モバイル時代のSEO情報ブログ

BrightLocal社が45000社の地域密着企業を対象にしたGoogleマイビジネスの集客への貢献度の調査結果を発表しました。



この調査は４つの国の３６業種の45000社の地域密着企業を対象にしたGoogleマイビジネスの集客への影響についての調査です。

日本でもGoogleマイビジネスの活用は年々影響力を増しています。今回の調査対象には日本市場は含まれておらず欧米だけはありますが、今後の日本企業によるGoogleマイビジネスの取り組みの方向性が見えてくるはずです。

この調査結果の重要ポイントをまとめると：

１、平均的な地域ビジネス企業は毎月１００９回、１日にすると３３回検索ユーザーに自社のGoogleマイビジネスを発見してもらっている

２、そのうち８４％が一般名詞での検索で発見してもらったもので、残りの１６％が企業名で直接検索（指名検索）したユーザーによって発見してもらったものである

３、自動車ディーラーの情報が企業名で直接検索（指名検索）したユーザーによって発見してもらうパターンが最も多く、ホテルの情報が一般名詞での検索で発見されるパターンが最も多かった

４、2018年度の調査では、一般名詞での検索の伸びが６％で、企業名で直接検索（指名検索）の伸びが３８％だった

５、検索の７５％がGoogle検索でのもので、残り２５％がGoogleマップ上での検索だった

６、Googleマイビジネスのコンバージョン率は平均５％

７、Googleマイビジネスへの画像投稿を増やすと閲覧数が増える傾向がある

の７つがあります。

１、平均的な地域ビジネス企業は毎月１００９回、１日にすると３３回検索ユーザーに自社のGoogleマイビジネスを発見してもらっている

１日に３３回も検索ユーザーの目に触れるようになるというのはかなりの露出アップです。

以前Googleの自然検索で上位表示していた病院のサイトがコアアップデートによって圏外になったことがありました。しかしGoogle検索の地図欄でその病院が上位表示していたため思ったより集客への打撃はなかったという事例がありました。

それほどGoogleマイビジネスに登録しアカウントの評価が高ければ、Google検索に表示される地図欄での露出が増え集客にプラスに働くということがわかっています。

２、そのうち８４％が一般名詞での検索で発見してもらったもので、残りの１６％が企業名で直接検索（指名検索）したユーザーによって発見してもらったものである

一般名詞というのは「横浜　歯医者」だとか、「エステサロン　渋谷」というような普通名詞や地名を組み合わせた複合キーワードのことで特定の地域で営業しているサービス提供者を探す時に検索するキーワードです。

一方、直接検索というのは「斎藤歯科医院」だとか、「たかの友梨」というような特定のサービス提供者の情報が見たい時にユーザーが固有名詞を入力して検索するといういわゆる指名検索をするキーワードのことです。

このことはGoogleマイビジネスのアカウントを持っている人なら誰でもGoogleマイビジネスのアナリティクスである「インサイト」という画面で確認することができます。

下の図は私が管理している一般社団法人全日本SEO協会 大阪本部のアカウントのインサイトです。

【Googleマイビジネスのインサイト画面】



ご覧のように「ユーザーがあなたのビジネスを検索した方法」という項目を見ると：

直接　　
ビジネスの名前や住所で検索してお客様のリスティングを見つけたユーザー

間接
カテゴリや商品、サービスで検索してお客様のリスティングを見つけたユーザー

ブランド名
お客様のビジネスに関連するブランドを検索してお客様のリスティングを見つけたユーザー

と書かれています。

「直接」というのが「斎藤歯科医院」だとか、「たかの友梨」というような特定のサービス提供者の情報が見たい時にユーザーが固有名詞を入力して検索するといういわゆる指名検索をするキーワードです。

「間接」というのは一般名詞のことで「横浜　歯医者」だとか、「エステサロン　渋谷」というような普通名詞や地名を組み合わせた複合キーワードのことで特定の地域で営業しているサービス提供者を探す時に検索するキーワードです。

「ブランド名」というのは事業者名以外の固有名詞で商品やサービスのブランド名での指名検索キーワードです。

今回の調査でわかったことはGoogleマイビジネスに登録してアカウントの評価を高めれば一般名詞での間接検索と固有名詞での直接検索の両方での集客効果が期待出来るということです。

３、自動車ディーラーの情報が企業名で直接検索（指名検索）したユーザーによって発見してもらうパターンが最も多く、ホテルの情報が一般名詞での検索で発見されるパターンが最も多かった

ただし、業界によっては一般名詞での間接検索ばかりだったり、反対に企業名での直接検索（指名検索）ばかりだったりと偏りがあることが明らかになりました。
自社のGoogleマイビジネスがどのようなキーワードで検索した時に表示されているかはインサイトの画面の一番上にある「ビジネスの検索に使用された検索語句」というところで確認する事ができます。

【インサイトの画面の一番上にある「ビジネスの検索に使用された検索語句」】

４、2018年度の調査では、一般名詞での検索の伸びが６％で、企業名で直接検索（指名検索）の伸びが３８％だった

企業名で直接検索（指名検索）するユーザーが３８％も増えているということは、自社のGoogleマイビジネスの情報を充実させる必要があります。そこに少ししか情報が載っていなかったり、不完全な情報や間違った情報が載っていないかを今すぐ確認して整えるべきです。万一情報に問題があれば機会損失だけでなく、企業の信用ダウンにもなりかねません。

Googleマイビジネスの管理画面にログインして画面左側にある「情報」という項目をクリックすると自社の登録情報が編集できます。

【Googleマイビジネスの管理画面の「情報」欄】

５、検索の７５％がGoogle検索でのもので、残り２５％がGoogleマップ上での検索だった

これは想像どおりですが、Google検索の検索結果に表示される地図欄のほうがGoogleマップよりもユーザー数が多いからでしょう。Googleマイビジネスを活用すればGoogle検索の検索結果というユーザー数が非常に多い媒体からの流入が期待できます。それだけでもすごいのにさらにGoogleマップからの流入も期待できることが明らかになりました。

自社のGoogleアカウントがGoogle検索とGoogleマップのどちらでどれだけ表示されているかもインサイトの「ユーザーがビジネスを見つけた Google サービス」というところで確認することができます。

【Googleマイビジネスのインサイトにある「ユーザーがビジネスを見つけた Google サービス」】

６、Googleマイビジネスのコンバージョン率は平均５％

ここで言うコンバージョンというのはGoogleマイビジネスの成約率のことで：

（１）Webサイトへのリンクのクリック
（２）電話発信数
（３）道案内のクリック数

の３つがあります。

平均５％もコンバージョン率があるというのはWebサイトと同じか、それ以上の率です。Googleマイビジネスはかなり成約率が高い有望な集客ツールだということが明らかになりました。

自社のGoogleマイビジネスのコンバージョン率もインサイトにある「ユーザーの反応」というところで確認できます。

【Googleマイビジネスのインサイトにある「ユーザーの反応」】

７、Googleマイビジネスへの画像投稿を増やすと閲覧数が増える傾向がある

これは私も実感することです。Googleマイビジネスに写真を投稿すればするほどGoogleマイビジネスの閲覧数が増える傾向があります。店舗の写真、事務所の写真、イベントの写真、商品の写真をこれまで以上に積極的に投稿すべきです。FacebookページやInstagram、Twitterなども運用している企業は一緒にGoogleマイビジネスにも写真を投稿すべきです。

最近では毎週１回くらいGoogleから自動でメールが送られてくるようになりました。

下の図は私が受け取ったメールです。



表題には「おめでとうございます！一般社団法人全日本SEO協会 東京本部 様の投稿が 19 回閲覧されました！」と書かれておりどれだけ画像やテキスト情報の投稿が閲覧されているかをビジネスオーナーに伝えるものです。「おめでとうございます！」と投稿を励ます姿勢からもGoogleがGoogleマイビジネスという事業にどれだけ力を入れているかが伝わってきます。

このように今回の調査結果からも、Googleがインサイトというアナリティクスを提供したり、励ましのメールを頻繁にビジネスオーナーに出すことからもGoogleマイビジネスが企業のネット集客の必須科目になっていることがわかります。

この必須科目をこなすことにより広告費をかけなくても新規客を集客出来るという大きなチャンスを決して逃さないでください。

Googleがコアアップデートで検索順位が落ちたサイトはどうすれば順位回復を目指せるのかアドバイス集を公式ブログで発表しました。

『コアアップデートについてウェブマスターが知るべきこと』
What webmasters should know about Google’s “core updates”（2019年8月1日）



コアアップデートは2019年3月12日と6月3日にGoogleが実施した広範囲に渡るアルゴリズムのアップデートのことで、その影響で多くのサイトの検索順位が変動しGoogleの自然検索結果ページからのアクセス数が9割以上減ったサイトが多数あるほど深刻な事態を引き起こしたものです。

あまりにも深刻なアクセス数の減少が起きたため海外ではいくつかのニュースメディアサイトが閉鎖に追い込まれたほどです。

そうしたニュースサイトからGoogleに質問状が出されるなど経済界に混乱を引き起こすほどのインパクトがあったせいか、非常に珍しいことにGoogle自らがコアアップデートで被害を受けたサイト運営者に比較的広範囲なアドバイスが今回発表されました。

その発表の重要ポイントは：

●『今回のコアアップデートにより検索順位が落ちてアクセス数が減少したサイトには何も悪いことはありません。それらのサイトはGoogleのウェブマスターガイドラインを犯したわけではなく、手動によるペナルティーやアルゴリズムによって順位を下げられたわけでもありません。当社のコアアップデートは特定のページやサイトをターゲットにしたものではありません。むしろ、コアアップデート実施の目的は当社のシステムがWeb上に存在する全てのサイトのコンテンツを評価する方法を改善したものです。それによりこれまで過小評価されていたサイトの検索順位を適正な位置に引き上げることも可能になりました』
"There’s nothing wrong with pages that may perform less well in a core update. They haven’t violated our webmaster guidelines nor been subjected to a manual or algorithmic action, as can happen to pages that do violate those guidelines. In fact, there’s nothing in a core update that targets specific pages or sites. Instead, the changes are about improving how our systems assess content overall. These changes may cause some pages that were previously under-rewarded to do better."

●『コンテンツにフォーカスしてください：先程述べたようにコアアップデート実施直後に検索順位が落ちたサイトには何も修正すべきものはありません。検索順位が落ちたウェブマスターはサイトに対して何か修正を加えなくてはならないと感じているでしょうが、今後は最良のコンテンツを作ることに集中してください。その努力が当社のアルゴリズムによって報われるでしょう。そのきっかけになるものとしては当社が以前より提供してるサイトの自己評価方法を参照してください。当社はその自己評価方法をアップデートしました』
"Focus on content
As explained, pages that drop after a core update don’t have anything wrong to fix. This said, we understand those who do less well after a core update change may still feel they need to do something. We suggest focusing on ensuring you’re offering the best content you can. That’s what our algorithms seek to reward.A starting point is to revisit the advice we’ve offered in the past on how to self-assess if you believe you’re offering quality content. We’ve updated that advice with a fresh set of questions to ask yourself about your content:"

そのアップデートされた最新の自己評価方法とは：

【コンテンツと品質に関する質問】

・コンテンツはオリジナルの情報、レポート、研究結果、あるいは分析か？

・コンテンツはそのトピックに対して相当な、完全な、あるいは包括的な説明を提供しているか？

・コンテンツは見識ある分析、または至極明白に興味深い情報か？

・コンテンツが他の情報ソースから得られたものである場合は、単にコピーしていたり、リライトしただけのものではなく、相当量の付加価値と独自性を提供したものになっているか？

・ページの見出し、または表題がそのページのコンテンツを正確に描写し、読者の理解を助けるまとめになっているか？

・ページの見出し、または表題が誇大表現でなく、かつ不必要に感情を揺さぶるものでないか？

・自らがユーザーの立場としてそのページをお気に入りに入れたり、友人にシェアしたりおすすめしたくなるコンテンツか？

・そのコンテンツは印刷された雑誌や百科事典、書籍の中で紹介されてもおかしくないものか？

【専門性に関する質問】

・そのコンテンツは人が信用したくなるような情報を提供しているか？そしてそれは明確な情報ソース、必要とされる専門知識に基づいた証拠、著者やサイト運営者という背景を示すために著者紹介ページや運営者情報にリンクを張っているか？

・もし自分がコンテンツを制作したサイトをリサーチした場合、そのトピックにおいて深く信頼出来るか、あるいはその権威が広く認識されていると言えるか？

・そのコンテンツは証明可能な専門家、あるいは愛好家が書いたと言えるか？

・そのコンテンツには間違った事実が無いと簡単に確認が出来るか？

・そのコンテンツは人々の経済や命に悪影響を与えないと言えるか？

【プレゼンテーションと制作に関する質問】

・そのコンテンツにはスペルミスや文体上の間違いが無いと言えるか？

・そのコンテンツは良く作られていると言えるか？またはずさんで慌てて作られたとは言えないか？

・そのコンテンツは大量生産されていた、あるいは多数のクリエイターに外注されたものであるとは言えないか？あるいは多数のサイトに流用されたコンテンツであり個々のページあるいはサイトが注目に値しないものではないか？

・そのコンテンツには過剰な量の広告があり、メインコンテンツをユーザーが閲覧することを邪魔しないか？

・そのコンテンツはスマートフォン等のモバイル機器でも問題なく見ることが出来るか？

【相対的な質問】

・そのコンテンツはGoogleの検索結果ページに表示される他のサイトと比べた時に相当な価値を提供していると言えるか？

・そのコンテンツはサイト訪問者が持つ純粋な知的好奇心を満たすものか？あるいは単に高い検索順位を獲得するためだけに適当に作られたコンテンツか？

という抽象的なようで具体的で、具体的なようで抽象的な質問です。

さらにGoogleはE-A-T （Expertise:コンテンツの専門性、Authoritativeness:権威性、Trustworthiness:信頼性）に関して学び、それらの要素がしっかりとサイトに反映されているかを確認して不足していたら補うように忠告しています。

今回の発表で明らかになったことをまとめるとGoogleは：

１、コンテンツの品質に対してこれまでに無いディープなチェックをするようになった

２、専門性の低い著者または運営者が制作したコンテンツがあるページの検索順位は下げる

３、コンテンツ以外にもWebデザインなどページの見やすさ、使いやすさもサイトの品質の一部として重要視するようになった

４、年々レベルアップしている他者のサイトと比べて相対的に上位表示する価値のあるサイトであるかを判断するようになった

ということです。

ここ最近Googleのサイトの品質に対するチェック体制、チェック方法は厳格化しており、多くのサイト運営者が苦労するようになりました。

しかし、これまでとは比べ物にならないほどさらにサイトの品質がGoogleによって厳しくチェックされるようになりました。

私達Webサイト運営者にはこれまでとは別次元のコンテンツの品質に関するチェック体制と品質アップのスキルが求められます。

Google上位表示に文字数は関係あるのか？

『Googleで上位表示するためには何文字書けば良いのか？』・・・。この質問は私のセミナーやコンサルティングの中で度々聞かれる質問です。おそらく非常に多くのサイト運営者が疑問に思っていることだと思います。

今回はこのSEOと文字数の関係についてこれまでの研究によりわかったことを解説します。

ページによって必要な文字数は異なる

実はページの文字数と上位表示の関係を深く調べると、サイト内にはトップページとサブページ、そしてサブページを束ねるカテゴリページという３つの異なった性質のページがあり、それぞれに必要な文字数は異なるということが明らかになってきました。



トップページは表紙のページであり、URLにすると：
https://www.●●●.com/index.html

カテゴリページは：
https://www.●●●..com/category/index.html

サブページは
https://www.●●●..com/category/subpage01.html

というようなものになります。

トップページを上位表示させるための文字数は？

私のセミナーに来てくれるサイト運営者のほとんどがトップページを上位表示させることを願って、その方法を知るために受講してくれます。

例えば、新宿のエステサロンのサイトを運営している人なら自社のトップページを「新宿　エステ」とか「新宿　エステサロン」というような目標キーワード（上位表示を目指す検索キーワード）を持っているでしょうし、大阪の英会話スクールのサイトを運営している人なら「英会話　大阪」や「英会話スクール　大阪」等の目標キーワードで上位表示を目指していることでしょう。

その人達が一番知りたいのはトップページを上位表示するにはトップページを何文字にすれば良いことかという点だと思います。

これまで私は上位表示に必要な文字数は：

上位表示を目指していないページ　→　500文字以上
上位表示を目指しているページ　→　800文字以上
上位表示の難易度が高いページ　→　3,800文字以上

という３つのレベル毎に提唱してきました。

ジャンルによってトップページに必要な文字数は異なる

しかし、トップページの上位表示に必要な文字数は残念ながら絶対的な文字数というのはなく、ジャンルによって異なるようになってきました。

その傾向がいつから強くなったのかというとGoogleが2018年8月、2019年3月、8月に実施したアルゴリズムアップデート以降からです。

2018年8月のアルゴリズムアップデート以前は、確かに文字数を増やすと上位表示しやすいという傾向がありました。しかし、その後は上位表示を目指しているサイトの業種や、狙っている目標キーワードによってバラツキが出てきたことが明らかになりました。

つまりあるジャンルのサイトのページは文字数が少なくても上位表示し、他のジャンルのサイトのページは文字数が多くないと上位表示しにくいという状況になったのです。

●　ビジュアル系商材のトップページ

文字数が少なくても良いジャンルはビジュアル系商材のサイトです。

ビジュアル系商材とは、見込み客が文字情報よりも画像を商品購入のために重視する商材です。

このタイプの商材は：

ファッション
美容室
グルメ
観光
建築
インテリア
小物

などがあります。

下の表はGoogleで「インテリア」で検索し表示された上位トップ１０のページの文字数です。

【調査例:「インテリア」でGoogle検索上位10サイトの文字数】

（※ALT、テキストリンク内の文字を除いた有効テキスト数）

ご覧のように、必ずしも文字数が多いページが上位表示しているということはありません。

こうした商材を販売しているサイトのトップページには文字がほとんど書かれていなく、画像やテキストリンクばかりのものがあります。

この業界のサイトのトップページで目指すべきことは、文字数を増やすことではなく画像リンクやテキストリンクを豊富に載せて、ユーザーにリンクをクリックして次のページを見てもらうことです。

そうすることによりユーザーの平均ページビューが増えて、Googleの検索結果ページへの直帰率が下がり、サイト滞在時間が増えます。そしてGoogleがそのことを評価して検索順位が上がりやすくなります。

Googleの技術者によるとGoogleはこうした数値が高いからと言って直接順位を上げることをしないそうです。しかし、近年検索順位が高いサイトの平均ページビュー、直帰率、サイト滞在時間などのいわゆるユーザーエンゲージメントのデータを競合調査ツールのSEOスコープやそのデータ元であるシミラーウェブなどで見るとそれらの数値が良いサイトのページの順位が高く、そうでないサイトのページの順位が低いことがわかります。

【SEOスコープで「インテリア」で検索して１位と２位に表示されているサイトのユーザーエンゲージメントデータ】


また、SEMRush社などの海外のSEO会社が毎年発表する検索順位決定要因のデータを見ても、年々ユーザーエンゲージメントという要因が順位を上げるための重要な要因になってきていることがわかります。

【SEMRush社が2018年に発表した検索順位決定要因】


このようにビジュアル系商材のサイトのトップページの場合、文字情報そのものがあまりユーザーに求められていないため文字数を増やすだけでは上位表示は出来ません。文字数を増やすことよりも、商品やサービスの魅力を伝えるための魅力的な画像をたくさん載せて、それらが単なる画像ではなく、クリックをすると次のページに行ける画像リンクにすることを心がけて下さい。そうすることによりユーザーエンゲージメントが高まり検索順位が上がりやすくなります。

●　物販・不動産・求人サイトのトップページ

次に、物販・不動産・求人サイトのトップページですが、これらのジャンルも特殊なもので、文字数が多いからといって上位表示するということは無いジャンルです。

物販・不動産・求人サイトのトップページで実際に上位表示しているものを見ればすぐに分かりますが、このジャンルのサイトのトップページは様々な商品、賃貸物件、あるいは求人案件の詳細ページへのリンクがあるページがほとんどです。

物販の場合なら、数十個の商品詳細ページへの画像リンクやテキストリンクが、不動産サイトの場合は借りることができる賃貸マンションやアパートの詳細ページへの画像リンクやテキストリンクが、求人サイトの場合は募集中の仕事の紹介ページへのテキストリンクばかりのものがほとんどです。

【物販サイトのサイト構造】


このジャンルのトップページには、初めてきた人へこのサイトが何のサイトなのかを説明する挨拶文が２００文字程度、見出しの文言が３００文字程度と会社名とその住所や電話番号、コピーライト情報などが３００文字程度の合計８００文字くらいもあれば十分です。

このジャンルのサイトのトップページにユーザーが望むものはそのサイトにどのような商品や物件、案件があるのが、少ししかそれらが無いのか豊富にあるのかが知りたいので、それらのページへのリンクを豊富に載せるようにして下さい。それによりそれらのリンクをクリックして次のページに進んでくれるようになり、ユーザーエンゲージメントが高まり結果的にGoogleからの評価が高まり上位表示しやすくなります。

●　アフィリエイト・ランキングサイトのトップページ

次のよく相談を受けるジャンルがアフィリエイターの運営するアフィリエイトサイトやランキングサイトです。

これらのジャンルのサイトが狙う目標キーワードとしてよくあるのが、「脱毛　口コミ」とか、「エステサロン　ランキング」などがあります。

こうしたキーワードで上位表示しているサイトのトップページは比較的縦長で文字数は２０００文字から６０００文字、平均すると４０００文字は書かれたものが上位表示しやすい傾向があります。ですので、これらの数値よりも少ない文字数でうまくいっていない場合は、２０００文字から６０００文字、平均すると４０００文字になるくらい文章を増やすようにしてください。

ただし、何でも良いから文字数を増やせばよいというものではありません。ユーザーに求められていない情報を増やすと１ページしか見てくれないユーザーが増えてしまい直帰率が上がりユーザーエンゲージメントが落ちて検索順位が上がらなくどころか、下がることがほとんどです。

ページ内に増やすべき文章の内容はあくまでも検索ユーザーが検索したキーワードに関する情報にしてください。そしてそれだけでなく、そのキーワードで検索したユーザーが見たい情報は何かということを推測してユーザーの検索意図を読み取り、検索意図を満たす情報だけにして下さい。

例えば、「エステサロン　ランキング」で検索する人は何が見たいのかというとエステサロンのランキングを見たいということですので、そのことだけを載せて下さい。具体的には：

・エステサロンの名前と施術内容、住所、簡単な特徴などの基本情報、ランキング順位、詳細ページへのサイト内リンク
・ランキング付の根拠
・そのランキングサイトが信用できることを証明する何らかの証拠

等です。

これら以外にサイト運営者のことを長々と書いたり、各エステサロンの特徴を長文で書いたりするとユーザーの検索意図に逆らうことになり順位が上がりにくくなります。こうした詳細はトップページではなく、そこからリンクを張っているサブページに載せるようにして下さい。そうすることにより詳細を見たい人だけが見てくれるようになり、ユーザーエンゲージメントも高まるようになります。

●　その他一般的な企業サイトのトップページ

その他、一般的な企業のサイトのトップページの文字数は８００文字以上を目指すとともに、検索ユーザーが見たい情報を予想して、それらに画像やテキストリンクを張り、ユーザーエンゲージメントを高めることを目指して下さい。

カテゴリページの文字数は？

これまでトップページの文字数について述べてきましたが、トップページの下の階層であるカテゴリページの文字数はどうでしょうか？

近年のGoogleではトップページと同様にカテゴリページも文字数を増やせば上位表示するというものでは無くなってきています。

カテゴリページというのはほとんどの場合、その下の階層のページであるサブページへのリンクによって構成されています。

【カテゴリページのサイト内での位置】


その理由は、カテゴリページの本来の役割は、その下の階層にあるサブページを紹介する「まとめ役」であり、トップページとサブページを仲立ちする通過点でしかないからです。

そのためカテゴリページのボディー部分に記述される文字数が少なくても、そのカテゴリに該当するサブページにしっかりとリンクを張っていればそのカテゴリページはユーザーにとって便利な仲立ち人としての役割を果たすことになり、上位表示されやすくなります。

【カテゴリページのイメージ図】


ただし、サブページにリンクを張る際に画像リンクではなく、テキストリンクを張っているときは、テキストリンク内の文字は文字数としてはカウントしないことが前提です。テキストリンク以外の文字を文字数としてカウントしてください。

また、カテゴリページからその下の階層のサブページに画像リンクを張っている場合も画像のタグにあるALT属性部分に記述した文字は文字数としてはカウントしないでください。

ページの文字数としてカウントするのはあくまで画像のALT属性内の文字列とテキストリンク上の文字列以外の通常の本文だけです。

【画像のALT属性のテキスト例】


「通常の本文」というのはマウスで範囲指定して反転表示され、かつクリックしてもどこのページにも飛ばない部分のことを言います。

【ページの文字数としてカウントすべき「通常の本文」の例】

トップページに文字数が十分あってもサイト内のサブページの文字数が少ないと上位表示できない

これまで述べてきたようにトップページを上位表示させるための文字数はジャンルによって異なり、しかも増やせば増やすほど順位が上がるという時代ではなくなってきました。大切なことはトップページにある画像リンクやテキストリンクをクリックしてもらい次のページを見てもらいユーザーエンゲージメントを高めることです。

サブページには３パターンある

サブページにはいくつかの種類があります。それらは：

１、上位表示を目指さないサブページ
２、上位表示を目指すサブページ
３、上位表示を目指すブログ記事というサブページ

です。

１つ１つ見てみましょう。

上位表示を目指さないサブページ

サイト内には特に上位表示を目指していないページがあるものです。例えば、よく頂くご質問のページ、プライバシーポリシーのページ、会社概要のページ、アクセスマップページ、お問い合わせフォームなどを上位表示させようという貪欲なサイト運営者は少ないはずです。

通常、サイト運営者が上位表示を目指すサブページは、商品販売ページ、お役立ちコンテンツのページ、比較的長文のQ&Aページ、ブログ記事ページなどであることがほとんどです。

こうした上位表示を目指さないサブページでも一定の文字数をページの本文に書くべきです。その理由は、Googleはトップページやその他サイト運営者が上位表示を目指すページを評価する際に、それらのページだけを見るのではなく、それらのページが置かれているサイト全体の品質をチェックするからです。

例えば、トップページには必要なだけの文字数が書かれていたとしても、トップページが属するサイトにある他のページ、つまりサブページの文字数が１００文字ずつだとか、２００文字ずつ程度しか書かれていなかったらどうでしょうか？

ページの役割というものは、そのページがどんなページであれ、見に来た人たちが求める情報を提供することです。それなのに１００文字だとか、２００文字しか書かれていないページならばよっぽどの短いメッセージだけでユーザーが満足してくれるテーマのページでも無い限り、ユーザーは満足感を得ることが出来ないはずです。

そして満足感が得られないページを見たユーザーはそのサイト全体に対する信頼感を抱くことが出来ずにサイトに長く滞在することなく、Googleの検索結果ページに直帰して、他のもっとマシなページを探そうとするはずです。

こうした理由からも、上位表示を目指していないサブページには最低限の文字数を確保すべきです。私が日常的に上位表示しているサイトにあるページの文字数を調査すると比較的難易度の高い目標キーワードで上位表示しているサイトのサブページの本文には大体５００文字以上あることがほとんどであるということがわかっています。

次の図表は、「矯正歯科　横浜」で３位に表示されている歯科医院のサイトを全日本SEO協会のSEOロボットドクターというサイト内部調査ソフトで調査したデータです。

【サイト内部調査ソフトで調査したデータ例】


SEOロボットドクターは登録したページのURLとそのページからリンクされているドメイン内の他のページを最大５０００ページまで調査して本文の文字数やキーワード出現頻度などの内部要素を分析します。

調査結果を見ると、このサイトには５７ページしかページがありませんが、ご覧のように本文の文字数が５００文字未満のサブページは８ページしかありません。（SEOロボットドクターが５００文字未満のページを発見すると赤いフォントで文字数を表示します）

そして、３桁台の文字数のページは少なく、ほとんどのページが４桁台、つまり１０００文字以上だということがわかります。

上位表示を目指さないサブページにも役割があります。そのページを見に来てくれたユーザーに必要なだけのコンテンツを提供することと、トップページを支える役割を担っているのです。

結論としては、上位表示を目指さしていないページでも最低５００文字以上は文章を書くようにして下さい。

ただし、例外的に文字数がゼロでも問題ないサブページがあります。それは、他のページにリンクを張っているリンク一覧ページです。サイトマップページなどはほとんどの場合、本文が書かれておらずサイト内にある主要ページへのテキストリンクだけで成り立っているページです。

サイトマップページの目的はサイト内にある主要なページにリンクを張ってユーザーがスピーディーに自分が見たいページにジャンプすることです。

そのため、サイトマップページは傾向として文字数がほとんど無く、テキストリンクばかりになることがほとんどです。

サイトマップの他にも複数のQ&Aページにリンクを張っているQ&Aの目次ページもテキストリンクばかりのため、本文の文字数が全く無かったり、あったとしても５００文字未満のことが多いものです。

このような理由から、サイト内にある他のページにリンクを張っているリンク一覧ページは例外的に文字数がゼロでも問題はありません。

上位表示を目指すサブページ

次に上位表示を目指すサブページは何文字書けば良いかですが、リンク一覧ページで無い、通常のテキストを中心にしたサブページの場合は、どんなに少なくても８００文字以上、出来れば１２００文字以上を目指すべきです。

ただし、これは目標キーワードの競争率の度合いによって増減します。

例えば、画像中心のページばかりが上位表示しているビジュアル系の商材を扱うサイトにあるサブページならば、ユーザーが見たいコンテンツは文字コンテンツというよりは画像コンテンツであることがほとんどなので、画像の掲載数を増やすことと、魅力的な画像を増やすことが本質な対策です。


一方、「離婚　方法」で上位トップ１０にランクインしているサブページの文字数は数千文字あるものばかりです。

【「離婚　方法」で上位トップ１０にランクインしているサブページの文字数】


このようなテキスト系商材のキーワードで上位表示を目指すサブページは数千文字のオリジナル文章をサブページの本文に書くことを目指すべきです。


そして最高何文字書けばよいかですが、それは実際に上位表示している上位トップ１０のページでサブページのページの本文の文字数をカウントして、それらと同じか、やや多くしておければ上位表示するための必要文字数を実装出来ます。

上位表示を目指すブログ記事というサブページ

これまでは、サイト内にある普通のサブページについて述べてきましたが、サイト内にブログを設置している場合、そのブログに投稿する記事ページもサブページということになります。

こうしたブログ記事というサブページは何文字書けば良いのでしょうか？

私がこれまで上位表示しているブログ記事の本文の文字数をカウントしたところ、ほとんどの場合、１２００文字以上です。

しかし、これも競合他社サイトの上位表示しているブログ記事との相対的な話ですので、実際に上位表示している上位トップ１０のページでブログ記事ページの本文の文字数をカウントして、それらと同じか、やや多くしておくべきです。

実際に上位表示している上位トップ１０のページでサブページのページの本文の文字数をカウントして、それらと同じか、やや多くしておければ上位表示するための必要文字数を実装出来ます。

まとめ

以上がSEOと文字数の関係、つまりGoogleで上位表示するには何文字書けば良いのかについての報告です。

上位表示に必要な文字数は：

（１） トップページ、カテゴリページ、サブページ等サイトの中のどのページかによって異なる
（２） Googleが2018年8月から実施を始めたコアアルゴリズムアップデート以降は文字数を単に増やすだけでは上位表示できなくなってきている
（３） 業種や狙っている目標キーワードによって必要な文字数は異なる
（４） サブページにも複数の種類があり、それぞれ上位表示に必要な文字数は異なる

という傾向にあります。

今後Googleがどのようにランキングシステムを変更したとしても、絶えず上位表示されている競合ページの特徴を掴み、それを自社ページに取り込むようにしてください。

それを続ける限り、いつも競争力のあるページを持つことが可能になり上位表示を維持することが出来るはずです。

Googleの検索エンジン技術者Pandu Nayak氏に英国の大手新聞 The Guardian が取材したところ、Googleは銃撃事件など重大なニュースが報道された時には、権威のあるサイトが自動的に上位表示されるように自動的に検索アルゴリズムを微調整しているということがわかりました。

Pandu Nayak氏は「過去数年の間にいくつもの悲劇的な銃撃事件が発生している。こうした事件が発生すると偽情報が様々な形でネット上に出回ります。こうした状況に対応するために、Googleは悲劇的な大事件が発生したことを自動的に認識し、関連するクエリ（検索キーワード）の検索順位を決める時に権威性を重視したランキング方式を自動的に適用し、偽情報が検索の上位に表示されないように微調整するようにしている」
"In these last few years, there’s been a tragic increase in shootings,” Nayak said. “And it turns out that during these shootings, in the fog of events that are unfolding, a lot of misinformation can arise in various ways.　And so to address that we have developed algorithms that recognise that a bad event is taking place and that we should increase our notions of ‘authority’, increase the weight of ‘authority’ in our ranking so that we surface high quality content rather than misinformation in this critical time here."（2019年7月2日）

と同取材で発言しました。

さらに同誌は「権威性とはGoogleの定義によるとGoogle General Guidelinesという166ページに渡るPDFドキュメントで定められた品質評価基準を見ながら16,000人の品質評価担当者たちが評価するものである」
"Authority, by Google’s definition, means pages that comply with the company’s search quality evaluator guidelines, a 166-page document (PDF) that the company distributes to its 16,000 search quality raters."

と伝えています。



このニュースで明らかになったことは：

１、Googleは偽情報を検索結果から追放する努力をしている

２、Googleはいつも同じ検索アルゴリズムですべてのクエリの検索順位を決めているわけではない

３、Googleは権威性が高いサイトを上位表示させることがある

４、権威性はGoogle General Guidelinesを用いる16,000人の品質評価担当者たちが評価する

という事実です。

１、Googleは偽情報を検索結果から追放する努力をしている

昨今、GAFAと呼ばれるGoogle、Apple、Facebook、Amazonらの巨大プラットフォーム企業はEUを始めとする各国政府から監視を強められている状況です。GAFAの筆頭格であるGoogleが万一品質の低い検索結果を提供した結果、社会問題が起きれば莫大な罰金がEU等の政府機関から課せられるリスクがあります。

そうした中Googleは必死で正確なコンテンツのあるサイトを上位表示させ、偽情報や科学的根拠に乏しいコンテンツがあるサイトを検索結果から追放、または下位に表示させる施策を取るのは理解出来ることです。

私達サイト運営者はこうした動きに対応して偽情報と捉えかねない科学的根拠に乏しいコンテンツが少しでもサイト上にあるかを徹底的に確認すべきです。そして少しでもあればそれらを削除または改善しなくてはなりません。

そうしないとGoogleから知らぬ間に信頼性の低いサイトだと認定されてしまい上位表示に不利な状況に追い込まれることになります。しかもやっかいなのは自社サイトが信頼性の低いサイトだと認定されているかどうかを調べるすべはありません。Googleに質問しても教えてくれません。

特に気をつけなくてはならないのが薬機法や医療広告ガイドラインに触れるような医療、健康、美容の情報を取り扱っているサイトや、法律や金融などの分野のサイトであるYMYL業種（Your Money Your Life: 医療・健康サイトのような人の命に関する情報を取り扱うサイトと、投資や金融などの人の経済に影響を与えるサイトの総称）、そして誇大広告的な表現をしている恐れのあるあらゆる分野のサイト運営者です。

２、Googleはいつも同じ検索アルゴリズムですべてのクエリの検索順位を決めているわけではない

以前のGoogleはすべての業種のクエリでの検索順位を決めるアルゴリズムは同じでしたが、近年明らかになってきているのは業種によって有効なSEOテクニックにばらつきが出てきていることです。

例えば、小売業のサイトで上位表示するテクニックは、地域ビジネスのサイトを上位表示させるテクニックとかなり異なって来ています。または医療関連のサイトを上位表示させるテクニックはそれ以外の業種のサイトの上位表示テクニックとはかなり異なるようになっています。

今回の発表によりGoogleは、クエリの種類により異なった検索順位算定のアルゴリズムを使用していることが完全に明らかになりました。一般的なSEOテクニックを知るだけではなく、自社の業界特有のSEOも学び、実践する必要がある時代になりました。

３、Googleは権威性が高いサイトを上位表示させることがある

これは当ブログで以前お伝えしたことですが、Googleは2019年2月15日にリリースした「How Google Fights Disinformation」（Googleはどのようにして偽情報と戦っているのか？）というレポートで「検索ユーザーが検索したキーワードがYMYLに関わるサイトを探すためのものだとGoogleのシステムが検知した際には、検索アルゴリズムが自動的にE-A-T（Expertise:コンテンツの専門性、Authoritativeness:権威性、Trustworthiness:信頼性）が十分にあるサイトが上位表示されやすいランキング方式で算出した検索結果を表示する」と発表していることと符合します。

このレポートではさらに具体的に「Googleのアルゴリズムは信頼性と権威性に関するシグナルを識別します。そのシグナルとはページランクというシグナルであり、ページランクは権威性があるかどうかを理解するためにリンク情報を使います」というようにサイトがどのようなサイトからリンクを張ってもらっているか、権威のあるサイトからリンクを張ってもらっているかが重要であるということがその時明らかになりました。

４、権威性はGoogle General Guidelinesを用いる16,000人の品質評価担当者たちが評価する

「How Google Fights Disinformation」のレポートではサイトに権威があるかどうかは被リンク状況で調査するとだけ書かれていました。しかし今回のニュースでは16,000人の品質評価担当者たちがGoogle General Guidelinesという品質評価マニュアルに基づいて肉眼でサイトを目視したり、ネット上での評判調査をしてサイトに権威性があるかをスコアリングしているということがはっきりしました。

以上ですが、まとめると・・・

Googleにサイトの権威性を認めてもらうためには：

（１）サイト上から偽情報と判断されかねないような信憑性の低い情報を消去する
（２）今後サイト上に客観的事実だと証明できないようなコンテンツは掲載しない
（３）権威のあるサイトからリンクを張ってもらう

この３つの施策をとらなくてはならいということです。

何を言っても良かった無邪気なインターネットの時代がGoogleの影響力の増大とともに終わりました。

今後は、責任ある行動がネットで情報発信をする全ての個人と法人に求められます。

米国のSEOニュースサイト Search Engine Journalは「Googleマイビジネスには架空のビジネス名が多数登録されている」というニュースを発表しました。

"Google Responds to Claims That Maps Has Millions of Fake Business Listings"
『Googleが数百万のフェイクビジネスがGoogleマップに表示されていることを認める』（2019年6月22日）


このニュースはもともと米国のウォールストリートジャーナルによるGoogleマイビジネスの架空登録の調査報道を受けてGoogleが公表したものです。

ウォールストリートジャーナルの報道によると「ニューヨーク市内の水道屋をGoogleで検索したところ地図検索上位２０件のうち１３件が偽の住所であり、上位２０件のうちわずか２社だけが実際に顧客にサービスを提供できる状態であるということがわかった」

さらに・・・
「それらいくつかの掲載情報は幽霊企業であり、その他は法外な料金を請求する詐欺企業であることがわかった」
「また、いくつかの掲載情報は、ある企業が同業者に顧客が流れないようにするために消費者を誤誘導するためのものであることがわかった」

ということを伝えています。


こうした報道に対してGoogleはウォールストリートジャーナルに・・・
「数十万件の偽登録が毎月Googleマイビジネスにされており、事前に多数の偽登録を見つけ対処している」
と事実を認めて回答しています。

何故ここまでGoogleマイビジネスの偽登録が増えているのかといえば、それだけGoogleマイビジネスへの登録は集客効果があるからです。

Googleマイビジネスに自社情報を登録すれば通常の検索結果上位１０件の真上に自社情報を表示させ見込み客に目に触れさせることが可能になります。


今回のニュースで明らかになったことは：

１、Googleマイビジネスの掲載はこれまで以上に重要性を増している
→　地域関連のキーワードで検索すると、以前にも増して検索結果上部にGoogleマイビジネスの地図情報が表示されています。SNSで企業の情報を発信するのと同じか、それ以上の時間と手間を割いてGoogleマイビジネスに自社情報を投稿しなくてはなりません。



２、Googleマイビジネスへは真実の情報を登録しないと登録を削除されてしまうリスクがある
→　幽霊店舗を登録してはいけない。また、住所貸サービスを使って実際に存在しない支店をネット上で創作してGoogleマイビジネスに登録してはいけない。

３、Googleマイビジネスを悪用して消費者や同業者に迷惑をかけてはならない

４、偽レビューの投稿などの不正行為もアカウント削除の理由になるリスクがある
→　偽口コミ投稿サービスを利用することや、そうしたサービスを提供している可能性が高い業者にサービスを依頼してはいけない。

という少なくても４つはあるはずです。

以前から当ブログでもお伝えしているようにGoogleは本気でGoogleマイビジネスとそれが表示されるGoogleマップの事業に取り組んでいます。

YouTubeに次ぐGoogleの稼ぎ頭にしようとしているのです。そして日々多くのユーザーがGoogleマイビジネスの情報を頼って店舗や企業を探すことが一般化してきています。

そうした場所を荒らすことは決して許されることではなく、必ず取り返しのつかないペナルティーをGoogleと消費者により与えられることになります。

しかし、ルールを守って正しく使えば自社にとってかけがいのない財産になるはずです。その日のためにGoogleマイビジネスの活用に取り組んでください。