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2016年02月

Googleは特定の業種のサイトの内容をこんなに厳しく見ている!?

2016年02月04日
Googleが公開してるサイトの品質評価基準の「Google General Guidelines」最新版の冒頭に一つ重要なメッセージが隠されています。

それはYMYLという基準に当てはまる業種のサイトは他の業種のサイトに比べて非常に厳しいコンテンツの査定がされているということです。

Google General GuidelinesによるとYMYLというのは「Your Money or Your Life」の略で訳すと「ユーザーのお金と命に深刻な影響を与えるページ」という意味です。

YMYLについて説明している箇所には次のように書かれています:


いくつかのジャンルのWebページにある情報は検索ユーザーの将来の幸福、健康、または財産に潜在的に影響を及ぼします。GoogleはそれらのジャンルをYMYL(あなたのお金、または命)に関わるページと呼び、具体的には次のジャンルのページを指します:


● 買い物や金融取引に関わるページ:検索ユーザーがオンラインで直接、商品の購入、お金の移動、料金の支払い等が出来るサイト

● 金融情報に関わるページ:投資、税金、老後の生活設計、住宅の購入、大学の授業料の支払い、保険の購入等に関するアドバイスや情報を提供するサイト

● 医療情報に関わるページ:健康、薬品、特定の病気や症状、精神衛生、栄養に関するアドバイスや情報を提供するサイト

● 法律情報に関わるページ:離婚、養育権、遺言の作成、移民等の法的なアドバイスや情報を提供するサイト 

● その他、養子縁組、交通安全等検索ユーザーに深刻な影響を与えうるアドバイスや情報を提供するサイト 

私たちはこれらYMYLに該当するWebページに対しては検索ユーザーの幸福、健康、財産に対して潜在的に悪影響を与えうる可能性が高いため非常に高度な品質評価基準を用いています。





この情報を読むと明らかに:

(1)買い物や金融取引に関わるページ
(2)金融情報に関わるページ
(3)医療情報に関わるページ
(4)法律情報に関わるページ
(5)検索ユーザーに深刻な影響を与えうるアドバイスや情報を提供するページ


に該当するサイトにある情報はGoogleのサーチクオリティーチームのスタッフ達に厳しい目で格付けをされていることがわかります。

これまで検索結果の上位に「何故こんなサイトがうちのサイトの上に表示されているのだろう?」と思うことがよくありましたが、Webページにキーワードが何回書かれているかとか、キーワードが何パーセント書かれているか、文字数が多いか、被リンク元が多いか、いいねボタンがどのくらい押されているかというはある意味表面的な評価基準でしかありません。

私達が想像していた以上にGoogleは情報の根幹、もっと言えば情報の発信者の素性を査定してそれを検索順位の評価基準に密かにいれていたことが分かりました。

ではこうした5つのジャンルに該当するサイトを運営している方は具体的に何をするべきかというとGoogleはサイト全体の信憑性と信頼性を見ているので:

1、情報発信者の経歴や社歴、資格や許認可などを運営者情報ページに明確に具体的に記述する

2、普段より信頼できる情報を収集する努力をしているかを見せるためにサイト内にブログを設置して日々仕事に励んでいる様子、勉強をしていることを言葉だけではなく、写真などの証拠と共に記事化する

3、提携先や推薦者がいる場合はそのことを示すページを作るか、既存のページに追加する

4、信頼できる団体、組織などにコンテンツを提供してそこから著者としてリンクを張ってもらう

などの対策が考えられます。

今後、次の業界の企業や個人の方はこうした点を考慮して自社サイトのコンテンツ作りに取り組んで下さい。

・歯科医院
・病院・クリニック
・美容関連
・弁護士・司法書士・行政書士・税理士・社会保険事務所
・相続関連業務とその紹介ビジネス
・整体・治療院・マッサージ
・あらゆる物販を行っているECサイト
・工務店・リフォーム店・その他建築関連
・株取引、FX等の投資関連
・保険・ファイナンシャルプランナー・金融関連企業
・男女関係問題のあらゆるサービス
・福祉関連


コンテンツの時代と呼ばれるようになって久しいですが、その評価基準は益々厳しくなってきています。

考えてみれば私達サイト運営者が家に帰り、消費者の立場になった時は意識的、無意識的に検索結果に表示されるサイトの情報を厳しい目で疑い、「信じても大丈夫なのか?」という心のつぶやきをもって情報収集をしているはずです。

そして少しでも「これは・・・」と思ったらブラウザの戻るボタンを押して次のサイトを見ているはずです。

最近良く聞くのは「ネットに書いているとおりにやったら症状が悪化した」とか、「ネットに書いていることを信じていたが専門に直接相談したらもっと良いアイデアがあった」というネットの情報の信憑性そのものすら信じられなくなるものです。

YMYLというサイト運営者の立場としては一見不都合に感じる基準は同じ人間である消費者を守ってくれている側面もあるのです。

Googleからの評価を上げるためだけではなく、その先にいる見込み客の評価を上げるためにこうした点を改善して成約率アップこそを目指して下さい。

Googleはお客様の声の情報を冷静に見ている!?

2016年02月10日
前回に引き続きGoogleが公開してるサイトの品質評価基準のGoogle General Guidelines最新版にある重要な情報について報告させていただきます。

今回はGoogleがサイトの評判をその評価基準に入れており、かつどのようにサイトの評判をチェックしているかについてです。

Googleは基本的にソフトウェア(アルゴリズム)を用いて全自動でサイトを評価し、検索順位を決めていますが、ソフトウェアでは理解できない部分は「Google General Guidelines」のいう評価基準に基づいてサーチクオリティーチームというスタッフが人的にサイトの評価をしています。

その「Google General Guidelines」最新版にズバリ、サイトの評判をどのようにチェックしているかを解説している部分があります。それは・・・・



2.7.2 サイトの評判の情報源

統計情報や、機械が収集した情報ではなく、人によって書かれた情報を探して下さい。
ニュース記事、ウィキペディアの記事、ブログ記事、雑誌記事、掲示板でのやり取り、独立した組織による格付け等が評判を知るための情報源です。独立性が高く、信頼性の高い情報源を探して下さい。


時折、調査対象のサイトの評判とは関係の無い情報を提供するサイトが見つかるかもしれませんが、調査対象のサイトのアクセス数等は参考にはなりません。こうした情報はサイトの評判評価とは関係が無いので無視をして下さい。

2.7.3 店舗または企業のお客様の声

お客様の声は店舗や企業の評判を評価する上で有益な情報になり得ます。

しかし、これらの情報は注意深く見るべきです。特に、件数が少ない場合は要注意です。ネガティブ、ポジティブ両方の声をそのまま信じるのではなく疑って見るようにして下さい。何故ならお客様の声は、サイト運営者や雇われた人等誰もが書くことが出来るものだからです。ニューヨークタイムズやガーディアンズ紙で報道されたそうした偽のお客様の声の事件を参照して下さい。

お客様の声を見る時は出来る限りたくさんの件数を見るようにして下さい。どのような店舗やWebサイトでもいくつかのネガティブな評価が必ずあるはずです。これは完全にノーマルなことである当然のことです。大規模な店舗や大手企業ならば数千の声があり、ほとんどの声はネガティブなものであるはずです。

レビューはその数が重要なのではなく、中身が重要です。無礼な店員の対応や、商品の遅配などを被った顧客がたった1人いたというだけでサイトの評判が悪いとは判断しないでください。あくまでもあなたの常識に基づいて公正に判断するようにして下さい。





このようにGoogleは一件説得力のあるお客様の声でも、その数や中身、企業規模の大小などを考慮して疑い深く見るポリシーを持っていることがわかります。

この文面を読んで思い出しましたが、私のクライアントの中でも毎日1件、少なくとも毎週数件のお客様の声をサイトに載せているところは検索順位だけではなく、企業としても業績も良い傾向があります。

お客様の声は少ししか無いのはむしろ良くないことです。その企業の規模にあった数だけなるべくたくさん載せることと、難しいことではありますがネガティブな声も載せて全体のバランスを取ることが重要だということが今回の文面を読んでわかりました。

Googleからの評価を高めるだけではなく、見込み客からの評価を高めるためにもこうした点に注意したほうが結局は最終的に得をするはずです。

ぜひ出来るところから検討してみてください。

若者はGoogleを使わずにTwitterで検索をする!?

2016年02月19日
先日、非常に気になる検索に関する情報を知りました。それは・・・
「Yahoo、Google検索なんてもう古い!?イマドキ若者はTwitter・Instagramで検索!
若者生態バラエティ 「みんなのクラウド教室」 番組配信に合わせて若者100人にアンケート!
LIDDELL株式会社 2016年2月9日 」
(LIDDELL株式会社のプレスリリースより)


というニュースです。

このアンケート調査の詳細は:

・調査主体:みんなのクラウド教室調べ http://mincloud.jp/
・対象期間:2016年2月1日(月)から2月6日(土)(インターネット及びインタビュー調査)
・調査人数:18歳から22歳の日本人男女・合計100名

というもので、100名の若者を対象にしたものですが一定の傾向が反映されていると思います。

それは検索をするのはヤフーやGoogleだけではなくなってきているということです。



ヤフーやGoogleの最大の弱点はインデックスのスピードが遅いという事です。
サイトに新しくページをアップしてもそれがすぐに検索結果の上位に来ることは簡単なキーワードでも無い限り非常に難しいことです。

人気がとてもあるサイトやフォロワーがたくさんいるソーシャルメディアで告知をしてすぐにアクセスが増える体制があれば少しはインデックスは早くなりますが、それでも即時に検索にかかることは難しいのが現実です。

Googleのサーチコンソールにあるサイトマップ機能を使ってもインデックスされやすくなることはあっても即時に上位表示させるには不十分です。

その点Twitterの強さは最新の情報が見つかりやすいことなので、このアンケートによるとTwitterで検索する時は「速報などを知りたい時・検索エンジンでもヒットしない情報を探す時。ニュース速報、ライブ情報、ゴシップ・トレンド情報等、最新の情報を知りたい時に活用することが多い」というように最新情報を見つけやすいのがTwitterの特徴です。

若者だけではなく、他の世代の人もネットになれた人だと天候や、イベントのこと、受験の合格発表のことなどはGoogleでは無くTwitterで検索するという方が大勢います。

こうした状況に対して私達Webサイト運営者はどう対応すれば良いのかというとそれは自社のTwitterアカウントを立ち上げてTwitterという小さなインターネット上に存在をするということです。

これまでTwitterを立ち上げたけど集客の効果が無いからやめたという企業は多いと思います。

私もそのうちの1人でしたが、ソーシャルメディアの影響力が増すにつれてTwitterは必須だと思い、今では土日祝祭以外はほぼ毎日サイトの更新情報を投稿するようにしています。

アクセス解析ログで効果を検証するとFacebookからの流入の10分の1から6分の1の流入が生じるようになりました。

しかし、最初はほとんど毎日0人の流入という日が続き、やり始めて3ヶ月くらいで一日1人くらいになり、一年後くらいに10人くらいになりました。とてもありがたいことです。自社サイトに追加したページを1行くらいで紹介してそこにリンクを張るだけで1日10名、月300名、年3600名が訪問してくれるのは普通簡単なことではありません。

Twitterという最新情報の検索エンジンで上位表示するための第一歩は自社のTwitterアカウントを開いてそこでほぼ毎日ツイートをすることです。

そこで初めてTwitterの検索エンジンで検索にかかるチャンスが生じます。やならなければ0です。

下の図は実際にTwitterの検索エンジンで「インプラント 大阪」というキーワードで検索した検索結果ページです。投稿内にインプラントや大阪が書かれているものが上位表示されています。



以上がTwitterという一つの検索エンジンで自社のプレゼンス(存在感)を先ず確保して検索にかかるための方策です。

これを継続的に行い慣れた頃には、もう一つの検索エンジン集客のチャンスが開けるはずです。

それは、もう一つの巨大ソーシャルメディアであるFacebookの検索エンジンです。

昨年2015年末に米国のFacebookでは投稿した内容も検索にかかるようになりました。これによりFacebookのSEOがスタートしました。



日本のFacebookは未対応ですが、時間の問題で投稿された情報を検索出来るようになるはずです。

そこから必ず新しいチャンスが生じるはずです。

その時が来るまでは、Twitter上でのSEOに参加をするべきです。

Google検索結果ページ上の広告表示数が減った!?

2016年02月24日
Search Engine LandのニュースによるとGoogleは・・・
「Confirmed: Google To Stop Showing Ads On Right Side Of Desktop Search Results Worldwide
A long-running test is now rolling out for desktop queries: Google will no longer show ads to the right of its search results, with two exceptions.」(Googleは世界中のPC版Googleの検索結果上でこれまで長期間テストしてきた右サイドでの広告表示を廃止したと発表した)


ということです。



すでに国内のGoogleでも検索結果の右サイドには広告は表示されなくなっています。

実際に日本語PC版Googleで「リフォーム」というキーワードで検索すると検索結果の上4件が広告になっており、これまでよりも1件表示が増えています。そして自然検索の下に3件広告が表示されています。



しかし、同発表によると・・・
「with two exceptions:
(1)Product Listing Ad (PLA) boxes, which show either above or to the right of search results
(2)ads in the Knowledge Panel」


とあり、例外として:
(1)商業的なキーワードで検索した時に右サイドにこれまで表示されていた写真入りのGoogleショッピングの広告
(2)ナレッジパネルという画像や地図入りの企業情報


の表示はそのままにするということです。

試しにPC版Googleで「スマートフォンケース」という商業色の強いキーワードで検索すると下の図のように検索結果の右サイドにはこれまでどおり写真入りのGoogleショッピングの広告が表示されています。



また、ナレッジパネルが表示されやすい固有名詞である「ディズニーランド」で検索すると東京ディズニーランドの詳細や地図情報が右サイドに表示されています。



この動きは何を意味するのでしょうか?

1、検索結果上の一等地である1位から4位を遂に広告欄に転換して広告売上を増やそうとしている
→ これはすでに何年も前に商業化が進んでいるヤフージャパンと同じ道をGoogleは辿っているのだと思います。

2、スマートフォン版Googleでは元々画面の狭さという制約上、右サイドには広告は表示されていないのでそれと同じ仕様になった
→ スマホファースト、モバイルファーストという標語が言われるWeb業界にあってPCサイトのレイアウトをモバイルサイトのレイアウトに近づけこの標語をさらに実践するようになった

3、右サイドには今後積極的に、写真入りのGoogleショッピングの広告を増やしその売上を増やそうとしている
→ もしそうならば、物販をしている企業はGoogleショッピングの広告予算を確保しないと売上が減る

4、右サイドには今後何か別のものを積極的に表示するようになる

以上ですが、全体的にGoogleはヤフージャパンのように株式上場して以来、商業化の道を進んでおり広告収入を増やさないと株価を維持することも出来ません。利益追求型になっていることは確かだと思います。

こうした動きはGoogleの広告を買う企業と買わないで自然検索だけで集客しようとする企業に次のような行動を強いるはずです:

【Googleの広告を買う企業】
(1)アドワーズ広告というリスティング広告の枠は最大7件に減ってしまったのでそこの場所取り、順位アップの競争が激化する。そしてこれまで以上の広告の出費を余儀なくされる


(2)広告費の高騰の影響を少しでも和らげるために自然検索での上位表示にこれまで以上に力を入れる

【広告を買わないで自然検索だけで集客しようとする企業】
(1)商業色の強いキーワードで検索した時に自然検索で1位になったとしても総合では実質4位なので、検索結果に表示されるタイトルタグや、メタディスクリプションには広告コピーに負けないクリックしたくなるような訴求力のあるライティングをしないとクリックしてもらえなくなる


(2)これまで以上に様々なキーワードでの上位表示を目指しアクセスを維持する

(3)商業色が低いキーワードでの上位表示を実現すれば広告が表示されない検索結果が表示される可能性が高い。それを実現するためには物を買おうというユーザーではない情報を探しているだけのユーザー向けのお役立ちページをつくりそれらの上位表示を目指す

などが考えられます。

検索結果のレイアウトの変更の影響は表面だけではなく、深いところに影響を及ぼします。

この変化により被害を被るのではなく、これを活用して集客力アップのきっかけとして捉えて下さい。
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一般社団法人 全日本SEO協会 代表理事

 鈴木将司

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