スマートフォン集客・モバイルSEO

2015年4月21日からスマホ版Googleではスマホ対応していないサイトの順位を下げると発表しましたが、その傾向は日に日に強まっています。

下の図はPC版Googleとスマホ版Googleの検索結果を自動取得する「SEOロボットドクター」でいくつかのキーワードで私のクライアントサイトとその競合他社の検索順位を測定した計測結果画面です。



紫の背景の行がPC版Googleの順位で、その横のオレンジ色の背景の行がスマホ版Googleの順位です。

傾向としては順位が上位であればあるほどPC版とスマホ版の検索順位は同じものが多いのですが、順位が低ければ低いほど順位に差が出るようになっています。ひどいケースになるとPC版の順位が４３位でスマホ版の順位が７２位にまで落ちているものもあります。

スマホ版Googleの順位がPC版Googleの順位より著しく低いサイトには次のような特徴があります。

１，トップページしかスマホ対応していないサイト

→　トップページは確かに重要なページですがそのページだけスマホ対応して、そこからリンクされているページに行ったらいきなりPC版のページが出てくるというのでは逆にユーザーは驚いてしまいスマホ対応していないことがユーザーに大きなインパクトとなり伝わってしまい離脱率を高める原因にもなります。

２，サイト内の一部のページしかスマホ対応していないサイト

→　トップページやその他重要なページ２０ページくらいをスマホ対応したとしてもはやりそれらのページからリンクされている他のページがスマホ対応していなければ狭い画面で見ているユーザーが離脱することが起き得ます。

の２つです。

一番の理想は現在運営しているサイトの全ページをスマホ対応することですが、そうなると膨大な費用がかかることがあります。

どうしてもそうした余裕がない場合の解決策が２つあります。

それは・・・

１、レスポンシブWebデザインのテンプレートを購入する

２、スマホ対応済みのホームページレンタルを利用する

という方法です。

１、レスポンシブWebデザインのテンプレートを購入する
これは無料のものもありますが、有料のものでも数千円程度で売っているものがたくさんあります。
現在の御社のサイトのデザインが古く感じていたり、デザインが苦手な方に最適なのがレスポンシブWebデザインのテンプレートを購入するという解決策です。予めセンスのあるデザイナーさんが作ったいくつかのページと画像が含まれているので現在のスマホ未対応のサイトにある文字をテンプレートにコピペして、画像の表面に会社の名前やロゴを貼り付ければレスポンシブWebデザインのサイトが完成します。

２、スマホ対応済みのホームページレンタルを利用する
１の解決策はある程度のHTML、スタイルシートの知識、そしてFTPソフトを使う知識が必要になりますが、そうした知識や経験が全く無い方はスマホ対応済みのホームページレンタルを利用するという解決策があります。
有名なものは海外のサービスになりますが：

（１）Jimdo

ベーシックが機能だけならば無料で使え、独自ドメインやショッピングカート機能などがあるサービスだと月額945円から2,415円のプランを申しこめばHTML等の知識がなくても予め業種ごとに用意された綺麗なテンプレートのサイトを開く事が出来ます。



（２）Wix

Jimdoよりさらに多くのデザインテンプレートがそろっており完全初心者でも操作しやすい作りです。たくさんの機能が別売りになっているので本格的なビジネスサイトにしやすいインフラがあります。



これらの海外のサービスは確かに便利ですが、デザインは海外デザイナーがデザインしたものばかりなので日本語のサイトとして使おうとすると違和感が生じることもがありますが、モダンな垢抜けた雰囲気のデザインが欲しい方、自分の好みを押さえて既存のものに合わせることが出来る方には最適なサービスです。

以上が最速で最低コストで自社サイトの全ページをスマホ対応する方法についてです。

最後になりますが、もし御社のサイトの順位がPC版Googleとスマホ版Googleで同じだったり、ほとんど変わらないと思っている場合でも油断はなりません。

何故ならそれは御社が意識的に順位を調査しているページの順位でしかないからです。自分では想像も出来ないような別のキーワードで検索するとスマホ版Googleでの順位が低くてユーザーを逃している可能性があるからです。

4月21日からすでに5ヶ月近くが経とうとしています。未だサイト内の全ページをスマホ対応していない方は遅くても4月21日から半年後である10月20日くらいまでには全ページのスマホ対応を完了するようにして下さい。そして今後新規作成するページは全て最初からスマホ対応することも忘れないで下さい。

時代は確実にモバイルの時代に移行しています。差が大きく開く前に早めに対応をして下さい。

"Google Mobile Results Have New Expandable Sitelinks
Google's mobile search results has a new design for the sitelinks; they now are expandable to show more options."
『モバイル版Googleが新しく、拡張型サイトリンクを提供開始：Googleのモバイル版の検索結果にサイトリンクを表示するための新しいデザインを実装。拡張型にすることにより、ユーザーにより多くのオプションを提供する』（Search Engine Land 2015年8月17日）

というニュースがありました。

サイトリンクというのは下の図のように元々はPC版Googleの検索結果上で一部のサイトのリンク情報の下に最大４つまで並列でそのドメインにある他のお奨めページをGoogleが自動的に見つけて補助リンクとして表示するものでした。



サイトリンクが表示されるサイトは検索結果にリンクとして表示されたページの他にもGoogleがそのサイトの中でユーザーにお奨め出来るページの候補を補助的に提案するものです。これが表示されることは表示されないよりもサイトの評価が高いということを意味します。
アクセスの少ないサイトほどサイトリンクは表示されないからです。

下の図は日本のスマホ版Googleでの同じキーワード（SEO対策セミナー）での検索結果です。


基本的にはPC版Googleと同じようなサイトリンクが表示されますが、決定的な違いがあります。

それはPC版Googleでは１位のセミナー専門サイトのサイトリンクは

SEOセミナー 東京 丸の内
スマートフォンSEO緊急対策
SEOセミナー 大阪梅田
ブログ

の４つあり、このサイトのアクセス解析ログを見ているとアクセスが多いページで、かつ「SEO対策セミナー」というキーワードで検索した検索ユーザーに推奨出来るようなページばかりなのですが、スマホ版Googleでは１件しか表示されていません。

その１件とは怖いことに、私が東京港区で検索していることをGoogleは認識してスマホ版GoogleではSEOセミナー 東京 丸の内 だけをサイト陸として表示しているのです。

恐らくその理由は東京で「SEO対策セミナー」と検索する人は新幹線や飛行でわざわざ大阪梅田までいかないでしょうし、スマートフォンSEO緊急対策セミナーを受講したいとは限らないですし、ブログを見たいとは限らないからです。つまりこれら４つのサイトリンクのうち移動中のユーザーに最も推奨出来るのが　SEOセミナー 東京 丸の内 　のページだとGoogleが即決したと思われます。

スマホユーザーのネット接続地点を割り出し、かつ最も推奨出来る近場の会場のページを表示するとはかなりの進化をGoogleが遂げていることが伝わってきます。

昔の感覚ではある意味不気味であり、気持ちが悪いというところでしょうが、徹底してこちらの状況やニーズを理解する相手に対しては例えそれが検索エンジンというコンピュータープログラムだとしても慣れてくると便利にすら感じてくるものです。

これは私達が通常アマゾンやYouTubeで自分が購入するアイテムの関連商品を表示されたり、しょっちゅう見るテーマの動画の関連動画が表示されるというコンピューター的なおせっかいにも言えることです。

これが現在の日本のスマホ版Googleの現状ですが、今回のSearch Engine Land のニュースによると米国ではすでに下の図のようにSEO対策セミナーというような地域性が高いキーワードではなく、Search Engine Landという固有名詞で検索した場合たくさんのサイトリンクを表示するのですが、カテゴリ毎にまとめてカテゴリ名をタップするとアコーディオン式に下にサイトリンクが複数件表示されるとのことです。



とても細かな変化だと思いますが、これにより他のサイトのアクセスが減ることも考えられて世界中のサイトのアクセス数とそれに影響されやすくなってきている検索順位に何らかの影響を与える可能性があります。

今後もスマホ版Googleの検索結果の変化には注意を払わなければなりません。

『日本経済新聞社は23日、英国の有力経済紙フィナンシャル・タイムズ（ＦＴ）を発行するフィナンシャル・タイムズ・グループを買収することで同社の親会社である英ピアソンと合意した。８億4400万ポンド（約1600億円）でＦＴの全株式を取得する。メディアブランドとして世界屈指の価値を持つＦＴを日経グループに組み入れ、グローバル報道の充実をめざすとともに、デジタル事業など成長戦略を推進する。読者数で世界最大の経済メディアが誕生する。』（2015/7/24 日本経済新聞）

という報道が本日発表されました。

この事は単に紙メディアの企業が他の紙メディアのメディアを買収したということ以上の意味があると思います。

このニュースの意味は：

（１）ピアソンは将来性があまりない紙メディアを売却した

（２）日本経済新聞社はスマホシフトに成功した

（３）コンテンツ業界、ウェブサービス業界はグローバル化する

という少なくとも３つの意味があります。

（１）ピアソンは将来性があまりない紙メディアを売却した

→　このニュースを初めて見た時に思ったのは新聞は国内でも世界的にも発行部数が減少している衰退しているメディアなので、欧米の資本家が将来性に見切りをつけて日本企業に売却しただけではないかということです。

新聞に限らず米国のWHが原子力事業を東芝に震災が起きる前に売却して結局東芝は今日新聞を騒がせている不正会計の遠因になっています。いつものパターンとして見切りの早い欧米企業は成長性が低くなった事業を日本を中心とするアジア企業に後から振り返るとかなり高値で売り抜けるというものがあります。

しかし、紙媒体だけを見た場合確かにそうした売り逃げのような印象を持ってしまいますが、同報道によると・・・
『ＦＴはデジタル化の流れにもいち早く対応し、現在ではデジタル版の有料読者が約50万人と全体の約70％を占める。日経も電子版読者が43万人に達している。経済・ビジネス情報はデジタル時代に高い成長が見込める分野であり、両社の顧客基盤を活用してさまざまなデジタル事業に取り組む。』（2015/7/24 日本経済新聞）
とあるように、FTは逸早くデジタル化に対応して電子版の販売を始め５０万人もの電子版読者が英国だけではなく、世界中にいるということです。しかもあのフィナンシャル・タイムズを行動するような人達の多くは学歴が高く、収入も多いセグメントであるのでそうした客層に向けて電子版の新聞情報だけではなく、高額商品である不動産や、金融商品、旅行商品など様々な商材を広告費なしで宣伝するポテンシャルがあります。

（２）日本経済新聞社はスマホシフトに成功した

→　こうした意外にも魅力的な読者層の連絡先、いわゆるリスト（メールアドレス等の連絡先やアプリによるプッシュ配信をを送ることが出来るスマートフォンユーザー）を所有しているFTを買収することになった日本経済新聞社も同様に電子版をPCだけではなく、スマートフォンユーザー、タブレットユーザーに配信しています。
すでに日本経済新聞社もスマホシフトに成功しているのです。
この２つのスマホシフトをしているメディア同士の合併は一気にグローバルにスマートフォン時代でも有望株になる可能性を秘めています。

このことはもうひとつのスマホシフトを目指しているアマゾンにも言えます。

『米ネット通販大手アマゾン・ドット・コムの創業者ジェフ・ベゾス氏は2013年８月、慢性的な赤字経営に苦しんでいた米ワシントン・ポスト（ＷＰ）紙を２億5000万ドル（約310億円）の個人資産で買収すると発表した。』（2015/6/12　エコノミスト紙）

アマゾンの成功要因はいくつかありますが、その一つは最初の商材として本を販売したことです。本の販売は利益が非常に薄くて一見ネット販売では不向きな商材に見えていました。しかし創業者のベゾス氏にはしっかりとした計算がありました。
それは本を買う人達はある程度収入があり、かつ教養をつけようとする向上心のある客層だということです。そうした人達は顧客として上質であり、かつアマゾンが将来ビジョンであるあらゆる商品をアマゾンで販売するということを実現するためには購買力のある客層です。

昨年８月に何故ワシントン・ポストという新聞社を買収したのか、その理由の一つが透けて見えます。

（３）コンテンツ業界、ウェブサービス業界はグローバル化する

→　市場としての将来性が年々縮小する日本市場だけでは売上の増大を見込むことは困難ですが、ネットの力を利用すればコテコテの日本企業である日本経済新聞社ですら一気に世界市場に打って出ることが可能だということを今回の買収劇により実証されました。日本経済新聞社はもはや日本だけの経済新聞ではなく、世界中の良質な顧客をもつスマホシフトも済んでいる有力なメディア企業になる切符を手に入れました。

ということで今回の買収劇によって学ぶべきポイントは：

・成長のためにはスマホシフトをしなくてはならない

・成長のためには良質な顧客リストを増やさなくてはならず時には時間を買うためのM&Aという手段もありうる

・国内でしか影響力の無い企業でもグローバル展開が可能である。特にこのことはコンテンツ業界、ウェブサービス業界に言える

という点です。

これらの全てあるいは１つでも自社で取り入れることが出来たら、どのような企業でも閉塞感を打破するような成長を達成出来るのではないでしょうか？