

→　キーワード調査の結果、上位表示すると見込み客が来そうなキーワードをテーマにしたウェブページを１つ１つ丁寧に作っていきます。

（５）ソーシャルメディアマーケティング

→　作ったページはそのままにしておいても、一体いつユーザーが見に来てくれるかわからないので、アップしたらすぐに見に来てもらうためにFacebook、Twitter、Google＋、LINE＠など無料で使えるソーシャルメディアでフォロワー、お友達登録者様に告知をして誘導します。

というランキングが発表されています。

これらの項目のうち御社が未だ着手していないものがあったり軽視しているものがあったら直ちに対応をすべきです。

２つめの調査結果も１つめとかぶるところがありますが、こうした状況の中、ネット集客の代理店が提供すべきものとしては・・・

２、必要とされる５つのサービス

（１）分析

（２）コンテンツ作成

（３）成約率の改善

→　いくら検索で上位表示したり、ソーシャルメディアからユーザーが来てくれてもウェブページの内容が伝わらないというプレゼンテーション上の問題や、伝わったとしても欲しくないものなら商品、サービスを改善しなくてはなりません。

（４）ブランド戦略

→　企業がネットを活用して達成できることは個々の商品を一つ一つ売る上で信用を獲得するためのブランド構築です。
ブランドの構築は一貫した姿勢を企業に求めます。ブレない品揃え、商品政策、そしてサポートが必要になります。

（５）ソーシャルメディアマーケティング

が発表されました。

以上ですがこれら２つのランキングを見ただけで今後私達ウェブでモノやサービスを販売する者がどのような方向性で日々の仕事をするべきかがわかります。参考にしていただければ幸いです。

私もこれらのことを頭に叩き込んでこれより仕事をさせて頂きます。

米国の大手SEO会社のMOZが『The 2015 Online Marketing Industry Survey』
を発表しました。この調査は3,600人の調査対象グループ（ネット集客の代理店担当者）にネット集客の現状についてアンケートをとったものです。

その中でいくつか私達日本のネット集客担当者が、多様化するネット集客の世界でどの分野、どの作業に力点を置くべきか参考になるデータがありますので報告させていただきます。

１、ソーシャルメディアマーケティングとコンテンツ制作に力点を置く企業が増えている

米国のネット集客代理店が現在提供しているサービスのシェアは：

（１）９４％：SEO

（２）８３％：SEM（リスティング広告などのネット広告）

（３）７９％：ソーシャルメディアマーケティング

（４）７５％：コンテンツの作成とキュレーション（各種情報をまとめること）

（５）７０％：Web開発

というランキングになっています。

広告費を払わなくても集客が出来るSEOがランキング１位で、その次には手軽に手を出しやすいSEM（リスティング広告などのネット広告）が２位に来ておりこれは前回の調査と同じ結果ですが、３位のソーシャルメディアマーケティングが７９％でほとんど２位のSEMと同じ％になってきました。

ソーシャルメディアは最初はとっつきずらいですが、その仕組を理解さえすれば基本的にお金をかけなくて出来るのでSEO対策に似ているところがあります。そうした手軽さもあって近年益々その存在感を増しているのがソーシャルメディアです。

私も個人的には自社の集客努力の４割くらいはソーシャルメディアに時間をかけていますし、クライアントとのコンサルティングの会話でも最近は気がついてみれば６０分の中で２０分近くはソーシャルメディアの活用方法についての話題になってきています。

SEO対策が好きな方は、ソーシャルメディア対策はとても似ているところがありますので一度始めるとハマると思います。

ソーシャルメディアのどこがSEOと似ているのかというと従来のリンク対策といいねや、フォローの集め方が少し似ている事、そしてリンクを張ってもらえばアクセスが増えるように、ソーシャルメディアでシェアされたり、フォロワーが増えればアクセスが増える部分です。

しかも、今日のGoogleではアクセスをもたらさない、つまりクリックされないリンクをいくら集めても意味がないどころか、ペナルティーの原因にすらなることが増えてきています。

そうしたなかリンクをされることによりアクセスが増えるソーシャルメディア対策は従来の形だけのリンク対策にとってかわるサイトのアクセスを増やし、かつ人気度の指標になりつつあります。

２，コンテンツの作成とキュレーションに力点を置く企業が増えている

コンテンツの作成とは：

（１）ユーザーに読んでもらえるウェブページを作成すること

（２）そこに載せる画像を作ること

（３）そこに載せる動画を作ること

（４）そこで動かすプログラムを作ること

の４つがあります。

これらの全てとは言わないまでも大半のコンテンツを継続的に増やさなくては自社のネット集客の成功はおぼつかない時代が来ています。

コンテンツのキュレーションとは、様々なウェブページから関連する情報を収集して読みやすい形にまとめることにより一つのまとまった情報に転換する「まとめ」の事です。

通常、他社のサイトから文字コンテンツをかき集めて合成するだけではコンテンツの独自性が低いのでGoogleが評価するコンテンツにはならないのですが、そこには「例外」があります。

それはアクセスがたくさんあればコンテンツの独自性の低さをGoogleは見逃してくれるということです。

このことは何故NAVERまとめサイトが様々な競争率の激しいキーワードで検索結果の上位に表示されているかの理由にもなっています。

しかし、このことは誰でも出来ることではありません。誰よりも早く最新の情報を収集して、まとめサイトのユーザーにとって読みやすくする編集力と、検索結果に表示された時にクリックされやすいキャッチコピーをタイトルタグやメタディスクリプションに含める技量が求められます。

こうしたことが出来る体制があるのならキュレーション形式のコンテンツを増やしても良いでしょうが、それが難しい場合は独自コンテンツを増やす方に特化したほうが無難です。

コンテンツには少なくとも４種類あります。

（１）文字

（２）画像

（３）動画

（４）プログラム（ソフト）

の４つです。

これらの中で何か１つだけ増やすのではなく、行き詰まったときは増やしやすいものを手がけてその時出来る限り増やしていって下さい。

３、Web開発の需要が高まってきている

これは３つ目の発見ですが最近のWebの傾向としては、従来のデザインやスタイルのものが急速に陳腐化してサイトのリニューアルやシステムの作り変えが増えてきています。

これはあたかも東京都心に建つ古いビルが壊されて新しいビルがどんどん東京オリンピックに向けて建てられているのと似ています。

Webの世界には東京オリンピックはありませんが、何が建て替えのきっかけかというと恐らくモバイルシフトだと思われます。

スマートフォン対応するためにスマホ対応サイトを作る時に一緒にPCサイトのデザインもリニューアルして今風のシンプルなウェブデザインにするのが流行しているのです。

また、急速に増えているスマートフォンアプリのダウンロードによりスマホアプリのようなシンプルな操作感、つまりユーザー体験を提供できるシンプルでわかりやすい買い物カゴ、予約システム、フォームなどのシステムの開発需要が高まっています。

これらの理由により、古いWebの世界は解体され、新しいWebの構築が進行しています。

この流れに乗り遅れずに御社の業績アップのチャンスに転換して下さい。

次回はさらにMOZの調査結果での重要なポイントについて解説させて頂きます。

前回に引き続き今回もシミラーウェブ無料版の活用方法について解説させていただきます。

今回は「Social Sources」から読み取れる２つ目の情報である

２、スマートフォン活用の進み具合が分かる

についてです。

ソーシャルメディアから集客が上手く行っている企業サイトほどスマートフォン集客が進んでいるということがわかってきました。

つまり、スマートフォン集客の目玉はソーシャルメディア活用なので、ソーシャルメディア活用が上手く出来ているところほどスマートフォンユーザーを集客出来るのです。

下の図は、Googleが２０１３年に発表した「Our Mobile Planet 2013年度版」にある調査結果です。



ご覧のように調査対象の６６％がソーシャルネットワークにアクセスすると回答しており、４７％が１日に１回以上アクセスすると回答しています。

スマートフォンユーザーの約７割がスマートフォンを使ってソーシャルメディアにアクセスして、さらに４７％が毎日１回かそれ以上アクセスをするのです。

このブログを読んで頂いているあなたはどうでしょうか？

私の場合は最近では１日にFacebook、Twitterを平日は１０回はスマートフォンで見ていますし、PCでも５，６回は見ていると思います。LINEのアプリでも何か気になるお知らせがあったら必ず見てしまいます。

翻って１日何回Googleやヤフーなどの検索エンジンで検索をしていますか？

私の場合はスマートフォンでは１日１回も見ていません。使う時は自分が知らないものを調べるときやクライアントサイトや自社サイトの検索順位を見たりサイトの表示具合を確認する時にスマートフォンで検索しています。
また、休日や、食事に行く時にたまに検索する程度です。

自分の場合は、スマートフォンを使っている時の時間配分はソーシャルメディアが１００だとしたら検索は５くらいだと思います。

これが意味するもう一つの怖さは、スマートフォンユーザーは主体的に情報を探すという習慣が次第に衰えてきて、ソーシャルメディアアプリからプッシュされる情報を受動的に受け取ることに慣れてきているのです。

ニュースを見たかったらブラウザを開かなくても、ヤフーニュースやグノシーなどのニュースアプリをタップすれば良いですし、Facebookでお気に入りのニュースサイトのFacebookページのいいねをタップすれば自動的にフォローすることになるので、毎日滝のように上から下に流れるタイムラインを見ていれば自分が興味のあるニュースソースからニュースを受け身で受信出来ます。

先日の当ブログの記事「ネット集客努力の配分表が発表された！! 大手ネット企業の２０１４年の広告関連収入比較」
https://www.web-planners.net/blog/archives/000124.html
でも報告させていただきましたがニールセンの調べによると・・・

大手ネット企業の２０１４年の広告関連収入、つまり広告売上の数字が載っていました。その記事によると：

Google ７兆０８６７億円（世界）
Facebook １兆３７９０億円（世界）
Yahoo JAPAN ２４４３億円
Twitter １５０６億円（世界）
LINE ２１５億円

ということですが、これを並び替えると・・・

【検索エンジン】
Google ７兆０８６７億円（世界）
Yahoo JAPAN ２４４３億円

【ソーシャルメディア】
Facebook １兆３７９０億円（世界）
Twitter １５０６億円（世界）
LINE ２１５億円

となり、確かに検索エンジンのほうが昨年の広告売上の総額は約7.3兆円で、ソーシャルメディアはこれら３社の合計は1.5兆円なので圧倒的に検索エンジンのほうが影響力は大きいですが、これは言うまでもなく大半の広告売上がPC版検索エンジンのリスティング広告やPCサイトのディスプレイ広告ですから、スマートフォン、つまりモバイルでの売上はもしかしたらこれら３社のソーシャルメディア企業の合計である1.5兆円よりも少し多いくらいかもしれません。

もしそうならばソーシャルメディアの広告の世界ではすでに検索エンジンとソーシャルメディアではほとんど変わらないのかも知れません。広告の売上はそのメディアの影響力の指標ですから、スマートフォンの世界では検索エンジンとソーシャルメディアの集客力はほぼ同じ程度と見て良いのではないでしょうか？

このような状況において企業がソーシャルメディアを使わないでネット集客をするというのは本来持っている集客のポテンシャルの半分を「捨てる」ということに等しいのではないでしょうか？

しかも、検索エンジンの順位はソーシャルメディア活用によっても影響されてきています。つまりソーシャルメディアを活用して自社サイトにリンクを張り誘導することに成功すれば自社サイトのアクセスが増えて、それを監視しているGoogleがアクセスが増えてきたそのサイトの検索順位を上げるということが実際に起きてきているのです。

是非一度シミラーウェブ無料版を使い、実際に御社の業界でネット集客が上手く行ってそうなサイトや、他の分野で上手く行ってそうな有名サイトの「Social Sources」の項目を覗いて見て下さい。

そしてそこにFacebookの名前が出てきたらその企業のFacebookページを探してどのように情報発信をしてFacebookユーザー達とやりとりをしているのか、つながっているのかを観察してみてください。
無論Facebookだけではなく、Twitterなどの他のソーシャルメディアも同じように見てみて下さい。

そこに見えるのは恐らく新しいネット集客の現実そのものであるはずです。

次回は

３、動画マーケティングの進み具合が分かる

について一緒に考えてみましょう。