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Googleのリスティング広告を買うと検索順位は上がるのか?広告とSEOの関係

2019年04月04日

先日、私のSEOセミナー受講者の方から「Googleのリスティング広告を買うと検索順位は上がるのではないか」という趣旨のご質問をお寄せいただきました。

『こんにちは、以前鈴木先生のセミナーを受講したものです(かなり前になり、海外での仕事が多くなったので、その後は受講できていませんが)
Googleの検索順位には、矛盾が発生しているのではないかと最近思います。Googleは検索結果を適正にすれば、「それが色々なビジネスに繋がり、将来への期待値」として株価を上げている。
その一方で、今現在のGoogleの売上は、アドワーズ広告が主体です。試しにアドワーズ広告を停止したところ、検索順位も落ちました。
おそらくGoogleの価値観でいえば、「広告費用を出してまで宣伝する必要性がないサイト」というGoogle主体の捉え方をして、検索順位を落としたかと思います。
このようなSEOの見方は、正しいでしょうか?』


私はこれまでセミナー中の質疑応答の中で少なくとも40名近くの方から、この方と同じように「Googleのリスティング広告を買っている間は検索順位が上がるが、広告を停止すると順位が下るのでは?」という質問や報告をいただいています。

Googleは公式に何度もリスティング広告を購入することが自然検索順位の上昇につながることは無いと発表しています。
【参考情報】
"Do AdWords customers get special treatment in organic search results?"
アドワーズ広告の顧客は自然検索の順位で特別扱いされるのか?

Googleの公式見解をそのまま鵜呑みにするのは良くないと思いますが、それでもこの発表は事実だと思います。
もしGoogleが意図的にそうしたことをしているとすると米国などを中心にスキャンダルになりGoogleという会社の存亡に関わる大事件になるからです。

先日も海外のSEOニュースサイトで気になるニュースがありました:
【参考情報】
"Google Assistant is Not Disclosing That Some Search Results are Ads"
GoogleはGoogle音声アシスタントが紹介するビジネスが広告の場合そのことを通知していない

"Google has a legal obligation to disclose when its surfacing advertisements in search results. That applies to web search as well as voice search.
When displaying search results on a screen it’s easy to disclose paid listings with a “sponsored” or “ad” label.
How should Google disclose paid results when delivering voice answers? There hasn’t been a need to solve that problem until now.

(米国内でGoogleは検索結果ページに表示させる広告情報は広告であるということを明記する法的な義務を負っている。このことはWeb検索だけでなく音声検索でも適用される。Web検索では「広告」と表示されることは容易だが、音声検索の場合は困難だ。)

というニュースです。

このように米国においてGoogleは、Web検索の検索結果ページに表示されるビジネスが広告の場合は広告であることを明記する義務があり、それが少しでも曖昧になると弁護士や各方面から非難、追求されるという立場にいます。

こうした立場にいるGoogleがフェアであるかどうかに神経を尖らせる人たちから厳しく監視されているのに、広告主を自然検索の順位を決める際に優遇することは考えられません。

では何故、それでも事実としてGoogleの広告を買っている期間は自然検索順位が上がりやすい傾向にあるのでしょうか?

私の意見では、恐らく、アドワーズ(現:Google広告)を購入すると、Googleの検索結果ページからリンクされているサイトへの流入が増えるからです。
そのことをGoogleは多くの検索ユーザーのブラウザに仕込んだクッキーファイルや、Googleが何故か無料で提供しているChromeブラウザなどに流入のデータに記録します。
そしてGoogleはそれを定期的に収集してサービス改善のために利用していると公表しているくらいですので、サイトの評価をする上で参考にしていると考えられます。

そもそもGoogleの検索順位決定要因でも重要な要因の中に:

1、Googleの自然検索結果からの流入が多いか?
2、直接訪問者数が多いか?


という2つがあります。

下の図はSEMRush社が2017年に発表したGoogleの検索順位決定要因です。



ご覧のように検索順位決定の要因の1番が直接訪問者数(Direct Website Visit)になっています。

直接訪問者数はアクセス解析サイトのGoogleアナリティクスの左サイドメニューの:

集客 → すべてのトラフィック → チャンネル

を押すと表示されます。

【Googleアナリティクスの流入元内訳のデータ】



Google検索で上位表示しているサイトは検索エンジンや通常のWebサイト、あるいはSNSなどのメディアからくる訪問者ではなく、ブラウザから直接来るユーザーが多い傾向が実際にあります。

ブラウザから直接来るユーザーとは、ブラウザのブックマークやお気に入りから来る人達や、ブラウザがURLを覚えているのでamazon.co.jpなどの場合は ama とブラウザに入れるだけでその後の zon.co.jp が自動的に補完され表示されたURLをブラウザ上でクリックする人たちのことです。


直接訪問が多いサイトはユーザーに認知度が高いサイトで有名なサイトです。有名なサイト、人気が高いサイトを上位表示させようとするGoogleは直接訪問者が多いサイトを高く評価していると考えられます。

下の図は国内トップレベルの銀行のサイトのアクセス状況を推測したシミラーウェブのデータです。このソフトを使うと85%近くの正確性のあるサイトのアクセス状況の推測データが見れます。



ご覧のように直接流入を示す「Direct」がもっとも大きな流入メディアになっています。

さらにアマゾンのアクセス状況推測データを見ても:



というようにDirectからの流入が自然検索(organic)やSNS(Social)などと比べると最も多いことがわかります。

このように人気サイトは知名度が高いので、ブラウザから直接訪問するユーザーが大多数を占める傾向があります。

もう一つの「1、Googleの自然検索結果からの流入が多いか?」のほうですが、Googleの広告を購入しているとサイトの存在を知る人達が増え、彼らが再度サイトを見ようとするときは広告のリンクを踏んで来るのではなく、Googleで社名や店名を入れて検索してそのサイトを訪問する可能性が増します。



そのためGoogleの広告を買っている期間はGoogleでの指名検索が増えてGoogleの検索結果ページからの流入が増えるはずです。

こうした理由により、Googleの広告を購入している期間は自然検索での検索順位が高くなる傾向があるのだと思われます。

このことをGoogleは知っているのか知っていないのかはわかりません。あるいは黙認しているのかどうかもわかりません。

しかし、このメカニズムを指摘されて修正を迫られない限り、Googleの広告を購入すると自然検索の順位が上がるという問題を解消する動機は生まれないはずです。

ということでこのメカニズムが存在するとしたら、それはGoogleが意図的に行っていることではなく、結果的に広告を買うと上位表示しやすくなり、やめると下がりやすくなるという現象なのだと思います。

重要なことはGoogleの広告を買うことにより多少自然検索の順位が左右されるかどうかを気にするよりも、むしろ広告などに1円も使わなくても自然検索で上位表示する対策をやり抜くことだと思います。

そうすれば広告などに左右されずにサイトからの売上が安定、成長するのではないでしょうか。

カテゴリの数が多すぎるサイトは上位表示出来ない。カテゴリの作り過ぎに注意を!

2019年03月23日

SEOコンサルティングをする中で度々目にするのが、カテゴリの造り過ぎのせいで上位表示出来なくなっているサイトが多いというものがあります。

一番よくあるのが、地域毎にお店や企業を紹介するポータルサイトがこの理由のせいで上位表示できなくなっているというのがあります。

カテゴリというのは地域ポータルサイトの場合は:

東京都
神奈川県
埼玉県
千葉県


などという都道府県別のページのことです。

東京都というカテゴリをクリックすると東京都内にあるお店や企業の一覧が出てくるものです。

そして1つ目のお店の詳細リンクをクリックするとそのお店の詳細ページが見れます。

HOT PEPPERや、ぐるなび、Suumoなどほとんどのポータルサイトがこうした地域カテゴリのページがあります。

こうしたメジャーなポータルサイトなら持ち前の営業力を駆使して各地域カテゴリにたくさんの店舗情報が載っているので問題はありません。

しかし、出来たばかりのポータルサイトや、情報収集がうまく行っていないポータルサイトでは各カテゴリページへのリンクをクリックしてもメジャーなポータルサイトと比べると圧倒的に情報量が不足しています。

東京都のような大きなエリアならたくさんの掲載数はあるようですが、青森県だとか、山口県など人口の少ない県名をクリックすると1、2件しか店舗情報が掲載されていないことはよくありますし、ひどい場合は0件と表示されてがっかりすることがあります。

こうしたページにはコンテンツが不足しているため低品質ページだとGoogleが判断し、サイト全体の評価が下がってしまい上位表示しにくくなることがわかっています。

ポータルサイト以外にも、ブログやWordPressで作ったサイトにも情報量が不足しているカテゴリがよく見受けられます。

ブログやWordPressのサイトを作った時はやる気が最もピークに達しているため、たくさんのカテゴリを設定することがあります。

例えば、料理のブログならカテゴリは和食、洋食、中華くらいなら良いのですが、お寿司、天ぷら、煮物などと細かいカテゴリを設定すると将来的によっぽど各カテゴリに登録する情報をバランスよく充実させようと意識しないと情報量が少ないカテゴリが生まれるものです。

何度も言いますが、情報量が少ないカテゴリページは情報がスカスカなため低品質ページとGoogleが判断し、トップページやその他主要なページが上位表示出来ない原因になることがあります。

ぜひご自分のサイトのカテゴリ分けが細か過ぎはしないか、各カテゴリに登録されているページは何ページあるのか、十分あるのかを点検してみてください。

そして少しでも登録がゼロや、1、2件程度しかないようなユーザーががっかりしてGoogleの検索結果ページに直帰してしまうようなカテゴリを見つけたらそれらを削除して他のカテゴリと統合してみてください。

例えば東北地方の青森県、秋田県などの県のカテゴリに1,2件しか登録がないのなら思い切って東北地方という大きなカテゴリを作り、そこに東北地方にある店舗は全て集約するのです。

もちろん県毎にカテゴリがあったほうが見栄えも良いですし、ユーザーにとっても良いはずですが、肝心の登録店舗数がほとんど無い場合はユーザーはがっかりしてしまいます。中身の無いお茶の缶を開けた時のようながっかりな気分、残念な気分にさせるのは避けなくてはなりません。

ユーザーをがっかりさせればサイトの信用を失うことになりますし、直帰率が高まり検索順位ダウンを引き起こすことになります。

このようにユーザー視点に立って内容が薄いページを減らせば、低品質ページが減り、Googleによるサイトの評価が高まり上位表示に貢献するはずです。

【速報】Googleが3月12日に広範囲なアルゴリズムアップデートを実施!

2019年03月14日

Googleが月12日に広範囲なアルゴリズムアップデートを実施したことを公式に発表しました。

This week, we released a broad core algorithm update, as we do several times per year. Our guidance about such updates remains as we’ve covered before. Please see these tweets for more about that:
「今週、当社は広範囲なアルゴリズムアップデートを実施しました。これは毎年数回実施されるもので、このアップデートに関するガイドは以前発表したものと同じです」(2019年3月12日)


この「以前発表したもの」とは昨年2018年3月13日に発表された情報で、具体的には・・・
「検索キーワードと関連性の高いページの順位が上がり、関連性の低いページの順位が下がる」
という関連性に関するアルゴリズムアップデートです。

Googleは2018年3月、5月、8月と3回に渡り、検索キーワードと関連性の高いページの順位が上がり、関連性の低いページの順位が下がるというロジックのアルゴリズムを強化してきました。この傾向は今後も強まるのでは無いかと思っていたやさきに今回の3月12日のアルゴリズムアップデートが実施され、驚きました。

当ブログでも過去何度かにわたって報告してきたようにGoogleで上位表示するには:

1、検索ユーザーの検索意図を推測する
→ 実際にGoogleで目標キーワードを入力して検索してみてどのようなWebページが上位表示しているかを観察する

2、自分が上位表示を目指す目標ページの内容とそれらを比較する

3、自分のページに足りない項目を追加して、自分のページにだけにある余分な情報、つまり検索キーワードと関連性低いコンテンツを削除する
→ 検索キーワードと関連性の低い文章、画像、リンクは全てノイズです。ノイズを減らして、関連性の高いコンテンツを追加してください。

の3つのステップを実施することです。
私はこのことを過去のセミナーやコンサルティングを通じて提案してきました。

この3つのステップを実施することにより、ユーザーの検索意図に沿ったページに改善することが可能になり、検索キーワードとページの関連性が格段に高まります。

すでに、私のクライアント企業の中でこのステップを3ヶ月以上前から繰り返し、ページを改善してきた企業のページが今回のアルゴリズムアップデートで上位表示したという報告が複数入ってきています。

反対に、ページを未だ改善していないクライアント企業からは、検索順位が大幅に落ちたという報告が入ってきています。

勝負の分かれ道は:

(1)検索意図を検索結果上位表示集団のサイトから読み取り、それらに自社ページを近づけること

(2)それにより検索ユーザーの検索キーワード(クエリ)との関連性を高めること

これが出来るかどうかにかかっています。

こうした対策をすれば、次のインデックスアップデート、あるいは、アルゴリズムアップデートが実施されるであろう2から4ヶ月先、平均3ヶ月先には検索順位が復旧するはずです。

検索順位が落ちて困ってらっしゃる方の少しでも早い順位の回復を祈ります。

Googleマイビジネスへの新機能追加から見えるGoogleの本気度

2019年03月12日

Googleは2019年3月4日、公式サイトで企業がGoogleマイビジネスに投稿したオファー情報を検索結果ページに表示することを発表しました。
《原文》
"From discounts to deals, everyone loves a good offer. Whether they’re shopping at a favorite clothing boutique or trying a local coffee shop for the first time, an offer can attract people to businesses. To help people find these promotions, we’re making offers more prominent on Business Profiles on Google. The new layout introduces a dedicated space for business owners to feature their most recent offers—making a quick decision for their potential customers even easier."

《訳》
「消費者はディスカウント情報を好みます。好きな洋服店であれ初めて訪れる地元の喫茶店であれ、新しいオファーがあれば彼らを引き寄せることが出来るでしょう。そうした販促オファーを消費者が見つけられるようにGoogleは検索結果ページに表示される企業プロフィール上に販促オファーが目立つようなレイアウトに変更します。この新しいレウアウト上ではビジネスオーナーが最新の販促オファーを表示出来る専用スペースを設けます。これにより潜在顧客がこれまで以上に早く来店するかどうかを判断出来るようになります」



この公式発表によると、Googleマイビジネスにログインした状態で:

1、「投稿を作成」をクリック



2、「クーポン」をクリック



3、画像または動画を選択し、「クーポンの詳細」、「クーポンのタイトル」、「開始日」、「終了日」、「クーポンコード(省略可)」、「特典利用へのリンク(省略可)」、「利用規約(省略可)」を入力



という手順でクーポン情報を投稿すると:



というようにGoogleの検索結果ページに企業のプロフィールが表示された場合、クーポン情報が販促オファー表示欄に複数表示されるということです。

国内では未だ実際にこのように販促オファー欄にクーポン情報とサイトへのリンクが表示されている例は確認されていませんが、時間の問題で日本でも表示されることが予想されます。

今回の動きからわかるのはGoogleは本気でGoogleマイビジネスの露出を増やそうとしていることです。

Googleは2019年1月30日にその公式サイトで「一般ユーザー(個人)向け Google+ は 2019年4月2日にサービスを終了します」ということを発表しました。



GoogleはFacebookの台頭に対応するために独自SNSである個人向けGoogle+を2011年6月にスタートしましたが、不人気であることと昨年起きたユーザーデータの流出問題の影響で個人向けGoogle+は2019年4月2日で廃止されます。

一時期同じGoogle傘下のサービスであるYouTubeとの連動などいくつかの改善策を打ち出したものの不人気が続きました。

しかし、Google+の企業向けのサービスの進化形のサービスであるGoogleマイビジネスは日に日に影響力を増し、ローカルビジネスの集客に大きな影響を与えるようになりました。

Googleは個人向けのGoogle+を思い切って廃止し、Googleが提供する:

(1)Web検索エンジン
(2)Googleマップ


という人気サービスの強みを活かし、Google+の企業向けサービスであるGoogleマイビジネスを今、人気サービスに育てているのです。

このGoogleマイビジネスは個人向けのGoogle+とは違い、YouTube並に影響力、広告売上げを持つサービスに成長する可能性が高いはずです。

PCでも、スマホでも、タブレットでもローカル情報に関連するキーワードで検索すると必ずといって良いほどGoogleマイビジネスの情報が広告欄のすぐ下に最大3件まで表示され、その下にGoogleの祖業であるWebページ検索の自然検索結果上位10件が表示されます。

今回のクーポン情報を検索結果ページ上に露出するというのはクーポンを提供する企業にしか関係が無いということではありません。

こうしてGoogleマイビジネスの情報の露出を増やし、引き続き自然検索結果の上に3件ものビジネス情報を表示させるというGoogleマイビジネス優遇の路線が強化されるということは、あらゆる企業がもはやGoogleマイビジネスというサービスの存在を無視出来ない状況になりつつあるということを意味するのではないでしょうか?

今後Googleを活用して新規客を増やそうとする企業には、自社サイトの情報の更新だけでは無く、自社のGoogleマイビジネスの情報更新をWebマーケティングの1つのルーティンとして取り組むことが求められます。


【公式発表】Googleのアルゴリズムは自動的に医療サイトを検知して重点チェックしているという事実が明らかに!

2019年02月23日

Googleは2019年2月15日に報告書「How Google Fights Disinformation」(Googleはどのようにして偽情報と戦っているのか?)を公開しました。

この報告書を分析した米国のSEOニュースサイト「Search Engine Roundtable」のBarry Schwartz はこの文書を熟読して次の重要情報を発見しました。

それは、その報告書のP.13に書かれているもので:
"where our algorithms detect that a user’s query relates to a “YMYL” topic, we will give more weight in our ranking systems to factors like our understanding of the authoritativeness, expertise, or trustworthiness of the pages we present in response."
「検索ユーザーが検索したキーワードがYMYL(Your Money Your Life: 医療・健康サイトのような人の命に関する情報を取り扱うサイトと、投資や金融などの人の経済に影響を与えるサイトの総称)に関わるサイトを探すためのものだとGoogleのシステムが検知した際には、検索アルゴリズムが自動的にE-A-T(Expertise:コンテンツの専門性、Authoritativeness:権威性、Trustworthiness:信頼性)が十分にあるサイトが上位表示されやすいランキング方式で算出した検索結果を表示する」
という点です。
【出典】
Google Algorithms Detect & Adjust Rankings For YMYL Queries(GoogleのアルゴリズムはYMYLに関する検索クエリを検知してランキングを調整する)

従来Googleが公表していたことはサーチクオリティーチームというサイトの品質をチェックするスタッフがサイトにE-A-Tがどれほどあるかをチェックしているということだけでした。

しかし、今回の報告書にははっきりとGoogleのアルゴリズムが自動的に:

(1)医療・健康サイト等のYMYL関連サイトを認識する

(2)認識したサイトに対してE-A-Tがどれほどあるかをチェックする

と述べています。

このことは何を意味するのでしょうか?

最近、私の新規クライアントや初めてセミナーに参加する人たちからいただく相談で最も多い相談が、病院や歯科医院、整体・整骨・治療院等のサイト運営者からの相談で内容としては:

1、2017年12月にGoogleが日本でだけ実施した医療アップデート以来、検索順位が大きく落ちてしまいサイトのアクセス数が激減している

2、2018年8月1日にGoogleが実施したコアアルゴリズムアップデート以来、検索順位が大きく落ちてしまいサイトのアクセス数が激減している

3、2018年9月28日にGoogleが実施したアルゴリズムアップデート以来、検索順位が大きく落ちてしまいサイトのアクセス数が激減している

という内容です。

これらの業種のサイトは今回の報告書の通りYMYL関連サイトであり、まさにこの新アルゴリズムによって検知され、他の業種と比べると何倍も厳しいE-A-Tに関する信用調査を受けていることになります。

だからこそ、想像を超えるほどの検索順位ダウンと、それによるサイトのアクセス数の減少を強いられているのでしょう。

さらに、このGoogleの報告書を読むと具体的にGoogleのアルゴリズムがどのようにしてサイトのE-A-Tを調査しているのかがわかります。

それはBarry Schwartz がP.12に書かれていると指摘している次の部分です:
How do Google’s algorithms assess expertise, authority, and trustworthiness?
• Google’s algorithms identify signals about pages that correlate with trustworthiness and authoritativeness. The best known of these signals is PageRank, which uses links on the web to understand authoritativeness.

(Googleのアルゴリズムはどのようにしてサイトの専門性、権威性、信頼性を評価するのか?
・Googleのアルゴリズムは信頼性と権威性に関するシグナルを識別します。そのシグナルとはページランクというシグナルであり、ページランクは権威性があるかどうかを理解するためにリンク情報を使います)


Googleはここではっきりと「サイトに権威があるかどうかは、そのサイトにリンクを張っている外部サイトが権威を持っているかどうかで決まる」と述べています。

ということは、大学や、病院のサイトや学会のサイト、有名製薬会社、大手マスコミ、政府のサイトなどからリンクを張ってもらっている医療・健康サイトは高く評価されて検索順位が上がるということです。

そしてそれは、病院や歯科医院などが上位表示をするためにはこうした大学や、病院のサイトや学会のサイト、有名製薬会社、大手マスコミ、政府のサイトなどからリンクを張ってもらう必要があるということになります。

逆に、そうしたサイトからリンクを張ってもらっていないところが一年近く前から順位が悪化してサイトのアクセス数が減少しているということです。

最近では外部サイトからのリンクが軽視される風潮がありますが、簡単な検索キーワードならともかくも、ライバルサイトが狙っている競争率の高い検索キーワードで順位を上げるための基礎は権威のあるサイトからリンクを張ってもらうことが決定的な対策になるということを忘れてはなりません。

この一年で検索順位が大きく落ちた医療・健康関連のサイトを運営している方は、自サイトがどんなサイトからリンクを張ってもらっているかをサーチコンソールで確認して下さい。

【サーチコンソールでの外部サイトからの被リンク情報の確認手順】

STEP1:サーチコンソールにログインして、左サイドメニューの「リンク」をクリックして「外部リンクをエクスポート」をクリックする


STEP2:「最新のリンク」を選択



STEP3:「Googleスプレッドシート」を選択





STEP4:アルファベット順で並び替えてどのようなドメインのサイトから自サイトがリンクを張ってもらっているかを確認する



その被リンク元サイトのURLの中に、SEO業者からのリンクや、広告を販売するサイトからのリンクを発見したとしても、それらはGoogleが求めるものではありません。

1件でも、2件でも良いので、大学や、病院のサイトや学会のサイト、有名製薬会社、大手マスコミ、政府のサイトなどからリンクを張ってもらう必要があります。

どうすればそうしたサイトからリンクを張ってもらえるのか、誰に聞くのが良いのかを力を合わせて考え、依頼できるところを探し、依頼するべきです。

何らかの条件が整えばリンクを張ってもらえるかも知れません。

それは:

(1)何らかの形で大学の研究に協力すること協力医療機関という名目でリンクを張ってくれる可能性がある

(2)臨床報告のレポートや統計、データをサイトに載せれば、参照先、参考リンクという形でリンクを張ってくれる可能性がある

(3)特定の製薬会社や医療機器メーカーの商品を使用すると提供医療期間一覧ページからリンクを張ってくれる可能性がある

(4)特定の製薬会社や医療機器メーカーの商品開発やプロモーションに協力すると協力者一覧ページからリンクを張ってくれる可能性がある

(5)マスコミ受けするような医療情報のコラムを書いたり、珍しい治療を報道するための取材に応じると大手マスコミがリンクを張ってくれる可能性がある

(6)マスコミ受けするような珍しいトピックに関するアンケートを患者や医療従事者に実施してその集計結果をわかりやすく発表し、プレスリリースを代行業者に依頼すればそのことに一定のニュースバリューがあると判断した大手マスコミがリンクを張ってくれる可能性がある

(7)政府の調査活動に協力したり、地域の医療レベルの向上に協力すると協力機関・団体ページからリンクを張ってくれる可能性がある

(8)メジャーな医療団体、マイナーな研究会など医療関連の団体の会員、研究員になるとそれらのサイトにある会員、研究員紹介ページからリンクを張ってくれる可能性がある


など自分の専門知識を必要とする企業、団体、政府機関に提供することによって得られる不正では無く、Googleも認めざるを得ないリンクになるはずです。

他にも現在取引関係のある調剤薬局やその本部サイトからリンクを張ってもらうなどビジネス関係から得られるリンクもあるはずです。

私のクライアントの医師の方の場合、1つの効果的なリンクを張ってもらうために複数回のやりとりをして半年以上の時間をかける方もいるくらい、良質な被リンクを1本獲得するにはたくさんの時間と忍耐力が要求されます。

反対に、すぐに効果の無くなる被リンクや最初から効果の無い被リンクは簡単に得られるものや安易にお金で獲得出来るものばかりです。
こうした安っぽい被リンクをGoogleは決して評価しないことを認識しなくてはなりません。

今回はリンクの重要性についての報告ばかりでしたが、当ブログでは今後はリンク以外のサイト内部に関わること、コンテンツの質に関わる発見についても追求し、報告させていただきます。

Googleがどのようにアルゴリズムを変えても、必ずそこには対策というものが考えられるはずです。

ただ、その対策というものは年々幼いものではなく、高度で大人のやり方に変化してきています。

ご自分の持つあらゆる力、専門知識、経験、人間関係などのリソースを使う高度な対策が求められます。
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一般社団法人 全日本SEO協会 代表理事

鈴木将司
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