2022年03月31日

最近、地図検索を取り巻く環境が大きく変化してきています。

スマートフォン、タブレット、PC等のデバイスを使って地図検索をするユーザーが増えるにつれてWeb集客における地図検索の重要性が明らかに増しているようです。

そう思わされる理由は少なくとも5つあります。

１、自然検索の順位が悪くなっても顧客からの問い合わせ、申込みが減らないケースが増えている

通常、自然検索の順位が下がるとサイトからの問い合わせや申込みの件数が減ることがほとんどです。しかし、Googleの検索結果ページの自然検索欄の上には地図枠があり、地図枠で上位表示をしていればその影響がほとんど無いというケースが増えてきます。

これはGoogleの検索結果ページの後半に表示されている１位から１０位までの自然検索欄からリンクが張られているWebサイトを見ないで、その上に表示されている地図枠にある店舗名、住所、電話番号、営業時間等の基本的なビジネス情報を見るだけでアクションを起こすGoogleユーザーが増えているからだと思います。

このことは特に、PCではなく、モバイル版のGoogleで検索するスマートフォンユーザーに言えることです。私達も普段スマホでGoogle検索をしてお店を探す時は、時間に余裕があればWebサイトを見てそこからそのお店の情報を読み取ろうとするでしょうが、時間が無くて急いでいる時は店舗名と住所、電話番号、営業時間を見るだけですぐに電話をすることがあるはずです。そしてその傾向は以前と比べて年々増えているのではないでしょうか？

２、Googleマップにネガティブなレビューが投稿されると急に顧客からの問い合わせ、申込みが減るという報告がある

これも最近会員さんやクライアントさんから聞くことですが、自社のGoogleビジネスプロフィール（旧：Googleマイビジネス）に厳しい内容の悪い口コミが投稿された時や、ネガティブな口コミが複数投稿された途端にお客さんからの問い合わせや申込みの件数が激減するという報告、相談があります。

どんなに内容が素晴らしいWebサイトを作っても、Webサイトが表示される自然検索枠の上に表示される地図枠にある自社の口コミの内容が非常に悪い場合、見込み客が敬遠してしまうということが考えられます。

３、これまでSEOの営業電話を多数受けていたが、最近はMEOの営業電話のほうが多くなっているという報告がある

昔からSEO対策の代行会社からの営業電話が多いというのは有名な話です。しかし最近は減少傾向にあり、代わりに地図検索での上位表示を代行するというMEO（Map Engine Optimization）代行会社からの営業電話が増えているということが多数報告されています。これはMEO対策に対する需要が高まっていることを示しているはずです。

４、Yahoo!JAPAN、Microsoft Bing、AppleがGoogleマップのような地図検索サービスに力を入れるようになってきている

Googleが開拓した地図検索ビジネスの魅力を感じ取ったのか、他の検索エンジン運営企業も地図検索ビジネスに力を入れ始めました。

�@Yahoo! JAPAN

Yahoo! JAPANの地図部分の情報は独自に収集し順位を決定している。 2019年12月からYahoo! JAPANは独自にYahoo!プレイスというサービスを提供開始しました。

その時からYahoo!検索の地図部分で上位表示をするにはYahoo!プレイスに自社の情報を登録すると上位表示効果が出るようになりました。これはGoogleが提供しているGoogleビジネスプロフィール（旧称：Googleマイビジネス）と似たサービスでYahoo!プレイスという事業が自分で自社の情報を管理できるシステムです。Yahoo!プレイスに登録することにより、Yahoo!検索だけでなく、Yahoo! MAP、Yahoo!ロコ等、Yahoo! JAPANの各種サービスに連携して自社の情報を投稿することが出来るようになりました。

Yahoo!検索の地図部分で上位表示をするにはGoogleビジネスプロフィールと同様にYahoo!プレイス内の自社の情報を充実させ、口コミを増やしそれらにオーナーとして返信を書くことが効果があるということがわかっています。

�A Microsoft Bing

検索エンジンのMicrosoft Bing（旧称:Bing）を運営するMicrosoftも近年になりBing Places for Businessというツールを提供開始して自社のビジネス情報の追加や管理が出来るようになりました。

これによりMicrosoft Bing検索の地図部分で上位表示を目指すMEOがスタートしたと言えます。口コミ情報は独自に運営せずに、提携している国内外のポータルサイトの口コミが表示される仕様になっています。

�B Appleマップ

国内でスマートフォン市場の過半数を超えるAppleも以前から地図アプリを提供しています。そのAppleが2021年6月からGoogleマップと比べて人気が劣るAppleマップにテコ入れをするために、iOS 15アップグレードでより詳細な地図、交通機関ナビ、ARビューなどを提供するようになりました。

これら巨大企業３社の本格参入により、地図検索ビジネスは戦国時代の様相を呈するようになりました。

５、Googleが地図ビジネスに本腰を入れるためにGoogleマイビジネスという名称をGoogleビジネスプロフィールに変更した

これら巨大企業３社を迎え撃つGoogleは、2021年11月4日にGoogleマイビジネスの名称を「Googleビジネスプロフィール」に変更することを発表しました。
この変更により、Google検索やGoogleマップアプリから直接ビジネス情報を申請することができるようになり、ビジネスの管理が簡単にできるようになりました。

名称を変更した理由は発表されていませんが、地図ビジネスにより力を入れるためであることの他は、これまで以上に地図検索、自然検索、リスティング広告での企業の情報やユーザーの行動履歴という情報資産をまとめて評価しようという意図が透けて見えます。これによりGoogleは益々世界中の企業の情報を一元管理、一元評価する体制を築くことが予想されます。

Googleによるこうした企業情報の一元管理がさらに進めば、これまで以上にGoogle地図検索の成績と自然検索での成績が連動することになるでしょう。その先にあるのは自然検索で上位表示を目指すいかなる企業も、Google地図検索での自社情報のパフォーマンスを無視出来なくなる時代が来ることです。

こうした時代に対応するためには、地図検索の仕組みの理解と日々のMEOへの取り組みと地図検索アルゴリズムのアップデートの動向から目を離さないことです。そして何よりも、他人にMEOを丸投げするのではなく、自社が主体的にMEO対策を会社の運営ルーティーンの中に取り込み実施することが必要です。