AI検索時代のSEO情報ブログ

前回に引き続き「何故、うちのサイトよりもあのサイトの方が検索順位が上なのか？」という質問に対する９個目の回答は・・・

A９：事例として取り上げられているからです。

というものです。

他社のサイトにある事例紹介ページに御社の事が紹介されると「どのような会社なのか？」という好奇心をもったネットユーザーが事例紹介ページに紹介文と一緒に掲載されているリンクをクリックしてくれることがあります。

現代のSEO対策においては単に物理的にリンクを張るだけではなく、ネットユーザーがクリックするリンクが効果が高くなってきています。

ということはクリックされやすいリンクを集めるのが現在のSEOにおけるリンク対策の要であるということです。

「クリックされやすいリンク」というのは「クリックしたくなるリンク」のことでもあります。

そして「クリックしたくなるリンク」というのはネットユーザーの「好奇心をそそるリンク」のことです。

まさにこの「好奇心をそそるリンク」の１つが事例紹介ページに紹介文と一緒にある登場企業のサイトへのリンクです。

事例紹介文にある情報を読んだあとその事例で紹介されている企業についてもっと知りたいという人たちはどんな人達でしょうか？

それは：

（１）その商材について関心を抱いている人がその商材を導入しても大丈夫なのか不安を解消するために、その商材の過去のユーザーは満足してるのか、あるいはその商材が約束していることは真実なのかを知りたい人達

（２）テレアポや、メールでの営業をするための営業先リストを作成していて情報収集をしている営業担当者達

などです。

実際に他社のサイトの事例紹介ページに載った途端に今まで無かった営業電話や、メールDMが来るようになったということがよくあります。

ではSEO対策の成功を目指す人は何をすれば良いのでしょうか？

それはこれまで取引をしたことのある企業のサイトを見て導入事例、事例紹介のページがあるかを確認してそれがあるようならば事例として取り上げて欲しいと伝えることです。

これは通常相手にとってはとても良いことです。何故ならば相手が売ろうとしている商材の信憑性、説得力が増す紹介事例が増えるからです。

御社にとってデメリットがあるとしたら営業電話や、メールDMが少し増えることくらいです。

個人ならば営業電話や、メールDMが来るのは迷惑な話ですが、仕事場に営業電話や、メールDMが来ないのは普通ではありません。社会において一定の存在感がある企業であるばあるほど営業電話や、メールDMは毎日何回も来ます。むしろこないほうが問題です。何故ならそれはビジネス社会においてほとんど誰からも相手にされていないといことを意味するからです。

このように現在のSEOにおけるリンク対策はクリックされるリンクでなければならず、それは通常リンクを張る側も、張られる側も同時にメリットが無いと成立しないものです。

これよりGoogleはサイトとサイトの間に張られるリンクを社会における信頼関係を調査する上で参考にするようになっているのです。

この方法以外にも相手にとってメリットのある申し出をしてリンクを張ってもらう事を常日頃から心がけるようにして下さい。

それが上手くいったら安全で確実なリンクを他人からしてもらうことが出来るようになります。

そしてそれをリンクという情報によって認識したGoogleが御社の検索順位を引き上げてくれるようになります。

今日は数年ぶりに京都を訪問して京都商工会議所でスマートフォンSEO対策セミナーの講師をさせていただきました。

京都に行くのは本当に久しぶりのことなのでいくつもの事が印象に残りました。

１つは会場に京都駅からタクシーで向かっている途中に目についたのがスターバックスとマクドナルド、セブンイレブンの多さです。

特にスターバックスは米国の大都市のダウンタウンと同じかそれ以上の数が一定間隔で出店されていて驚きました。

これら３つの企業は元々米国に来て日本に根づいた外資系企業です。普段東京や大阪でもたくさん見かけますが、日本の古い伝統文化の集積地である京都で見るととても目立って見えました。

そこで思ったのは現在の日本のネットの世界はどうなのかという事です。

連日報道されるネット関連のニュースの大半は日本企業のことではなく、海外の企業の話題が増えているのではないでしょうか？

一例を上げると・・・

タクシー配車サービスのUber
旅行口コミサイトのトリップアドバイザー
Kobo

などの比較的新しい企業と・・・

アップル
アマゾン
Google
Facebook
Twitter
Yahoo!JAPAN
Microsoft
NAVER

などのお馴染みの大手ネット企業などがあります。

そもそもインターネットというインフラを推進するためのデバイスを作っている企業がアップルやMicrosoftですし、魅力的なコンテンツを提供してインターネットをやりたいと思わせてきた企業がGoogle、Facebook、Yahoo!JAPANなどのコンテンツプロバイダーたちです。

そして近年では、スマートフォンを利用したいと思わせてきた企業がFacebook、Twitterなどのソーシャルメディア企業です。

考えてみればインターネットというビジネスプラットフォームを創造してきたのは日本企業ではなく、外資系企業たちです。

その先には何があるのでしょうか？

それは恐らく、これまで以上に海外勢が日本に進出して日本企業と競争をするという未来です。

そのような中で私達日本人や日本企業はどうすれば良いのでしょうか？

それは彼ら外資系企業がやりづらい分野を開拓して突き抜けることだと思います。

つまり日本人の方が有利な領域を見つけて深めるということです。

幸いにして今日のセミナーで名刺交換をしていただき声をかけてくださった方たちの中では印鑑ショップの方や、日本のお茶を売っている方がいらっしゃいました。

こうした方たちと接すると自分も欧米人のまね事だけをするのではなく、彼らが感動するような日本人にこそ出来る何をネットを通じて提供できたら素敵だと思いました。

今、そうした日本人ならではのものが世界の人たちに注目されて円安も手伝って外国人達が観光客として、ビジネスパーソンとして押し寄せて来ています。

毎日日本の風景を見ている私達日本人には見えないものが彼らには見えているのでしょう。

将来の外資系企業との差別化のため、あるいは新しい事業の種を考える時にこうした視点を持てれば思わぬ商材が見つかり御社の業績がさらに伸びる可能性があることを願います。

前回に引き続き「何故、うちのサイトよりもあのサイトの方が検索順位が上なのか？」という質問に対する８個目の回答は・・・

A８：協会・団体に入っているからです。

というものです。

協会や団体に入っていると協会の会員紹介ページからリンクを張ってくれます。

そうしたリンクはGoogleの上位表示にプラスに働きます。

Googleによるリンク対策の取り締まりがとても厳しくなっているため、効果があり、かつ安全なリンク対策をすることが難しくなってきています。

しかし、協会・団体サイトにある会員紹介ページからのリンクは安全でかつ上位表示に貢献します。

その理由は：

（１）一定のアクセス数がある信頼できるサイトからのリンクだから

（２）安全な形でリンクを張ってくれるから

（３）クリックされやすいリンクだから

の３つです。

（１）一定のアクセス数がある信頼できるサイトからのリンクだから
リンクを張ってくれる協会・団体というのはどのようなところかというと主に：

同業者組合・協会
地元の商工会議所
地元の商工会
地元の観光協会
その他社会貢献活動をしている団体

などがあります。

こうした組織のサイトは公的な機関からリンクを張れられていたり、堅実な企業のサイトからリンクを張られていることがほとんどです。

こうしたサイトからリンクを張ってもらい一定の訪問者が訪れる協会・団体のサイトをGoogleは信頼出来るサイトだと評価しています。

その根拠はこれらのサイトはページランクが高い事と、様々なキーワードで上位表示しているという事です。
（※ページランクは２０１４年１０月から更新されておらずGoogleのスタッフによる非公式な見解によると今後は更新されないそうです）

（２）安全な形でリンクを張ってくれるから
もう一つの理由は、協会・団体が会員企業のサイトにリンクを張る時は会員企業の名前でリンクを張るか、URLでリンクを張ります。そうした形でのリンクはGoogleが不審に思うものではないためペナルティーの原因にはなりにくいものです。
危険な形でのリンクというのは「ホテル　大阪」だとか、「債務整理　名古屋」のような上位表示を目指しているキーワードのみの「キーワードリンク」です。

（３）クリックされやすいリンクだから
３つ目の理由は、協会・団体のサイトにある会員紹介ページは一定の訪問者が見るページであり、かつどのような企業が会員になっているか知りたいネットユーザーがリンクをクリックしてリンク先のサイトを訪問するからです。
クリックをする他の動機としては会員紹介ページに掲載されている企業に営業をするための連絡先を収集することなどがあります。

現在のGoogleはただ単に物理的にリンクが張られているだけではなく、そのリンクを実際にネットユーザーがクリックしているかどうかを様々な形で監視しています。監視をする手段はGoogle検索をするユーザーのデバイスにクッキーを送りこむことを始め、Googleが提供するクロームブラウザ、アンドロイドOS、Googleツールバー等の各種無料サービスなどです。

以上が協会・団体に入ることにより一定のSEO効果がある理由ですが、これらは無料ではなく一定の会費というコストが掛かることであり、かつ入会の審査のための書類提出という手間がかかるものです。

現代の安全なリンク対策はこうした正当な手続きを踏まなくてはならない時間と手間のかかるものになってきています。

反対に簡単にリンクを張ってもらえるようなものほど簡単にGoogleに見破られて上位表示に貢献するどころか、ペナルティーを与えられる原因にすらなるので気をつけなければなりません。

御社もぜひ現在協会・団体に加入しているなら、すでにリンクを張ってもらっているかを確認して未だならばリンクを張ってもらうように依頼して下さい。

また、加入していない場合は自社が入会できる協会・団体はあるかを探して入会をしてリンクを張ってもらって下さい。

次回は９個目の回答「A９」について解説させて頂きます。

前回に引き続き「何故、うちのサイトよりもあのサイトの方が検索順位が上なのか？」という質問に対する７つ目の回答は・・・

A７：プレスリリースを出しているからです。

というものです。

プレスリリースの目的は：

（１）大手のマスメディアに取り上げられること
（２）ウェブ系のメディアに取り上げられること

の２つがあります。

（１）大手のマスメディアに取り上げられること
これは王道のやり方で朝日新聞や日経新聞などの新聞、有名雑誌、TV局などの大手マスメディアに取り上げられて自社サイトへのアクセスを増やす方法です。

これらのメディアに取り上げられれば大量のアクセスを短期的に獲得して、複数のメディアに継続的に取り上げられるチャンスが得られます。

しかし、これは簡単なことではなくギャンブル性が伴います。

こうした大手メディアに取り上げられるためには次のような話題性を出すためのアングルが必要になります：

社会問題(相続)
法律改正にからめたもの(薬事法など)
経済的な変動(為替、税金)
輸入元の国のこと
季節性、祭日にちなんだもの
(夏休み、バレンタイン、クリスマス等)
会社としての社会貢献活動

自社商材をこうした話題性のあるものに絡めてプレスリリースを出せばすぐには無理でも何度かトライするうちにコツを掴むことを目指すことが出来ます。

（２）ウェブ系のメディアに取り上げられること
大手メディアは無理でも手堅い方法としてはウェブ系のメディアに取り上げられて紹介のリンクを張ってもらうという現実的な方法もあります。

セミナー等のイベント
商品お試し会
新商品の発売
商品、サービスのリニューアル

のような大きな話題性がないものでもプレスリリース代行会社に３万円前後の料金を払うことによりほとんどの場合どこかのメディアに紹介してもらうケースが増えて来ています。

ほとんどの場合、ライブドアニュースやExciteニュース、gooニュースくらいには掲載してもらい自社サイトにリンクを張ってもらうことが期待できます。

さらには波及効果としてこうしたメディアから情報を収集しているNAVERまとめサイトの管理人さんに発見してもらい、リンクを張ってもらうという事例も増えて来ています。

ただしプレスリリース代行会社に３万円前後の料金を払うとなると１回３万円前後の料金はかかるのでむやみやたらに出来ることではありません。

掲載率を高めるためには向こう１年間程度のネタを予め計画してその計画に基づいて毎月、または２ヶ月に１回くらいはチャレンジすることをおすすめします。

プレスリリースを出すことを私が特にオススメしているクライアントさんはソーシャルメディアを使いたくないクライアントさんたちです。

例えば、教育業の方はソーシャルメディアを使うと同業が嫉妬をしてネガティブな投稿をする恐れがあるところがあります。
この傾向が強いのが英語、英会話関連です。また、資格取得の専門学校のクライアントさんも似たような事情からソーシャルメディア活用を見送っています。

ソーシャルメディア活用は絶対に必須というわけではありません。

しかし、ソーシャルメディアを活用しないのならば、代替手段としてプレスリリースを出して大手メディアに掲載されることを目指す必要があります。

つまり、ソーシャルメディアを使うのか、マスメディアを使うのかの二者択一です。

どちらもメディアですが、ソーシャルメディアは一般消費者が主役の民主的なメディアです。

一方、マスメディアはインターネットが登場する前から大きな権力を握っている資本主義的なメディアです。

どちらが良いか悪いかではなく広告を使わずに集客を目指すのならこれら２つのメディアのいずれかは使わなくてはなりません。

そして最終的にはその両方を使うところがその業界でのPRの王者になり売上と利益を総取りすることも有りえます。

そうしたことが起きるのを防ぐためにもソーシャルメディアを使うのか、マスメディアを使うのかを決めて取り組みを始めて下さい。

次回は８つ目の回答「A８」について解説させて頂きます。

今日偶然手にした雑誌の「CyberTrend: Technology for Business 2015年6月号」に「モバイル中心の組織に変えていかなくてはならない」という特集記事がありました。



その記事によると：

（１）ほとんどの企業が未だにデスクトップ中心の考えのままで止まっている。しかし、そこで働くスタッフは日常的にスマートフォン等のモバイル機器を使っている

（２）企業がモバイルシフトすればそこで働く社員はどこにいてもこれまで以上生産性を高めることが出来る

（３）しかしモバイルシフトをするには外部からのセキュリティー侵犯に対して防御する体制を敷く必要がある

この特集を読んで感じたことはモバイル対応をしなくてはならないと掛け声までは何とかかけることが出来ても実際にそれを行動に落としこむことは簡単ではないという事です。

特にPCを使うことによって企業が成功した場合、その成功体験があるゆえモバイルシフトをするのが困難になりがちです。
また、組織の規模が大きければ大きいほど全社的にモバイルデバイスを使った生産性向上のためのプロジェクトを実行することは簡単なことではないはずです。

しかし、逆に言えばPCを使うことによって成功した経験の無い新しい企業や、組織の規模が大きくない個人経営の会社や、フリーランスで働く人達にとってはモバイルシフトをすることは難しいことではないはずです。

私のクライアントの中にも飲食店の現場で勤務するホールのスタッフさんがお客様の記念撮影をスマートフォンでしてそのままコメントと一緒にスマートフォンでFacebookやLINE＠にアップしてまさにモバイルを使った集客活動をしている例があります。

他にも海外の研修に参加している時に現地で学んだ情報をそのままTwitterやFacebookにアップしてたくさんのフォロワーの人達に情報を配信して本業の集客に活かしている人たちもいます。

見込み客が興味を抱くようなシーンをスマホで動画撮影してそのままYouTubeにアップしている人たちも増えています。

モバイル時代には企業で働く一人ひとりが日々の現場で見たこと、聞いたことを記者のように撮影、タイピングしてデジタルコンテンツとしてインターネット上にアップロード出来ます。

こうして考えてみるとスマートフォンやタブレットはよく言われるようにダウンロードだけの受け身のデバイスだとは決して断言することは出来ないはずです。

PCだけが高度な生産ツールであり、モバイルデバイスはそうではないというのは昔の話になりつつあります。

現代のWeb集客成功の方程式は：

モバイル　×　文字コンテンツ　×　フォト　×　ビデオ　×　ソーシャル

になってきています。

そしてこの方程式を使えば、組織の規模は小さければ小さいほど有利にビジネスプロセスを加速出来るということがわかっていました。

これから事業を生み出し成長させたい方にとっては最高の時代に違いありません。
そしてPCを使ったビジネスの成功体験がある企業も初心に戻れば同じようにこの流れを大きなチャンスに変換出来るはずです。