モバイル時代のSEO情報ブログ

Googleは、2021年6月2日に広範なコアアルゴリズムである「コアアップデート」を実施しました。


さらに、翌月の7月にも別のコアアップデートが実施されるということを予告しました。
同社は「Googleは当初、今日のアップデートにさらに多くを詰め込むつもりでしたが、すべてを時間内に準備することはできませんでした。これが、2 つのコアアップデートを1か月ごとにリリースする理由です。」
というように２ヶ月連続で最新のコアアップデートを実施する理由も説明しています。

コアアップデートとはコアアルゴリズムアップデートの略で2018年8月にはじめて実施され、翌年2019年3月、6月、9月と続けざまに実施されれ、その後も2020年12月に実施されたアップデートです。

Googleの公式発表によるとコアアップデートというのはサイトの何を評価するアルゴリズムなのかというと主に「Core updates are designed to increase the overall relevancy of our search results. 」
『コアアップデートは、検索結果の全体的な関連性を高めるように設計されています。』



というようにGoogleを使う検索ユーザーが検索したキーワード（＝クエリ）とウェブページのコンテンツの関連性に関するアップデートです。

これはつまり、検索ユーザーがクエリとページにあるコンテンツに関連性が高いと検索順位が上がり、関連性が低いと下がるというものです。

ある意味これは検索エンジン会社にとっては当たり前の仕事です。何故なら検索ユーザーがGoogleで検索をする目的は、自分が入力したクエリ（＝問い＝検索キーワード）に対して最も的確な答えを提供するページを見つけることだからです。

ただし、関連性（＝relevancy）以外にもう一つの重要なポイントがあります。
それはGoogleが2019年11月にその公式サイトで発表した「検索に対するGoogleの方針」という文書に書かれているもので、
「関連性と信頼性が最も高い情報を提供する」
「Google は自動化されたシステムを使用して、関連性と信頼性が最も高い情報をユーザーの皆様に提供しています」
「Google では、ユーザーの皆様に関連性と信頼性の高い情報を提供し続けることができているかを計測するために、厳正なプロセスを整備しています。」
という部分です。



これら３つの部分には「関連性」の他にそれに並列して「信頼性」という言葉が書かれています。

これはどういうことかといと、いくら検索ユーザーが求めるコンテンツがウェブページに載っていたとしても、そのコンテンツを作った著者が信頼出来ない人物だったり、そのサイトを運営している企業または団体が信頼できない場合は、そのコンテンツを検索の上位に表示させることは出来ないということです。

コアアップデート対策をするには現在はっきりしている対策はこれら「関連性」と「信頼性」を高めるということに尽きます。
この２つにフォーカスしてSEOを実施すれば大きな成果が得られます。

私のクライアントの中で今回の6月2日以降に検索順位が上がり、Googleの自然検索からの流入（＝アクセス数）が大きく増加したサイトのデータです。

《クライアントA社のサイトのサーチコンソールにある検索パフォーマンスの例》



《クライアントB社のサイトのサーチコンソールにある検索パフォーマンスの例》


ご覧のように６月２日を境に一気にアクセス数が増加しています。これはコアアップデート対策を過去１年以上実施してきた成果が出たことを意味しています。

以上が、これまで実施されてきたコアアップデートにより順位が下がらないようにするための対策、順位を上げるための対策の本質です。

しかし、今回の発表の気になる部分は「今日のアップデートにさらに多くを詰め込むつもりでしたが、すべてを時間内に準備することはできませんでした」という点です。

これはGoogleが「関連性」と「信頼性」という２つの大きな基準以外にさらに別の基準を造り、実施する可能性を示しています。あるいは、これまでの「関連性」と「信頼性」に関してさらに細かい基準を追加することを意味しているのかもしれません。

もしそうでなければわざわざ「さらに多くを詰め込むつもりでしたが、すべてを時間内に準備することはできませんでした」とは言わないはずです。

今後Googleはどのような大きな基準を追加するのか？あるいは、これまでの基準をどのようにチューンアップするのか？その動向から目を離すことは出来ません。

先日、会員さんからGoogleマイビジネスに関する質問が来ました。その質問とは・・・
『ここ最近ですが、Googleでの地図表示3件の項目が出た時に、電場番号や住所と同様に、「事業年数」というのも表示されるようになっています。10年以上とか7年以上とか出ます。ということは、事業年数もGoogleは店舗の評価の時に参考にしているということになるのでしょうか？それとも関係はないのでしょうか？』

これは今年になってからだと思いますが、Googleが一部の業種に限り、地図検索部分に「事業年数」を表示する仕様変更をしたからです。

Googleの公式サイトを見てみると次のようなガイドラインが追加されていました。

《Google公式サイト上の「事業年数」に関する解説》



ここにははっきりと・・・

『Google 検索では、一部のビジネスで開業日を使用してユーザーに事業年数を知らせる場合があります』

と書かれています。

試しに「印鑑 渋谷」でGoogle検索をしたら：



というように事業年数表は表示されていませんでした。

また、「焼き鳥 渋谷」でGoogle検索をしたら：



というように事業年数は表示されていませんが、代わりに飲食業ならではの表示情報として「イートイン· 店先受取可· 宅配」という追加情報が表示されていました。

その後、もしかして医療や、健康、美容など情報の信頼性が強く求められるところを探すキーワードで検索すれば「事業年数」が表示されるのではと思い、「整体 新宿」、「エステ 新宿」で検索したら事業年数が表示されていました。

《「整体 新宿」の検索結果画面》



《「エステ 新宿」の検索結果画面》



しかし、「歯科医院　新宿」で検索しても事業年数は表示されませんでした。これは恐らく過当競争を厚生労働省が抑制している医療業界では事業年数が古いからといって競争上有利にならないようにGoogleが配慮しているのが理由だと思われます。



事業年数の登録はGoogleマイビジネスの管理画面にログインし、左サイドメニューにある「情報」をクリックして表示される画面の下の方に「開業日を追加」という項目がありますのでそこをクリックするとできます。

《Googleマイビジネスの管理画面》



《事業年数の入力画面》



今回調べた結果わかったことは、確かにGoogleは一部のクエリ（検索キーワード）の検索結果ページに表示される地図検索の情報に「事業年数」を表示させるようになったということです。

考えられる理由は、Googleの検索ユーザーに事業者の信頼性を知らせるためでしょう。長年営業を続けている実績のある店舗ならば早速「事業年数」をGoogleマイビジネスの管理画面で登録したほうが良いです。

他にも：

ビジネス所有者提供情報
バリアフリー
健康、安全
サービス オプション

などの細かな項目があるので可能な限り情報を入力すればGoogleの地図検索で上位表示しやすくなるかもしれませんし、それは無くても表示されたときに自社の情報をクリックしてくれやすくなる可能性があります。

今後もGoogleはGoogleマイビジネスへの登録項目数を増やし、そのローカル情報のポータルサイトとしての価値を高めようとしてくれるに違いありません。

そしてやがてはローカル情報のポータルサイトとしての不動の地位を築き上げることでしょう。

私達サイト運営者は今後もGoogleマイビジネスの新しい動向から目を離すことは許されません。

Googleは公式サイトで「ページエクスペリエンスシグナルが2021年5月からGoogleの検索順位決定要因になる」という発表をしました（2020年11月11日）



ページエクスペリエンスとは、昨今Web業界、IT業界で言われているユーザーエクスペリエンス（UX＝ユーザー体験）の向上をWebページに当てはめたもので、ユーザーエクスペリエンスの良いWebページは検索で上位表示させ、悪いものは順位を下げるという考え方です。

ページエクスペリエンスのシグナル（＝信号）としてGoogleはコアウェブバイタルという指標を提唱しています。

コアウェブバイタルとはGoogleの定義によると：

１、LCP
『Largest Contentful Paint は、ユーザーがページで最も有意義なコンテンツをどのくらい早く見ることができるかを表します。感覚的な読み込みスピードを測定し、ページ読み込みタイムラインにおいてページの主要コンテンツが読み込まれたと思われるタイミングを指します。』

「最も有意義なコンテンツ」というのは画像、動画のサムネイル画像、背景画像のあるブロック、テキストを含むブロックなどのことです。

LCPはWebページが最初に読み込まれてから2.5秒以内であることが推奨されています。



２、FID
『First Input Delay は、最初の入力までの遅延を表します。応答性を測定して、ユーザーが最初にページを操作しようとする場合に感じるエクスペリエンスを定量化します。』

「最初の入力」というのはユーザーがWebページ内で行うクリック、タッチ、文字入力などのことです。

FIDは100ミリ秒以内であることが推奨されています。



３、CLS
『Cumulative Layout Shift は、ページがどのくらい安定しているように感じられるかを表します。視覚的な安定性を測定し、表示されるページ コンテンツにおける予期しないレイアウトのずれの量を定量化します。』

というものです。

CLSの値は0.1以内であることが推奨されています。




LCP、FID、CLS等のコアウェブバイタルの測定は：

（１） PageSpeed Insights



（２）サーチコンソールの「ウェブに関する主な指標」



（３）Lighthouse



（４）Chromeブラウザのデベロッパーツール



などですることが出来ます。

今回のGoogleによる発表は「ページエクスペリエンスシグナルが2021年5月からGoogleの検索順位決定要因になる」というものであり、コアウェブバイタルだけでなく、その他の要因も含まれる可能性があります。

その他の要因とはGoogleが以前から提唱している：

●　モバイルフレンドリーであること（＝サイト内の全てのページがモバイル対応していること）

●　安全なブラウジング（＝コンピュータウイルス、マルウェア等の無いページ閲覧）

●　HTTPS（＝URLをhttpsにして暗号化すること）

●　ユーザー体験を邪魔するインターステシャル（＝画面を大きく専有するポップアップ広告等）が無いこと

があります。

これまではページの表示速度を早くすれば上位表示しやすくなるという非常に抽象的な観念でしたが、Googleはそれを細分化して数値化し目標値まで示すようになりました。

今後私達サイト運営者はユーザー体験が数値化されるという非常にシビアな世界で生きていかなくてはなりません。

そして、絶えず最高のユーザー体験を提供できるサイトに磨きをかけることが要求されるようになりました。

今回Googleが示した期限は2021年5月です。その時までに自社のユーザー体験を数値化して、まずは極端に数値が悪いものは平均かそれ以上に近づける必要があります。

アップル社が近いうちにGoogleに対抗する独自検索エンジンのリリースを計画しているという観測が米国の複数のニュースメディアで報じられています。

これらの報道によるとアップル社が近いうちに独自のWeb検索エンジンをリリースするのではないかという根拠として次の点を指摘しています：

１、Googleが独占禁止法に触れたとして米国政府から訴えられていますが、その理由の一つとしてアップル社製品に表示されるデフォルト検索エンジンの地位を得るためにGoogleがアップル社に年間１兆円近くの送客費用を支払っているのは不正行為であるというものです。

この取引を継続すると米国政府からの追求がより厳しくなる可能性があります。これを避けるためにアップルは自社製品のデフォルト検索エンジンの地位をGoogleに販売する行為をやめる必要があります。

そしてそれをやめた時に空白になるデフォルト検索エンジンがGoogleのこれまでの競合であるマイクロソフトの検索エンジンのBingや最近人気が高まっているDuckDuckGoに切り替えると同じ追求をされる可能性生じてしまいます。

そのリスクを避けるためには、いっそのことこれまで人工知能のSiriやSpotlight検索をGoogleのようなWeb検索エンジンにグレードアップしてそれをアップル独自のWeb検索エンジンとしてリリースするのではないかという推測があります。

《マイクロソフトの検索エンジンのBing》



《最近人気が高まっているDuckDuckGo》



《人工知能Siri》



《Spotlight検索》



２、アップルは最近急速に検索エンジンの開発エンジニアを精力的に募集している

《アップル公式サイト内にある求人情報》



３、Webページの情報を収集するアップルのクローラーロボット「Applebot」が非常に活発にWeb上のWebサイトの情報を収集している動きが明らかであること

４、アップルの公式サイト上にあるApplebotのサポートページを2020年7月を大幅に更新し、「Applebotからのトラフィックを確認する方法」、「デスクトップ版とモバイル版の違いなど詳細」、「robots.txtルールの拡張」、「検索ランキングや検索ランキングに影響する要素」など世界中のWebサイト管理者向けにあたかもGoogleのSEO担当者向けサポート情報のような情報を提供し始めた



元々アップルは2015年5月5日にiphoneユーザー、ipadユーザー、Macユーザー等アップルが販売するデバイスに搭載されているSiriやSpotlightなどの検索サービスを充実させるために独自のクローラーを開発し、Web上の情報を収集してきました。

一説によると全世界の検索回数の約５０％がアップルユーザーのデバイス上で検索されたものだということですので、アップルの決断一つで全世界の検索ニーズの半分をほとんど一夜にして得ることがアップルには可能だということになります。

もしこのことが現実化したら、私達Webサイト運営者は２つの検索エンジンの上位表示対策を学び、実施することを強いられることになるはずです。

Googleだけでなく、２つの検索エンジンの対策を別々に実施しなくてはならないことは、２０１０年にヤフージャパンが独自検索エンジンのYSTを廃止してGoogle検索を採用した時以来のことになります。

今後のアップル社の動向には目を離せません。

Googleは2020年9月10日に公式サイトで「Googleはどのようにして信頼性の高い検索結果を提供しているのか？」"How Google delivers reliable information in Search"というレポートを発表しました。



このレポートによるとGoogleは検索ユーザーに誤った情報を提供しないようにするために３つのアプローチをとっているということです。

その３つのアプローチとは：

１、『当社は検索ユーザーが便利であり、信頼性があると思える情報を発見するランキングシステムをデザインするようにしている』

２、『このことを実現するために当社は数多くの検索機能を開発ました。それにより、ユーザーはわかりやすい情報を提供しているサイトだけでなく、保健機関や政府機関のようなオーソリティーのサイトに直接アクセス出来るようにしています』

３、『品質が高いサイトと役立つコンテンツのあるサイトが検索結果ページに表示されるようにするポリシーを掲げています』

です。

さらにこのレポートは次のようなことを述べています：

●『高度な人工知能であるBERTを使った言語解析機能により、スペルミスや、同義語を理解するようになっている』

●『しかし、このような高度な解析システムを用いても、誇張された言語や画像、不正確、低品質、または無益な言語や画像までは理解出来ない』

●『検索アルゴリズムは「シグナル」と呼ばれる手がかりを通じて、コンテンツの品質を理解しようとします。シグナルの一例としては、あるトピックにおいて多数の高品質なページが信頼できる情報源として特定のページにリンクを張っているか等があります』

●『当社は、様々な種類の品質に関するシグナルを考慮します。そして、それらのシグナル自体が正確かを確かめるために、多くのテストを実施しています。そのために当社では10,000人以上の検索品質評価者を用いており、彼らは集団的に何百万もサンプル検索をして検索結果の品質を評価しています。そしてその評価は当社が定めたE-A-Tという基準に基づいたものになっています』

●『検索品質評価者たちは、「検索品質評価ガイドライン」(Search Quality Rater Guidelines)という誰もが理解できる仕様に基づいて、サンプル検索結果をE-A-Tという基準に照らして評価します。』

●『ただし、検索品質評価者たちは直接検索結果を触るのではなく、彼らの成果はランキングアルゴリズムの改善のために役立てられます』

●『健康、金融、市民情報、危機情報に関するトピックにおいては特に専門家の情報であるかどうかとコンテンツの信憑性について深く検証します。当社は、権威性と専門性を示しているサイトは間違った、あるいは誤解を招くような情報を発信しない傾向があるということを学びました。そのためこれらのサイト上で見かけるシグナルを発見するシステムを構築出来れば信頼性の高い情報を提供し続けることが出来るでしょう。こうしたシステムをデザイン出来れば潜在的な誤報を含む低品質コンテンツに対しての防御になるはずです』

●『ほとんどの場合、当社のランキングシステムはオープンなWeb上にある適切で信頼性のある情報を発見することが出来ています。このことは特に、健康や危機情報を取り扱う場合に重要となります。しかし、これらの領域においては地方自治体、保健機関、選挙管理委員会から直接情報を収集することがあります』

●『例えば、Google検索では、検索結果ページ上にナレッジパネルを表示しています。ナレッジパネルには、医療の専門家による健康状態や症状に関する情報を直接表示することがあります。最近では、失業手当に関する検索が著しく増加しています。このニーズに対応するために行政機関と協力して受給資格や受給手続きについての情報を表示するようにしています。さらに長年の間、選挙の投票方法や、投票所に関する情報も直接表示するようにしています。この種の情報は、状況が急速に変化している時期において発見するのは簡単なことではありませんが、当社のシステムにより人々に必要とされる重要情報を確実に入手出来るようになってきています』

●『ユーザーが検索する時には、必ずしも簡単な答えを求めているとは限りません。複雑なトピックを検索する時はそうした傾向が高いものです。他の場所で聞いたことがある情報を検索する時は、他の人達がそのことについてどのような意見を述べているかを知りたがっているということも当社は認識しています。
そのような時は、ユーザーが情報をより良く理解するために信頼できる情報源とその事柄の全体像を知ることが出来るよう努めています。
例えば、Web検索、ニュース検索、画像検索においてはファクトチェックがしやすいようにサイト運営者がファクトチェックマークアップツールを活用出来るようにしています。
何年もの間当社はユーザーが異なった見方や意見を知ることが出来るようにGoogleニュースとWeb検索では多種多様なサイトをカバーするようにしています』

●『当社ではナレッジパネルや、強調スニペット、オートコンプリート等の検索機能を提供しています。それらは独特な形に情報を強調、整理する他、ユーザが知りたがっていることを予測します。これらの情報を適切に提供するため我々は情報の品質に対して非常に高い基準を持つようにしています』

●『これらの全ての機能を用いることにより、当社は自動ランキングシステムをデザインしています。しかしそれはいつも完璧と言えるものではありません。そのためその自動システムがうまく機能しない場合は、担当者が当社の編集方針に基づいて人的な干渉をすることがあります。』

Googleはこのレポートで非常に多くの重要ポイントを発表していますが、要約すると：

１、Googleは検索結果から信頼性の低いサイトを排除しようとしている

２、特に、健康、金融、市民情報、危機情報に関するトピックに関するページを厳しくチェックしている

３、信頼性があるかを見極めるために独自のガイドラインに基づいてアルゴリズムを改善している

４、アルゴリズムで認識できない不正確な情報は、人的資源を用いて発見する体制を敷いている

５、緊急時に必要とされる情報は政府機関などと連携して提供している

という５つのポイントになります。

Google検索の利用率の増加と、新型コロナウイルスの影響によりこれまで以上にGoogleはコンテンツの信憑性に目を光らせるようになってきています。

おそらく次にGoogleが実施するアルゴリズムアップデートではこの点に大きなメスを入れる可能性が十分にあります。

今回の発表は、その予告の可能性があります。

私サイト運営者にはこれまで以上に発信する情報の正確性を徹底する必要があります。

企業サイト運営者はもちろんのこと、個人サイト運営者やアフィリエイターは、誇大広告的なテキスト表現や画像はもちろんのこと、強引な宣伝、集客手法を使うことは避けなくてはなりません。

それを怠った時、Google検索とその検索結果を表示しているYahoo検索という非常に太い集客パイプが確実に切断されることになるはずです。