2018年04月

2018年3月27日、Googleはその日本語版公式サイトで「モバイル ファースト インデックスを開始します」
https://webmaster-ja.googleblog.com/2018/03/rolling-out-mobile-first-indexing.html
と発表しました。

この発表の重要ポイントはモバイルファーストインデックスが適用したサイトにはGoogleから個別にサーチコンソール宛に連絡がされるという点です。

サーチコンソールはGoogleが登録サイトをどのように見ているかを知るためのサイト運営者にとって必須のツールです。

その機能の１つに「メッセージ」というものがあり、何かサイトに問題があったり、Googleから連絡事項があった場合、メッセージボックスにサイト運営者宛に連絡が来るようになっています。



サイト運営者は必ずサーチコンソールに自社サイトを登録してこうしたGoogleからの連絡事項を必ず見れるようにしなければなりません。

サーチコンソールのメッセージボックスにはこれまでどのような重要なメッセージが来たことがあるかというと主なものとしては：

（１）手動による不正リンクへのペナルティーの警告

（２）手動によるページ内スパムへの警告

（３）モバイル ユーザビリティ上の問題への警告

（４）「404」ページの増加への警告

などがあります。

（１）手動による不正リンクへのペナルティーの警告
これは２０１６年９月まで非常にGoogleが発していた警告です。金銭を他人に払って自社サイトにリンクを張ってもらいサイトの検索順位を高めようとするとこの警告を受け取ることになります。２０１６年９月まではこうした不正リンクがGoogleに見つかると検索順位が著しく落とされてしまい、Googleからのアクセスが６割かそれ以上減ってしまいサイトの売上に大きな打撃を与えるものでした。
この警告を受け取ったサイト運営者は早期に不正リンクを削除してもらいGoogleに対して再審査リクエストをして、審査に合格するとペナルティーが解除されて数週間以内に検索順位が戻り、Googleからのアクセス数も戻るというものです。

幸いにして２０１６年９月からは不正リンクが自社サイトに張られていてもGoogleはそれらのリンクを無視するだけになり、手動による不正リンクへのペナルティーはほとんどなくなり、警告を受け取るサイトはほとんどなくなりました。

しかしだからといって不正リンクをお金を払って購入して良いということはありません。不正リンクを購入しても上位表示効果はありませんし、例えあってもすぐにGoogleに見破られてしまい、ぬか喜びをしてお金をドブに捨てるだけです。

さらには、知能犯的に狡猾で悪質な不正リンクに対しては今日でも手動ペナルティーをGoogleは与えていると言われているので、絶対に不正リンクを購入してはなりません。これはSEOのイロハのイです。

（２）手動によるページ内スパムへの警告
これはページ内にテキストを隠したり、リンクを小さなフォントで載せて他人のサイトにリンクをしたりすると与えられる手動ペナルティーです。このペナルティーを与えられたサイトは多くの場合、不正リンクに対するペナルティーよりも遥かにGoogleでの検索順位が落ちてしまいGoogleからのアクセス数はほとんどと言って良いほど消滅し、サイトの集客に甚大な打撃を与えるものです。

下の図は、２０１４年５月にGoogleから受け取った手動によるページ内スパムへの警告に沿ってサイト内にあったスパム（不正行為）を解消して再審査リクエストをして受け取ったペナルティー解除の通知です。



ご覧のようにGoogleが再審査リクエストを処理してサイトに以前適用されていた対策を解除したことがわかります。
Googleからこうした警告を受け取ったら必ず早期に解消して、再審査リクエストをするようにしてください。サイトの検索順位、Googleからのアクセス数を復旧するにはこれ以外に方法はありません。

（３）モバイル ユーザビリティ上の問題への警告
これはペナルティーというよりは、サイトの品質改善をするように促す勧告です。サイト内にあるたった一部のページでもモバイル対応していないとこの警告が届きます。この警告が届いたら少しでも早く自社サイトの全てのページをモバイル対応するようにして下さい。



（４）「404」ページの増加への警告
404とは、 ページがサイト内に存在していない時に表示されるエラーの1つです。この警告がGoogleから届く時はサイト内にあったページをサイト管理者が意識的に削除した時や、間違って削除してしまった時です。意識的に削除した場合は問題ありませんので無視して下さい。間違って削除した場合はサーバーにアップし直して下さい。



以上がサーチコンソールのメッセージボックスにGoogleから届く主なメッセージの種類です。

これらのメッセージはサーチコンソールに自社サイトを登録しないと見ることは出来ません。必ず自社サイトをサーチコンソールに登録するようにしてください。そして届いたメッセージは全て目を通して対処しなくてはならないことがあったら速やかに対処して問題を解決して下さい。

セミナー中によく頂くご質問の１つに『日本語ドメインはSEOに有利なのか？』というものがあります。

４，５年前のGoogleではドメイン名が英数半角のものではなく、日本語のドメイン名のサイトのほうが明らかに上位表示しやすいという傾向がありました。

当時は、アフィリエイトのサイトの多くが：

www.脱毛サロンランキング.com

www.FX初心者.biz

のような日本語ドメインを使って

脱毛サロンランキング

や

FX初心者

のようなキーワードで上位表示しやすい傾向がありました。

しかし、２年くらい前からそうした傾向は徐々に減ってきています。

下の表は2016年11月と2018年4月の「任意売却」という難関キーワードでのGoogle上位２０サイトのURLです。





ご覧のように2016年11月には上位２０位のうち

www.任意売買.com

のような日本語ドメインを使っているサイトが２サイト１０位以内に２つもランクインしていたものが、その約２年後の2018年4月には１件だけが上位２０位にランクインしているだけです。

これはほんの一例で、他の難関キーワードでも日本語ドメインを使っているというだけで上位表示されやすいという傾向は明らかに無くなってきています。

代わりに新しい傾向が見られるようになりました。

それはキーワードを英語で表現したドメイン名が上位表示しているという傾向です。

例えば、バッグ　というキーワードで上位表示を目指す場合はローマ字の

baggu

ではなく英語の

bag

という言葉をドメイン名に含めるとGoogleはbag　＝　バッグ

と認識してくれるので

www.bag-hanbai.com

というドメイン名でサイトを開くと

バッグ

や

バッグ　販売

というキーワードで少しですが上位表示しやすくなる傾向があります。

Googleが英語を日本語に変換しているかを確認する方法はGoogleで英語表記、例えば

bag

で検索してみて、検索結果ページ上にその日本語訳の　

バッグ　

という言葉が表示されているかを確認して、バッグ　という部分が太字で表示されているかを見ることです。

下の図は実際にGoogleで

bag

というキーワードで検索した検索結果ページです。

《bag で検索した時の検索結果》



《拡大図》



ご覧のように bag　という英語で検索したのに日本語表記である　バッグ　と書かれた部分が太字になっていることがわかります。

これはGoogleが　bag という英語を　バッグ　という言葉だと理解しているシグナルです。

Googleはこれまで以上に英語と日本語の関係を理解するようになってきています。

効果の減ってきている日本語ドメインを無理して購入してサイトを開くのではなく、見た目もスマートな英語を含めたドメイン名を購入することも検討すべきではないでしょうか？

特に日本語ドメインの最大のネックは、ブラウザ上では日本語で表記されるものの、それをコピーしてメールやワープロソフト等に貼り付けると文字化けしたような意味不明の文字の羅列になってしまうことです。

《ブラウザ上に表示されている場合》



《メールやワープロソフトに貼り付けた場合》



以上ですが今後のSEOでは、日本語ドメインではなく、英語ドメインのほうが将来性が高いはずなので、無理をして日本語ドメインを購入するのではなく、英語が含まれたドメインの購入を検討した方が良いのではないでしょうか？

【関連情報】
SEOとドメイン（１）Googleはドメイン単位でサイトを認識するのか？

SEOとドメイン（２）どのような時に新しいドメイン名を取得してサイトを開くべきか？

SEOとドメイン（３）ドメイン名にキーワードが含まれていた方がGoogleで上位表示しやすいのか？

SEOニュースサイト「Search Engine Journal」の報道によるとGoogleが３月初旬に実施した広範囲なコアアルゴリズムのアップデートは品質が低いコンテンツがあるサイトの順位を落とすものではなく、検索キーワードとの関連性が低いコンテンツがあるサイトの順位を落とすものだということです。



《ニュースの原文》
『Google’s John Mueller has confirmed the March 7th algorithm update did not necessarily target low quality sites. Rather, it had more to do with content relevance.（Googleのジョン・ミュラー氏は３月７日のアルゴリズムアップデートは品質が低いサイトをテーゲットにしたものではなく、むしろコンテンツと検索キーワードとの関連性をターゲットにしたものだと発言した）』（Search Engine Journal　2018年4月11日）
https://www.searchenginejournal.com/google-confirms-march-7th-algorithm-update-relevance-not-quality/248707/

このことは私が書いた3月18日の記事ですでに予測していたことですが、予想が的中しました。
詳しくは：
『Googleが３月初旬にアルゴリズムを更新したことを発表！大変動で順位が落ちたサイト、上がったサイトの違いは？』
https://www.web-planners.net/blog/archives/000284.html
をご覧下さい。

検索キーワードとの関連性が低いコンテンツが掲載されているWebページの順位が落とされたということは、いくら順位が落とされたWebページの品質を高めても検索順位は元には戻りません。

ではどうすれば良いのでしょうか？

順位が落ちたWebページと上位表示を目指す目標キーワードの内容が一致しているかを確認してみて下さい。

例えば、目標キーワードが「プリウス　買取相場」だとします。

《プリウス　買取相場　のGoogle検索結果》



その場合、そのキーワードで上位表示を目指しているページの内容が本当にプリウスの買取相場について「だけ」書いているかを見るのです。

プリウスの買取相場以外に他の車種の買取相場を載せていたらそれは上位表示にマイナスになるノイズになります。または、プリウスを持っているオーナーのプリウスに関する感想を載せていたら、それも上位表示にマイナスになるノイズになります。

このように順位が落ちたWebページと上位表示を目指す目標キーワードの内容が一致しているかを厳密にチェックして、すこしでも関連性の無い、あるいは低いコンテンツがそのページにあったらすぐにそれらノイズを削除して他のページに移す等の処置をするのです。

そうすることにより、検索ユーザーが検索したキーワードと上位表示を目指すWebページの関連性が高まり、その結果上位表示しやすくなります。

それでも上位表示しなければ関連性のあるコンテンツを増量して競合他社と同等か、それ以上のコンテンツ量があるWebページになるように強化して下さい。

Googleのジョン・ミュラー氏は今回のニュースで：
『”a lot of the updates that we make are more around relevance. Where we’re trying to figure out the relevance of certain queries, and not so much a matter of quality overall.』
（Googleがアップデートするアルゴリズムの多くは関連性についてのアップデートです。GoogleはWebページの品質よりも、検索キーワードとの関連性に力を入れるようにしています）
とも発言しています。

Googleは検索キーワードとの関連性が高いWebページを上位表示させようとしています。Googleで上位表示するにはユーザーが検索したキーワードに対して忠実に答えを返すWebページです。ノイズを減らしてユーザーが検索したキーワードに１００％マッチしたコンテンツだけを目標ページに増やしましょう。

先日クライアントさんからとても嬉しい連絡をもらいました。

それはサイト内にある全てのページの：

（１）タイトルタグ
（２）メタディスクリプション
（３）H1タグ

に書かれていた地域名の数を減らしたら圏外から検索１ページ目に上位表示したというお知らせです。

これら３つの箇所はGoogle等の検索エンジンで上位表示を目指す上で重要なエリアです。

《タイトルタグ・メタディスクリプション・H１タグ》



そのサイトの全てのページにあるタイトルタグ、メタディスクリプション、H1タグに改善前には７つの地域名が書かれていました。

《改善前のイメージ図》



《改善後のイメージ図》
　



このサイトでは：

（地域名）＋　治療院

で上位表示を目指していたのですが、

A市　治療院
B市　治療院
C市　治療院
D市　治療院
E市　治療院
F市　治療院
G市　治療院

というようにたくさんの地域名で上位表示したかったので、A市からG市まで７つの地域名をタイトルタグ、メタディスクリプション、H1タグに詰め込んでいたのです。

こんなに地域名をこれらのタグに含めてしまうとGoogle等の検索エンジンは通常どの地域キーワードの組み合わせでも上位表示してくれなくなります。

何故ならこんなにも地域名を書くと各地域名の重みが軽くなってしまうからです。

通常、タイトルタグ、メタディスクリプション、H1タグに含めても良い地域名はその事業所が存在している場所の名前です。例えばその治療院がA市に存在していたらA市という地名だけを含めるのが理想です。

しかし、他の地域名でも上位表示したい場合がほとんどのため、私はセミナーやコンサルティングでは「地域名は３つまでに絞り込んで下さい」と言うようにしています。

今回は、事業所が存在しているA市という地名とどうしてもB市とC市在住の患者さんには来て欲しいとおっしゃっていたのでA市、B市、C市だけに絞り込んでその他は削除してもらいました。

そして改善後、１週間から２週間で圏外から検索１ページ目に上位表示したというお知らせが来たのです。

D市、E市、F市、G市など削除した地名でも上位表示したければD市在住の患者さんからいただいた相談事例ページを作り、E市在住の患者さんからいただいた相談事例ページも作るなどしてそれらのページのタイトルタグ、メタディスクリプション、H1タグ、そして本文にしつこくない程度に各地域のキーワードを書くようにすれば大都会の大きな市でも無い限り検索１ページの後半から検索２ページ目の前半くらいでの表示は狙うことが可能です。

このことは地域名だけに言えることではなく、もしもA商品、B商品、C商品、D商品、E商品、F商品、G商品という７つの商品名での上位表示を目指している場合にも言えることです。

結局は、１つのページでたくさんのキーワードでの上位表示を目指せば目指すほど上位表示は出来なくなるのです。

以上ですが、こうしたポイントを確認して、少しでもそうしたところがあったら改善してみて下さい。

Googleアナリティクスは日本でも、世界でも最も使われている人気アクセス解析ログです。
先日Googleアナリティクスがデータ保持期間の変更を行いました。

Googleアナリティクスにログインするとページの一番上に『先日導入された新しいデータ保持の設定により、2018 年 5 月 25 日からのデータが影響を受ける可能性があります。
設定をご確認のうえ、必要な変更を加えてください。 詳細』
https://support.google.com/analytics/answer/7667196
というメッセージと解説ページへのリンクが表示されます。

《Googleアナリティクスのヘルプページ内にあるアナウンス》



このメッセージによるとデータ保持期限を「自動的に期限切れにならない」という設定にしないとアクセス解析ログのデータが一定期間を過ぎると自動的に削除されてしまい過去のデータを見たい時に不便が生じしてしまいます。

設定の変更をするにはGoogleアナリティクスの左サイドメニューにある歯車のアイコン「管理」をクリックして、中央のカラムにある

トラッキング情報　→　データ保持　→　ユーザーデータとイベントデータの保持のところを「自動的に期限切れにならない」にして　→　保存ボタンをクリック

する必要があります。

Googleアナリティクスを使っている全てのサイトで同じことをするとデータ保持期限を無期限に出来ます。

今回の通知には２つの大きなポイントがあります。

１、2018年5月25日からヨーロッパのEU加盟国にGDPR（General Data Protection Regulation）という個人情報を保護するための法律が施行されたということ
→　これはEUの企業だけでなく、EU内のネットユーザーにWebを通じてサービスを提供する企業も今後この法律を遵守しないと罰金を課されるということです。

この法律を遵守するために今回Googleがネットユーザーの行動履歴という個人データを取得するGoogleアナリティクスの仕様を変更したのです。
Googleの他にも世界のWebで大きな影響力を持つGAFA（Google、Apple、Facebook、Amazon）なども公式サイト上でGDPRへの対応を発表しています。

《Facebook公式サイト上で発表されたGDPRへの対応策》



《Amazon Web Service公式サイト上で発表されたGDPRへの対応策》



《Apple公式サイト上で発表されたGDPRへの対応策》



これまでネットユーザーの行動履歴は取り放題でした。ユーザーが閲覧したサイトの履歴に基づいて表示されるリターゲティング広告なども便利な面もありますが、プライバシーを侵害する面もあります。

GDPRは今回ヨーロッパで実施されましたが、米国や、日本の政府も似たような規制を実施する可能性があります。自社の事業モデルをこうしたネットユーザーの行動履歴に基づいたデータに依存している企業は他の特徴や機能も考えてリスク分散をする必要があるでしょう。

２、Googleはいつまで無料で各種ツールを無制限に使わせてはくれなくなる
→　リソースがたくさんあるGoogleでも全Googleアナリティクス導入サイトのデータを無料で半永久的にとっておくのは難しいはずです。

Googleアナリティクスだけでなく、Googleが提供するサーチコンソールのデータやその他データも今後はこのように遠い過去のデータは見られなくなる可能性がありますので注意しなくてはなりません。

これまでもGoogleはページランクという被リンク元の信頼性、上位表示効果の指標の公表を中止しています。

>> 参考　『ページランクの表示が停止されることになった！』（2016年03月09日）
https://www.web-planners.net/blog/archives/000180.html

また、比較的最近ではGoogleキーワードプランナーのデータをAdwardsのユーザー登録をしないと見れなくしました。
>> 参考　『新しくなったGoogleキーワードプランナーの始め方』
https://junichi-manga.com/2018-start-keyword-planner/

以上ですが、今後はサイトから取得する個人情報データの取扱は慎重にしなくてはならなくなりました。

技術的な発展を繰り返してきたWebですが、世の中に普及したことにより新しい変化が生じ、Webを通じてビジネスをする全ての企業がそれに対応しなくてはならない時代が来ました。