AI検索時代のSEO情報ブログ

日経電子版　2015/7/30「あなたの業界に迫るウーバー　ディスラプターは敵か ：山川 隆義ドリームインキュベータ社長
」という記事があり、そこでマーケティングの世界での新しい言葉が紹介されていました。

それは・・・

ディスラプター　＝　関係のなさそうな業界を横から切り取っていく戦法

というものです。

ディスラプターは業界を超えて、こちらが予測もできないような死角から突然市場に進出してお客を奪っていく企業のことだそうです。

この言葉を知って、この２０年くらいの間、日本市場で起きてきたことの多くの説明がつくと感じました。

例えば・・・

（１）iモードでケータイ王国を築き上げたユーザーを、パソコン業界のアップルが突然iPhoneというスマートフォンを発明して奪っていった

（２）同じくスマートフォンをというハードを販売しているアップルにソフト業界であるCD販売業界の顧客が奪われた

（３）コンビニが１００円コーヒーや、ドーナッツを販売してドトールコーヒーや、ミスタードナッツの顧客が奪われた

などがすぐに思い浮かびます。

これらはリアルの世界での事例ですが、これから増えることが予測されるのがネットの世界です。

自社の商材とは全く違ったものを売っている企業が突然、競争力の高い練りに練った販売戦略でこちらの市場に入ってくることが予想されます。

何故このようなことが増えて来ているのかというと、同記事によると「背景には、（１）全てのものがつながることで業界の壁がなくなったこと（２）情報レイヤーと物理的な人のレイヤーの両方のつながりが生まれたこと−−この2つがある。」だということです。

ITの普及とクラウドや低コスト、高速ネット接続が可能になったことで顧客リストさえあれば誰でも何でも売れる時代になったというのはチャンスが増えて良いことでありますが、何も手を打たずに静観する企業にとっては怖い時代だとも言えます。

特に、国内というある意味身内ばかりを見ていると突然海外からディスラプターが入ってきて顧客を奪い去ることがあります。

そうした意味で今最も多くの業界にとって脅威なのがウーバーというタクシー配車サービスだと言えます。この会社の恐ろしいところはタクシー配車の専門会社というわけではなく、今後は空いているリソースをそれを必要とするユーザーにコンピューターとネットの力で最安値で紹介するシェアリングエコノミーを実現しようとするところです。

ビジネスの形態には色々とありますが、その一つが余っているものを蓄えて、それが最も高値で売れる時に高く売るという形態があります。

ITが普及していなかった時代は確かにそうしたことが可能でしたが、今後は難しくなるはずです。何故なら情報を蓄えて隠そうとしても競合他社がその情報をいち早くネットに放出することによりユーザーは余分な出費をしないでその時その時最適な購買決定をほとんどリアルタイムで実施することが出来るからです。

コンピューターの出現によりたくさんの情報を蓄えて、その情報を活用して高値で商品やサービスを販売することが可能だったはずのものが、ディスラプターの登場により情報が加速度的に早く出回ることになり企業ではなく、消費者が得をする時代が来るようになったのです。

現在の業績が安定している企業ほどディスラプターには気をつけなくてはなりません。何故ならそうした業界に魅力を感じたディスラプターが予想外のアングルからこちらの市場に侵入してくるからです。その時業界が破壊されて過去のやり方が通用しなくなります。

いつディスラプターが入ってくるのかを考えていても意味はありません。入ってくるということを前提としてこちらも動いて、手を打たなくてはなりません。

防御策は、ディスラプターが入ってきても全く問題が無いように現在のサービス、商品のクオリティーを高め、競争力を圧倒的に高めること

そして積極策は自社の顧客基盤を拡大するために自らがディスラプターになることです。

前回に引き続き今回はウェブページの人気度を推し量る３つの手段のうち３つ目の・・・

（３）Googleの関連ページ検索

について解説させていただきます。

GoogleはGoogleの各種サービスにログインをしているユーザーの行動や、検索結果でどのページとどのページが特定のキーワードで検索された時にクリックされているかを詳しく調査しています。

その調査結果に基づいて「関連ページ」という重要なデータを私達に教えてくれます。

関連ページというのは・・・

あるページを見ているユーザーが他にどのページを見ているのか？

つまり、ユーザーがどのページとページを比較しているのかを教えてくれるデータです。

関連ページを調べるにはGoogleで：

related:調べたいページのURL

と入れて検索ボタンを押すだけで分かります。

例えば、日本TVの関連ページを

related:http://www.ntv.co.jp/

で検索すると



というように、同じ民放のテレビ朝日、TBS、テレビ東京、フジテレビなどが出てきますが、NHKのサイトの関連ページを

related:http://www.nhk.or.jp/

で検索するとNHKオンデマンド、NHKホール などの系列サイトや、NHKドラマの再放送をしているチャンネル銀河などのTV局のサイトが出てきます。



関連ページはそのサイトがどのような他のサイトと比較されているかを示す、いわば、競合サイト、比較先サイトのデータです。

related:御社のサイトのトップページのURL

を入れれば御社のサイトのライバルサイトが表示されます。未だこの調査をしたことの無い方はぜひ試してみてください。

そして試した時に次のことに注意して下さい：

（１）表示件数は何件あるか？

→　上の例では日本テレビのサイトもNHKのサイトも表示件数が４８件ですが、最大50件前後まで表示されます。
下の図は実際に表示件数が４８件表示されている楽天市場のサイトを

related:http://www.rakuten.co.jp

で調べた時の関連ページ検索結果ページです。



これは時期にもよりますが、ある時期は最大５１件表示され、別の時は４８件だったり４９件だったりと一貫性がありませんが、概ね５０件前後表示されます。５０件前後御社のサイトのトップページを

related:御社のサイトのトップページのURL

で調べて関連ページが表示されたら御社のサイトはかなり人気度が高いということになります。
反対に、０件ならばほとんどのネットユーザーに見てもらっていないことを意味します。
日本の中小企業、個人企業のサイトの場合は７件以上は表示されないと中々Googleでは競争率の高いキーワードでは上位表示出来ないことがわかっています。
今後はこの数値をページの人気度の指標として意識するようにしてください。

（２）自分が意識していた競合のサイトが表示されるか？

→　上の楽天市場の関連ページでは楽天市場のサイトを見ているユーザーが有名サイトであるZOZOTOWNやニッセン、ディノスなどのサイトを見ていることがわかります。理由はそれらのサイトでより良い商品を比較しているのか、あるいはお客さん以外にも別の目的で検索しているユーザーが同時に見ていることがわかります。

あなたのサイトの関連ページにあなたが意識している競合他社が出てくれば問題はありませんが、彼らのサイトが出てこないで、自分よりレベルの低いサイトばかりが出てきたとしたらあなたのサイトは自分が思っているほどレベルが高く無い可能性があります。その場合さらに自社のサイトや商品、サービスに磨きをかけてレベルの高いサイトと比較してもらう必要があるでしょう。

（３）トップページ以外の重要なページに関連ページはあるか？

→　関連ページはトップページ以外のページ、例えば求人情報ページ、料金表のページなど個々のページでも調べる事ができます。
それらのページもrelated:で調べてみてください。そして関連ページが出てくれば人に見られているということになりますが、全く出てこなかったらほとんど見られていない事になり、かつ他社サイトと比較すらされていないということになります。

このようにGoogleの関連ページ検索はかなりシビアにそのページの人気度をいくつかの角度から評価することが出来る重要なツールです。

今後は自社や他社の関連ページの検索をして、自社サイトに磨きをかける上で参考にして下さい。

※　関連ページはリンク元の査定にも役立つ指標です。リンク元の査定として関連ページを見る方法は
https://www.web-planners.net/blog/archives/000041.html
をご覧下さい。

前回に引き続き今回もシミラーウェブ無料版の活用方法について解説させていただきます。

今回は「Social Sources」から読み取れる３つ目の情報である

３、動画マーケティングの進み具合が分かる

についてです。

シミラーウェブもそうですし、海外のツールや情報を見るとYouTubeもソーシャルメディアとして取り扱われています。

本来YouTube動画は動画をYouTubeという動画共有サイトにアップするのがその主な機能ですが、YouTubeをソーシャルメディアとして捉える理由がいくつかあります。その理由とは：

（１）共有機能がついている

（２）コメントを書くことが出来る

（３）チャンネル登録者を募集して、チャンネル登録者にプッシュ配信が出来る

の３つです。

（１）共有機能がついている

下の図のようにYouTube動画のページにある「共有」というリンクをクリックするとGoogle＋やFacebookなどのソーシャルメディアで共有するためのボタンがついています。



そしてその下にはその動画を人に伝えるためのURLが表示されているので自分がアップした動画や、他人が作った動画で気に入ったものがあったらそのことを簡単に知り合いや友達に知らせて情報共有がしやすくなっています。

それだけではなく、人に見せたい動画を自分のブログやサイト、ソーシャルメディアのページに貼り付けられるように貼付け用のソースコードも表示されるようになっていますので、YouTubeに動画をアップすればその動画が自分が知らない人達がどんどん広めてくれる可能性を生み出しています。



（２）コメントを書くことが出来る

ソーシャルメディアになるための条件の一つがユーザーが自分が思ったこと、感想などを書き込むことが出来るかどうかです。

新聞、雑誌、テレビなどのマスメディアではユーザーはただ一方的に情報を受信することしか出来ませんでしたがソーシャルメディアでは自分が情報を発信することが出来ます。

下の図のようにYouTube動画のページには投稿を許可する設定をすればユーザーがコメントを書き込めるようになっています。



YouTubeのコメントはFacebookとは違い匿名性が高いのでFacebookユーザーのようにマナーを守る人ばかりではありません。

下の図のようにマナーの悪いコメントを書く人達もいます。



こうしたことを防止するためには投稿を一切受け付けないという態度ではなく、管理画面でコメントの投稿を「承認制」にすると良いです。



（３）チャンネル登録者を募集して、チャンネル登録者にプッシュ配信が出来る

ソーシャルメディアのもう一つの特徴は情報の受信を希望する複数のユーザーに即時に情報配信をすることが出来ることです。

YouTubeでは、チャンネル登録というシステムがあるので、自分が気に入った動画を配信しているチャンネルを見つけたらいつでもチャンネル登録をすることが出来るようになっています。チャンネル登録をするとそのチャンネルが新しい動画をアップする度にYouTube側からメールがチャンネル登録者に届くようになっています。



このようにYouTube動画は単なる動画共有サイトではなく、ソーシャルメディアとしての機能をフル装備している強力なメディアなのでネットでの集客を目指す企業や個人にとって活用したほうが良いものであることは明らかです。

下の図は、ホンダ自動車の公式サイトをシミラーウェブ無料版の「Social Sources」をクリックして表示されるソーシャルメディア活用状況のデータです。



自動車という動くものを売るためにYouTube動画をある程度活用していることがわかります。

しかし、トヨタ自動車とフォード自動車（英語サイト）のデータを見てみると





というようにホンダ自動車の何倍もYouTubeを活用していることがわかります。

以上が、ウェブページの人気度を推し量る３つの手段のうち２つ目のシミラーウェブ無料版の使い方、活用方法についてです。

次回はウェブページの人気度を推し量る３つの手段のうち３つ目の・・・

（３）Googleの関連ページ検索

の使い方を説明させていただきます。

今日は猛暑にもかかわらず４組のクライアントさんが大阪本部を訪れてくれました。

今回は最初のクライアントさんのお話をしたいと思います。

その方は１０年近く前から契約して頂いている経営者の方で、これまで３種類の事業を成功させてきた方です。
いずれも来店型ビジネスでサイトだけではなく、リアルな場所を確保してそこに優秀な人材を配置して非常に良心的な価格で様々な人助けになるサービスを提供しています。

順調に事業が進展していますが、最近大きな悩みに直面しています。それは集客はウェブを使って成功することが出来ても、良質なサービスを提供する人材の育成が追いつかないという問題です。

この問題は必ずSEO対策成功の先に出てくる課題であり、人材問題という障害を乗り越えられればさらなる成長が出来ますが、そこで躓くと成長ができなくなるばかりか、既存のお客様に質が低下したサービスを提供することになり全てが無に帰すという最悪の結果を招くことも成り得ます。

私がこれまで出会うことが出来たクライアントさんの中でこの問題を切り抜きて成長を達成した方のアプローチを２つ思い出します。

１つ目のアプローチは、自社の考えや働く人達が日々何をしているのかを可視化するためにリクルート専門サイトを作ったりブログをスタッフさんたちが書いて情報発信する方法です。

自分たちが望む人材を集めるにはどうしたら良いのでしょうか？

私がいつもアドバイスさせていただくのは：

（１）その企業で働くことによりどのようなメリットが金銭以外にあるのか？

→　起業家が最初に勘違いしやすいのは人はお金で動くという誤解です。お金で動きやすい人は自分で起業している場合が多く、大多数の人はお金以外の精神的成長、職業的成長という目的を持って働いています。

リクルート専門サイトでは必ず、この会社で働くとこのようなスキルアップ、キャリアップが出来るということを過去の研修の様子などを報告すると説得力を高めることができるので普段より社内研修、社外研修などの写真やレポートはエビデンスとしてストックすると良いです。サイトをつくろうとした時に集めようとしても中々良質なコンテンツは集まらないので普段から集めるようにしたほうが良いです。

（２）その企業で働くことによりどのような自分になったのかをインタビュー形式で報告する

→　すでに働いている先輩たちの声を体験談形式でも良いですし、簡単なインタビュー形式で笑顔の写真、または真剣に話している写真を添えてサイトに掲載すると、応募を検討している方たちに将来イメージをより具体的にビジュアル的に見せることが出来るので応募が増えやすくなります。

（３）自社の商材や、愛社精神をいったん脇に置いて働く人たちが主役であるということを全面に出す

→　これは実際の話しですが、ある業界の方が自分の業界のことや自社のこだわりばかりを書いた求人広告を出した時はおもったような人材からの応募が無いばかりか、応募件数も信じられないくらい少なかったケースがあります。

しかも、大手媒体に多額の広告費を出したのでかなりの経済的損害を出しました。しかし、そのクライアントさんは考えを１８０度転換してもらい、自社のこだわりや愛社精神を想いの１００分の１くらいに圧縮していただき、代わりに働く人達がどんな新しいスキルを学べてどのようなキャリアップが出来るのかをキャッチコピーや本文の大半に含めたところ予想を上回る応募があり喜んでいただいたケースがつい最近もありました。

次に２つ目のアプローチですが、それは求人の権限を完全に放棄する方法です。
それは社内の優秀な人材、あるいはやる気のある人材を社長にして子会社を設立するのです。そしてその方に求人を自分がオーナーシップの大半を持つ会社のために自分が努力して行う方法です。

８年くらい前だったでしょうか、私のクライアントさんであり弟子だった方が企業を飛躍するために悩んでらした時に私がとっさに思ったのは孫正義さんのソフトバンクのようにXXXXXホールディングを作って下さい！というアドバイスでした。

その方はその後何年かかけて本当にホールディングを作り現在いきいきと活躍するグループをまとめる総帥のような立場になっています。

以上がSEO対策成功の先にある求人対策という問題を自分の性格や企業の置かれた環境に応じて対応するためのアプローチです。

求人の成功は決して求人広告予算を増やすだけではおぼつきません。ということはお金がたくさんなくても創意工夫によりこの問題はある一定のところまでは必ず解決出来るはずです。

私自身大きな会社組織を作ったことが無く説得力に欠けるアドバイスでとても僭越なのですが、私の周りで上手く行った手法ですので少しでも参考になれば幸いです。

ところで求人対策に成功した後にどのような問題が今度は起きるのでしょうか？それは節税対策です。

そのことについてWebで何かいうと私の所に火の粉が降りかかるリスクがあるので、何も申し上げることができませんがぜひお近くの優秀な税理士さんまたは節税対策の上手なお知り合いにお問い合わせ下さい。

ご成功を祈っています。

前回に引き続き今回もMOZの調査結果での重要なポイントについて解説させていただきます。

今回ご報告したいポイントは２つあります。

１、トップ５の活動

２、必要とされる５つのサービス

についてです。

まず１つ目の調査結果ですが、

１、トップ５の活動

（１）分析

→　Googleアナリティクスなどを使ってサイトの集客状況を把握して不足しているものは補い、不健全なものがあれば修正するための手を打たなくてはなりません。

（２）キーワード調査

→　GoogleキーワードプランナーやGoogleのキーワード予測に表示される複合キーワードを調べることと、Googleトレンドなどトレンドキーワードを知るためのツールを使うこと、そしてヤフー知恵袋や教えてgoo!でどのような疑問を見込み客がしているのかを見てそこにあるキーワードを抽出して、それらのキーワードで上位表示するためのページを新規作成する必要があります。

（３）サイト監査

→　自社のサイト、上位表示を目指すウェブページのテーマが絞られているか、目標キーワードがタイトルタグ、メタディスクリプション、H1タグ、本文に目立つように含まれているかを確認して不十分ならば追加をしなくてはなりません。

（４）コンテンツ作成

→　キーワード調査の結果、上位表示すると見込み客が来そうなキーワードをテーマにしたウェブページを１つ１つ丁寧に作っていきます。

（５）ソーシャルメディアマーケティング

→　作ったページはそのままにしておいても、一体いつユーザーが見に来てくれるかわからないので、アップしたらすぐに見に来てもらうためにFacebook、Twitter、Google＋、LINE＠など無料で使えるソーシャルメディアでフォロワー、お友達登録者様に告知をして誘導します。

というランキングが発表されています。

これらの項目のうち御社が未だ着手していないものがあったり軽視しているものがあったら直ちに対応をすべきです。

２つめの調査結果も１つめとかぶるところがありますが、こうした状況の中、ネット集客の代理店が提供すべきものとしては・・・

２、必要とされる５つのサービス

（１）分析

（２）コンテンツ作成

（３）成約率の改善

→　いくら検索で上位表示したり、ソーシャルメディアからユーザーが来てくれてもウェブページの内容が伝わらないというプレゼンテーション上の問題や、伝わったとしても欲しくないものなら商品、サービスを改善しなくてはなりません。

（４）ブランド戦略

→　企業がネットを活用して達成できることは個々の商品を一つ一つ売る上で信用を獲得するためのブランド構築です。
ブランドの構築は一貫した姿勢を企業に求めます。ブレない品揃え、商品政策、そしてサポートが必要になります。

（５）ソーシャルメディアマーケティング

が発表されました。

以上ですがこれら２つのランキングを見ただけで今後私達ウェブでモノやサービスを販売する者がどのような方向性で日々の仕事をするべきかがわかります。参考にしていただければ幸いです。

私もこれらのことを頭に叩き込んでこれより仕事をさせて頂きます。