AI検索時代のSEO情報ブログ

前回に引き続き、検索キーワードの３つの種類

（１）指名検索(Navigational Queries)
（２）購入検索(Transactional Queries)　
（３）情報検索(Informational Queries)

の２つ目の・・・

（２）購入検索(Transactional Queries)　

について今回は解説させていただきます。

購入検索(Transactional Queries)　というのはモノやサービスを購入する時に検索するキーワードで例としては「相続　弁護士　大阪」などのキーワードがあり、指名検索(Navigational Queries) についで２番目に成約率が高く経済価値があるキーワードだそうです。
そして全検索ユーザーのうち１割を占める検索キーワードです。

私が知る限り、とても多くの企業がこの購入検索(Transactional Queries)　というキーワードでの上位表示を狙っています。

何故なら購入検索(Transactional Queries)　こそがいわゆる「儲かるキーワード」だからです。

例えば・・・

印鑑
インプラント　名古屋
賃貸マンション　港区
不用品回収　横浜
相続相談　東京
整体院　大阪

などは検索ユーザーが自分の問題を解決するために検索する購入検索(Transactional Queries)　キーワードですのでそれはそのまま「儲かるキーワード」になります。

サイトからの売上を増やすためには当然この儲かるキーワードである購入検索(Transactional Queries)　キーワードを狙うのは自然なことです。

しかし、ここに大きな落とし穴があります。

それは儲かるキーワードである購入検索(Transactional Queries)　キーワードは誰もが上位表示したいキーワードであるためそのキーワードでSEO対策をする企業がとても多く競争率が高くなることです。

そしてそのため誰もが上位表示出来るキーワードではなく、企業として知名度が高いか、SEO対策を何年も実践して上位表示テクニックを熟知している企業だけが上位表示出来る極めて過酷な競争があるキーワードなのです。

魚に例えればそれは購入検索(Transactional Queries)　キーワードは高級マグロのようなものです。誰もが高級マグロを釣りたいのですが誰もが釣れるわけではありません。

ただし、この問題に対してGoogleやヤフーは１つの救済策を提供しています。

それがPPC広告、またはリスティング広告と呼ばれる検索結果連動型広告です。

つまり広告費というお金でこの問題が解決出来るようなりそれがそのまま彼ら検索エンジン会社の事業モデル、収益モデルになっているのです。

それはあたかもお金さえ払えば最高の漁場で最高の設備、装備で高級マグロを釣る高級クルーザーを貸し出しているようなものです。

この救済策により資金のある企業は購入検索(Transactional Queries)　キーワードという高級マグロを釣ることが出来ます。

しかし、釣りに夢中になって気がついてみたらマグロを市場で売ることが出来る売却価格よりも、それを釣るために高級クルーザー会社に支払う費用のほうが高くなってしまい結局は赤字になるというリスクがつきまといます。

では一体何をどうすれば低コストで購入検索(Transactional Queries)　キーワードという高級マグロを釣ることが出来るのでしょうか？

それは検索キーワードの３つの目の種類である・・・

（３）情報検索(Informational Queries)　

に力を入れて、自社サイトのアクセスを増やす事です。

その理由は、Googleはサイトのアクセスが多いサイトの検索順位を引き上げるからです。

情報検索(Informational Queries)　のキーワードは、全検索数の８割もあります。
ユーザーが抱えている疑問を解消するための検索で通常、企業にとってはお金にならない人達が検索するキーワードだということで見過ごされがちなのがこの情報検索(Informational Queries)　のキーワードです。

「遺言書の書き方」、「腰痛の原因」のような素朴な疑問を解消するために検索ユーザーが検索するキーワードが情報検索(Informational Queries)　のキーワードです。

しかしそうした目先の利益だけを考えるといつまでたってもサイトのアクセスが増えずに結局は

購入検索(Transactional Queries)　

のキーワードでは上位表示が出来なくなってしまいます。

さらには、情報検索(Informational Queries)　という全検索数の８割という、ある意味ほとんどを占めるキーワードでの上位表示を目指さなければいつになっても自社サイトの知名度は上がらずに

指名検索(Navigational Queries)

もされなくなります。何故ならユーザーはGoogleやヤフーで特定のテーマについて検索する時に良く表示されているサイトを何度も訪問し、そうしたお役立ち情報を提供している親切なサイトに好感を持ち例えその時、商品やサービスを申し込まなくてもサイト名やそのサイトを運営している企業名を記憶するようになるからです。

このような地道な努力を継続することによりブランド認知度が高まり、検索ユーザーが「そう言えば、あのサイトなら疑問に答えてくれるだろう・・・」と思い御社のサイト名や、サービス名、ブランド名で指名検索をしてくれるようになる道が開けるのです。

ということで、高級なマグロを釣るためには先ず小さな魚を釣るための努力が必要とされます。小さな魚が集まる漁場に高級マグロはやってくるのです。

SEO対策の食物連鎖、その原理を忘れてはなりません。

前回のブログでは指名検索(Navigational Queries) というのは「アマゾン」や「ユニクロ」等企業名での検索することだということを解説しました。そして指名検索をユーザーにしてもらうための第一の工夫は覚えやすいネーミングのブランド名を考えることだという事を提案させていただきました。

今回は、さらに指名検索(Navigational Queries)を増やすための他の工夫について考えたいと思います。

いくら覚えやすい「アマゾン」だとか「ユニクロ」という短めでインパクトのあるネーミングを考えても、PR活動を怠れば自社のブランド名を思い出してもらうこと難しくなります。

ブランド名を覚えてもらうためのPR活動としては・・・

１、差別化のための驚きの商品、サービスを提供すること

→　普通はたくさんお金がかかることを無料で提供してみたり、別料金がかかるものを無料サービスするという価格面での驚きで差別化をする方法があります。

ただ、このやり方は資金力という体力が必要とされるので長続きしないことがあります。

価格面が無理ならば時間面での工夫です。それはほとんどの場合、スピード化を実現するということです。

通常１ヶ月かかることを１週間で、１週間かかることを２日で、２日かかることを２４時間以内でというような時短化です。

ネットでは、「集中の法則」が働くためどの業界、どのジャンルでも上位１社から２社くらいにほんとんどのユーザー、お客様が集中する傾向があります。

そのため他社がやっているからうちも真似をするという単純な真似だけではブームの時は儲かることもありますが、ブームが過ぎたらジリ貧になります。

何とか工夫して差別化のための驚きの商品、サービスを提供を提供すればそれだけでクチコミが起きることもありますが、積極的にマスコミに取り上げられてもらうためにプレスリリース代行会社（バリュープレス、PRTIMES、アットプレス）等を利用するべきです。

２、古い商品を売っている場合は売り方を工夫して新しさを出し差別化を目指す

→　昔からある古い商品、例えばたこ焼きを売っている場合でも後発企業でも差別化をすることは可能です。

昔からある古い商品でも・・・

（１）組み合わせを変えるだけで新しさが出ることがある
たこ焼きなら一緒に他の具も入れてみる。しかも普通では考えられない具を入れるとそれだけで目新しくなることがあります。

（２）原料を変えるだけで新しさが出ることがある
たこ焼きの場合なら、小麦をオーガニックのものを１００％使うというだけで差別化が出来る時があります。

３、既存客に忘れられないために継続的な情報配信をすること

→　新しい企画が無理な場合でも、これまで商品、サービスを購入してくれた既存客に自社ブランドを忘れ去られないようにするために・・・

（１）ソーシャルメディア

を使う必要があります。Facebookページを持っていない場合は早く立ち上げてお店や会社の普段の取り組みを投稿するべきです。そしてFacebookページボタンへのいいねを押して情報受信者になってもらうために自社サイトからFacebookページにリンクを張る必要があります。

来店型ビジネスで、若年層、女性層が多い商材の場合は無料でLINE内にホームページが持てるLINE＠に出店してお友達登録者を自社サイト内で募ることが効果がある事例が増えています。

投資関連、リサイクル関連、趣味関連など絶えず見込み客が最新情報を欲している業界ならばTwitterで新着商品情報を逐一発信すると集客出来ることがあります。

（２）メール

メールマガジンだけではなく、最新の取り組みを既存客の皆さんに毎月何回もメールで発信することも重要です。
それを怠れば競合他社がそれをすることになりせっかく出会うことが出来た人達との縁が途絶えてしまいます。成功企業はほぼ１００％この点をしっかりと押さえています。

以上が指名検索(Navigational Queries)を増やすためのコツですが、すぐに成功出来ることではありません。

何故なら指名検索を増やすということは　＝　ブランディングに成功する　ということでもあるからです。

しかし、企業の集客活動においてブランディングに成功するというのは最重要課題の１つであることは確かです。

ということは指名検索を増やすということは決して忘れてはならない目標なのです。

次回のブログでは指名検索(Navigational Queries) の次に重要な　購入検索(Transactional Queries)　について考えてみたいと思います。

米国でロングセラーのSEOの本「The Art of SEO」の第三版が８月に米国で出版されました。

その本の中で私達日本人にも参考になる重要な一節がありました。

それはクイーンズランド技術大学等の調査によると検索エンジンユーザーが検索するキーワードは次の３つの種類があるというものです。

（１）指名検索(Navigational Queries)
（２）購入検索(Transactional Queries)
（３）情報検索(Informational Queries)

の３つの種類です。

今回のブログでは１つ目の

（１）指名検索(Navigational Queries)

について考えて見たいと思います。

指名検索(Navigational Queries)は全検索ユーザーの１割で、「アマゾン」や「ヤフオク」等企業名での検索でそこで購入しようとする買う気満々の検索ユーザーが検索するキーワードで１番目に成約率が高く経済価値があるということです。

私も気がついてみると本をネットで買おうと思った時はGoogleで「本　通販」という普通名詞で検索するのではなく、固有名詞の「アマゾン」でいつの間にか検索しています。

「アマゾン」で検索する時は買う気満々で検索しますので検索ユーザーが検索するキーワードで１番目に成約率が高く経済価値があるというのはそのとおりだと思います。

楽天でユーザー登録をしている人ならば「楽天」というキーワードで検索する人は多いはずです。

ブログを書き始めたいと思ったら普通名詞の「無料ブログ」だとか、「ブログ　無料」で検索する人もいるでしょうが、「アメブロ」という固有名詞で検索する人も多いはずです。

これらが事実であるかを確認するために、どのようなキーワードでユーザーがサイトを訪問したかを調査するソフトの「シミラーウェブPRO」で調べて見ました。







ご覧のように確かにこれらのサイトに検索ユーザーは彼らのサービス名（または企業名）という固有名詞で検索しています。

こうしたサービス名（または企業名）という固有名詞で検索することを

指名検索(Navigational Queries)

と呼びます。

つまり、誰でもいいから来てくれと言われるのではなく、「XXXXXさんに来て欲しいんですけど」とご指名をしてもらうためには自社のサービスを気に入ってもらう必要があります。しかしそれでも覚えにくい名前ではお客さんは名前を覚えてはくれません。

そこで重要となるのがネーミング戦略です。

上の３つのサービス名では１つ共通点があります。

それはどれもが４文字の発音であることです。

アマゾン

楽天（ラクテン）

アメブロ

という４つの母音から成る４文字の名前である点です。

よく考えてみると流行りのサービス名（または企業名）は４文字の名前が増えています。

例えば・・・

アスクル
ラクスル
モニプラ
ぐるなび
ドラクエ
ヤフオク
ココログ
リクシル（Lixil)
リクナビ
サムソン
ヒルトン
ミキモト

などがあります。

『４文字のマジック』というネーミング戦略をとっているのではないでしょうか？
４文字だと日本語だととても覚えやすいのは何故でしょうか？

もしかしたら人の名前や地名に昔から４文字が多いからかもしれません。

例えば・・・

トクガワ
オオサカ
ワカヤマ
イイクラ
イイジマ
ニイジマ
オオシマ
ナカジマ
ヨシナリ
ヨシモト
ヨシカワ
ツカモト
アオモリ

などいくつもあります。

４文字のネーミングを考えることが出来たら、しかも他社の商標を侵害しないでオリジナルのものを考えることが出来たらそれだけで検索ユーザーに覚えてもらいやすくなり、買う気満々のユーザーに指名検索をしてもらう可能性が増すはずです。

どうしても４文字が無理だとしたら文字数が少ない限り覚えてもらいやすいので３文字でも、５文字でも、６文字でも良いので考えてみてはいかがでしょうか？

３文字のネーミングを考えるのは簡単ではありません。

イオン
イケア
ノキア
ナイキ
ツタヤ
ツノダ
マキタ
ニコン
デノン
ダノン
ライフ
イイダ

３文字の単語を２つ重ねるのは少し楽です。

例えば・・・

ソフトバンク
マクドナルド
マックブック
サムソナイト
エクスペリア
セブンネット

などがあります。

５文字なら・・・

アイパッド
アイフォン
パイオニア
キノクニヤ

また、英語ではよく言われるのは４文字は覚えづらく、３文字のアルファベットだと覚えやすいと言われます。

４文字のアルファベットは・・・

ADSL
ISDN
ADHD
ICBM

など何度も聞かないと中々覚えにくいですが

３文字のアルファベットなら・・・

JAL
ANA
IBM
NHK
NHN
JNN
NCC
ASA
IHI
DHI

など良く聞くブランド名ばかりです。

ということで指名検索を検索ユーザーにしてもらうためにはサービスの質を高めること、感動するサービスを提供してインパクトを与えるだけではなく、指名してもらうためのネーミング戦略が日本語では４文字が理想、アルファベットなら３文字が理想です。

次回はさらに指名検索(Navigational Queries) について考え、それをSEO対策にどのように活かすべきかを考えてみたいと思います。

昨日のブルームバーグの報道によると「Googleが人工知能を使って検索順位を算定し始めた」
"Google Turning Its Lucrative Web Search Over to AI Machines"（Bloomberg 2015年10月26日）
ということです。

これは未来の話ではなく、数カ月前からすでに人工知能を導入しているという現在進行している話です。

このGoogleの人工知能の名前は「ランクブレイン」という文字通り検索順位を算定する頭脳という意味です。
しかもこの人工知能は機械学習型のもので人間が情報を与えなくても自律的に学習活動を行いパワーアップするまるで生命のような特性を持つ強力なものです。

こうした動きはコンピューターの進化の過程では前々から予想はされていましたが、問題はこの動きによりSEO対策をする私たちにどのような影響が及ぼされるかです。

IT PROによると・・・
『Google検索エンジンには1秒あたり数百万のクエリーが寄せられるが、そのうち「かなりの部分」を「RankBrain」と呼ぶAIシステムが処理している。　Googleが1日に受け取るクエリーの15％はこれまで一度も見たことがない問い合わせで、RankBrainはそうした未知のクエリーや曖昧なクエリーの処理に優れているという。人間の直感や推測のような方法で言葉を翻訳し、意味を解釈する。』（IT PRO 2015/10/27）

とあります。

全日本SEO協会でも偶然ですが特別研究員の郡司武さんが東京国際フォーラムで人工知能に関するリサーチカンファレンスの講演を行い、恐ろしいほどの偶然性を感じます。

そのリサーチカンファレンスで郡司さんから教わったことは人工知能には弱いタイプと強いタイプがあり、弱いタイプは人間が１つ１つのプログラムをして知識を与えないと成長しないSiriやペッパーのようなものと、勝手に学習して自律的に成長する強いタイプがあるとおっしゃっていましたが、Googleは強いタイプの人工知能を手中にしたということです。

人工知能というと非常に怖い響きがありますが、今は冷静にそのSEO対策に対する影響を考えなくてはなりません。

それは各種の情報を総合すると「検索ユーザーの意図を把握して、最も適切な検索結果を返す」ということです。

ここで重要なキーワードは「検索ユーザーの意図」（User Intent）という言葉です。海外のSEOの本でも頻繁に言及されるのがこの言葉です。

ユーザーが特定のキーワードで検索する時にどのような情報を求めているのか、それが正確に把握してそのニーズを満たすためのコンテンツをウェブページとして提供することが今後SEO対策成功の上で益々重要になると思われます。

一例を上げると「肩こり」というキーワードで検索ユーザーが検索した時にユーザーはどのような情報を求めているのでしょうか？

可能性として考えられるのは：

１、肩こりを治してくれる整体院を探している

２、肩こりに効く薬を探している

３、肩こりの治し方、緩和の方法を知りたい

４、肩こりについて研究をするための情報を探している

などが考えられます。

５年くらい前のGoogleの検索結果にはこれら４つのパターンのうちどれか１つのニーズを満たすためのサイトばかりが上位を占めるようなことが良く有りましたが、それでは他のニーズを持っている人達にとっては満足にいく検索結果にはなりません。

丁度２年前の郡司武さんのGoogle重要特許リサーチカンファレンス２０１３では、Googleはそうした複数の検索ユーザーの意図を推測してわざと複数のタイプのサイトを検索結果トップ１０に表示するようになっということを教わりました。このアルゴリズムの名前は"Query Deserves Diversity" Algorithm "（検索結果には多様な情報が表示されるようにするアルゴリズム）というもので現在のGoogleの検索結果１ページは１つの偏ったサイトタイプだけにならないように多様性があるものになっています。

Googleが今回導入した人工知能はこのアルゴリズムのさらに先を行くことになるはずです。

膨大な検索ユーザーの検索のデータを蓄積してどのページが検索結果上でクリックされたのかを全てクッキーなどの技術により記録してユーザーの検索キーワードとそのユーザーが実際にクリックしたページを比較してデータを蓄積します。

そしてこのキーワードで検索するユーザーはこうしたウェブページを探しているだということを人工知能は学習するはずです。

となるとここで私達がこころがけなくてはならないのは：

１、ユーザーの検索意図を推測する

２、その検索意図に対応すべきコンテンツを作りウェブページの載せる

ということでしょうが、これだけでは不十分です。

何故なら様々な検索ユーザーは様々な異なった検索意図をもって検索するからです。

ではどうすれば良いのかというと様々な検索意図を満たすウェブページを１つ１つ作ることです。

そうしなければ本来４人来るべき検索ユーザーの１人しか自社サイトに来なくなってしまうからです。

先ほどの肩ころに例で言えば、例えば私達が整体院を経営していて患者さんを集客したいなら・・・

１、肩こりを治してくれる整体院を探している

→　自分の整体院の紹介を詳しく説明する

具体的なコンテンツ：院の特徴、先生の挨拶、院の方針、患者様の声、相談事例

２、肩こりに効く薬を探している

→　自分は薬を売っていないとしても、市販の薬をたくさん紹介する

具体的なコンテンツ：国内、あるいは世界の肩こり緩和のための薬の特徴や成分、評判などを紹介する

３、肩こりの治し方、緩和の方法を知りたい

→　知識ページを充実させる

具体的なコンテンツ：Q&A、相談事例、YouTube動画で治し方、緩和の仕方を助手の人を患者に見立てて説明する、写真をたくさん用いて説明する

４、肩こりについて研究をするための情報を探している

→　症例報告をする

具体的なコンテンツ：患者さんのカウンセリングレポート、施術レポートを院の公式サイトがあるドメインにブログを設置して投稿する

など何か１つの検索意図を満たすコンテンツに偏らずになるべく多面的に情報提供する事です。

Googleの人工知能対策は始まったばかりで今後様々な情報が入手出来ると思いますが、今はまずこの「検索ユーザーの意図」（User Intent）には多様性があるので、こちらも多様なコンテンツによって対応するという事を検討してみて下さい。

最後に、Googleが大きな方針転換をする度にとてもタイムリーに重要な特許情報解説という指針を提供してい頂いている郡司武さんに感謝します。

米国の検索エンジン市場調査会社のcomScoreの2015年7月の発表によると米国での検索シェアはGoogleが６５％、Bing陣営が３３％になりBingの存在感が増しているということです。



Bing陣営というのはマイクロソフト関連サイトには当然同社のBingを採用しているのと、Bingを２０１０年から採用している米国Yahoo!、そしてアップルによるものだと思われます。

何故、長年マイクロソフトと敵対していたアップルがマイクロソフトの検索エンジンBing陣営にいるのかというとアップルの一番の人気商品であるiPhoneに搭載しているSiriやSpotlightで検索した時に優先的にBingを採用しているからです。

そして何故アップルがBingを採用しているのかは２００７年にマイクロソフトのビルゲイツとアップルのスティーブ・ジョブズが和解をして共通の敵に立ち向かうためです。

では、その共通の敵とは何かというとGoogleです。

Googleは両者の領域を深く侵食するようになってきています。

それはWindowsという世界No.1のシェアをもつOSが無くてもWindows用のパソコンを動かすCromeOSと、InternetExplorerというブラウザのシェアを完全に奪い去り世界ナンバーワンになったCromeブラウザ、そしてMicrosoftOffice無しでも無料で使えるオフィススイートのGoogleDocなど明らかなマイクロソフトへの挑戦によるものです。

次にアップルの方ですが、これも苦労して発明したスマートフォン市場をアンドロイドOSにより席捲し、OSだけではなく、NEXUSというスマートフォンとタブレットを発売されてしまい泥沼の訴訟を繰り返しています。

古い格言で「敵の敵は見方」というものがあるくらいなので、古参のPC市場のスターであるマイクロソフトとアップルは気がついてみれば仲間だということにビル・ゲイツとスティーブ・ジョブズが気づいたのが２００７年でその仲の良い様子は「Steve Jobs and Bill Gates Together at D5 Conference 2007」という動画から見て取れます。



アップルが実際にどのようにBingを優遇しているかはiOS9をiPhoneにインストールした方、あるいは最新のiPhone6S、iPhone6S plusを使っている方は、ホーム画面を右にスライドして出てくるSpotlight検索の画面の一番上にある検索ボックスにキーワードを入れて検索をしてみてください。

私は先程自分の使ってるiOS9をインストールしたばかりのiPhone6でホーム画面を右にスライドして「ダイエット」というキーワードを入れて検索してみました。

検索結果の中段あたりに「BING検索」という欄が出てきてそこに３件のBingの検索結果が表示されています。



ところでBingのSEO対策はどうすれば良いのでしょうか？

あまり知られていないことですが、Bingは以前ヤフーが運営していたYSTという検索エンジンが統合されています。YSTのアルゴリズムと当時のデータが２０１０年よりマイクロソフトとヤフーが締結した契約によりBingに統合されています。

現在のBingのアルゴリズムは当時のYSTの特徴をかなり持っています。

では、当時のYSTの特徴とは何でしたでしょうか？

それは・・・

（１）古いサイトからのリンクが効果がある
（２）ヤフーカテゴリ登録が上位表示に効果がある
（３）ヤフーカテゴリに登録されているリンクが効果がある

の３つです。

現在Googleでは上位表示されているけれどBingでは何故か上位表示出来ていないというサイトには上の３つの全てあるいはいくつかが欠乏しています。

反対にBingでは上位表示出来ているがGoogleでは上位表示していないという場合は、クリックされて流入が起きるリンクが不足していること、内部要素（キーワードの書かれ方、コンテンツの独自性、十分な文字数）が弱かったり、アクセスが少ないサイトであることが理由です。

現在の米国の検索市場ではBingが３３％のシェアが有り、Googleが６５％ということはすでにBingはGoogleの半分にまで成長しているということです。

これまで完全に無視してもよいほどだったBingのシェアは、思わぬ援軍であるアップルの存在により今再び脚光を浴びるようになりました。

そして何故が無料で配布されるようになったWindows10の日本語版にはもうじき日本語版のコルタナというパーソナルアシスタントが実装されます。コルタナはユーザーからの音声やテキストによる質問に対して様々な情報ソースから答えを返します。そしてWeb検索に関しては当然自社のBingを採用します。

アップルのiPhoneのユーザーが増えれば増えるほど、そしてマイクロフトのWindows10と同じくコルタナを実装するXboxのユーザーが増えるのほどGoogleの検索シェアは圧迫されます。そしてその時第三の勢力であるFacebookがどちらにつくかですが、FacebookとGoogleの対立もFacebookの真似をしたGoogle＋と、反対にYouTubeを真似るFacebookの動画事業などの存在により深刻化してきています。

結局、私達Webサイト運営者は全てのプラットフォームに対応せざるを得ません。

これからもGoogle、マイクロソフト、アップル、そしてFacebookの動向から目を離すことが出来ません。