このエントリーをはてなブックマークに追加

Google検索で圏外になってもマップ部分で上位表示されていれば集客に影響は無い!?

2018年12月17日


このところセミナー受講者や会員さんから相談を受ける中でGoogleの口コミ(レビュー)に関する相談や情報提供が増えています。

一例を挙げると、8月が9月のGoogleのアルゴリズムアップデートの後にGoogleでの検索順位が激しく落ちたのに集客にあまり影響がなかったという方がいました。

そのお店はGoogle広告も使っていないのに何故なのか、詳しく状況を確認したところGoogleマップでは引き続き上位表示しているのでそこから問い合わせや来店につながっているからだということがわかったのです。

考えてみると飲食業や病院、整体院などの来店型ビジネスの場合、サイトを見るユーザーの多くはスマートフォンで見るため自然検索でたとえ1位表示されたとしてもその上にはリスティング広告が最大4件表示され、その下にはGoogleマップの上位3件のデータが表示されます。

その場合自然検索で1位表示していても検索結果の上から数えれば実質7位でしかありません。



PC版のGoogleでしたらユーザーは一度に上下左右たくさんの情報を見ることが出来ますし、クリック1つで画面の下を見ることが出来ます。

しかし、スマートフォン環境ではユーザーは上から順番に画面を擦って下にスクロールするので1件1件の情報が目に入ってきます。

そうなると自然検索の1位とそれ以下のサイトの情報を見る前に自分が探しているお店の基本的な情報や連絡先、広告欄では魅力的なキャッチフレーズが目に入るのでサイトへのリンクをクリックする確率が高くなるはずです。

こうした理由により、モバイル時代の集客にはジャンルによっては自然検索での上位表示よりも、Googleマップでの上位表示のほうが集客に貢献する可能性があるのではと思われます。少なくとも、自然検索と同じくらいGoogleマップでの上位表示は企業の集客を左右する最重要課題の1つになりつつあります。

問題は何をすればGoogleマップで上位表示してGoogleの検索結果画面の上部に表示される地図枠(最大3件)に表示されるかです。

これまでの研究と実証実験の結果明らかになってきたことは「Googleレビューの数を増やすこと」です。



Googleレビューの数を増やすことは簡単なことではありません。

そのため手っ取り早く口コミ投稿を増やすために口コミ投稿業者を利用しようとする人もいるでしょうが、これはGoogleによって完全に禁止されています。

Googleレビューへのやらせ口コミが発覚したらアカウントが停止されて半永久的にGoogleマップに表示されなくなるだけでなく、刑事告発されることもあります。すでに米国では刑事告発と多額の損害賠償請求の事案が複数発生しています。


実際にGoogleマップに表示されるGoogleマイビジネスのヘルプページにある「マップユーザーの投稿コンテンツに関するポリシー」にははっきりと:

『Google マップを使って他人を欺くことは許可されません。不正なコンテンツ、虚偽の表示や説明もこれに該当します。
他の個人や企業、組織を代表する権限がない場合は、コンテンツをそれらの個人や企業、組織に関連付けて表示してはいけません。
Google は、Google の代理である、または Google に雇われているなどの虚偽の主張をする投稿者に対して、コンテンツの削除やアカウントの停止、その他の法的な措置を取る権利を有します。』


と書かれています。



このような理由から、Googleマップ(Googleマイビジネス)のレビューを増やすには自社が主体的に集める他はありません。

しかし、Googleは「マップユーザーの投稿コンテンツに関するポリシー」にある「各フォーマットに適用される要件」で次のような警告を発しています:



『クチコミの謝礼としてお金を渡したり、受け取ったりしないでください。』
『顧客から大量のクチコミを募ることはしないでください。』


金品を渡すことによって口コミを増やすことはやらせ口コミになるということです。金品をもらった側は恩義を感じてネガティブな口コミは書きにくくなります。もしかしたら金品を渡すお店側がその口コミをチェックする体制があるということを暗示すればなおさらネガティブな口コミは書きにくくなり、同時にポジティブな投稿を強要する結果になる恐れもあります。

Googleで検索すると実際には複数の企業がサイト上で大々的にGoogleレビューへの投稿をお客様に依頼し、そのお願いの文章の最後のほうに「レビューを投稿していただいた方には粗品を進呈します」と言っているところがあるようですが、これがGoogleに密告でもされたら大変な事態になるでしょう。

では金品を渡さなければ大々的に口コミを募っても良いのかというとそれも禁止されていますので、メールを既存客に出したりGoogleレビュー投稿依頼のDMを打つことも許されません。これはWeb上で行われることではないので、バレにくいかもしれませんが、これもGoogleに密告されるリスクがあります。

ではどうすれば良いのかというと店舗でGoogleレビュー投稿をお願いするチラシかカードを用意してお店の人が一人ひとりに投稿の依頼をすることです。

誰に対してもそうするというもではなく、商品やサービスに明らかに満足をしてくれたと思った人にだけ依頼すると良いでしょう。
実際に私も以前海外旅行のときに現地のツアーガイドの方に別れ際に「ツアー紹介サイトに書き込まれるレビューの投稿数が集客を左右します。鈴木さんはIT業界の方なのでレビューの書き方もご存知でしょうからレビューを投稿していただけないでしょうか?」と頼まれたときは、ホテルに帰ってすぐにレビューを書いたことがあります。もしそれがGoogleマップのレビューでも私はサービスにとても満足していたので口コミを投稿していたと思います。

ただ誰もがレビューを投稿する方法を知っているわけではないので、そうしたネットに不慣れな人のために投稿の手順を解説するチラシかカードを作っておいてそれを渡すのも良いでしょう。

下の図は私が自分のセミナーで紹介しているネットに不慣れな人に渡すためのチラシの例です。



もしも、お客様が投稿の仕方がわからないと言ったらば「もしよろしければ投稿画面が開くように私がお手伝いしましょうか?」と言えばレビューを書き込むことが可能になるはずです。こうしたことは厚かましいように聞こえるかもしれませんが、もしかしたらお客様がレビューの投稿方法を教えてもらったことで喜んでくれるかもしれません。

このようなレビューを増やすという作業は最初は途方もないことであり、馬鹿らしくも感じるかもしれませんが、今、レビューを増やす企業努力をしないということは昔で言えば「ホームページを持たない企業はこの世に存在しないも同じ」というくらい競合他社に遅れを取ることになり、将来挽回不可能なくらいの差をつけられるリスクがあるのではないでしょうか?

ぜひ、少しでもGoogleマップからの集客を成功させたい方、Google検索で自社サイトの順位が下がっても大きな打撃を受けたくない方、そして広告費を削減したい方は、邪道ではないやり方、王道のやり方でGoogleレビューを増やす取り組みをスタートして下さい。

Facebook検索の順位はどのように決められるのか?Facebookが検索アルゴリズムを公表

2018年12月04日

Facebookが検索のアルゴリズムを解説する動画を発表しました。
『How Facebook Search Works, in Under Two Minutes』
『2分でわかるFacebook検索の仕組み』
(2018年11月30日)


この発表によると:

● Facebook検索はFacebook内でのユーザーの行動によって大きく影響される

● Facebook以外でのユーザーの行動は影響しない

● Facebook内でのユーザーの行動には次のものが含まれる:

(1) ユーザーの友達がどんな記事をシェアしたか?


(2)ユーザーがフォローしているFacebookページ


(3)ユーザーが参加したFacebookグループ


(4)ユーザーが気に入ったイベント、フォローしたイベント


(5)ユーザーがニュースフィード内で何を見て、触ったか?


(6)ユーザーがプロフィールに掲載した情報


(7)ユーザーがどこにタグ付けをしたか?


(8)過去の検索履歴


(9)Facebook全体での記事、ページの人気度、検索履歴、投稿の傾向


などがFacebookの検索順位を決めるということです。

このことは一人ひとりのユーザーが異なった検索結果を見ているということを意味します。

究極の個人にカスタマイズされた検索エンジンだと言えます。

こうした検索エンジン内で上位表示するために企業の広報担当者に求められるスキルは:

1、今の自社のマーケケットにおいて何が求められているかを知ること

2、見込み客が何に困っているのか?何に悩んでいるのかを敏感に感じ取る力

3、様々な記事を投稿して何が最も反応が良いのかを知る検証力

4、その時々のトレンドを反映する柔軟性

などです。

Web検索エンジンのGoogleと比べるとFacebookの検索エンジンの凄さは、ユーザーの行動履歴からユーザーのニーズを検知して最適な検索結果を返す力です。

Googleも近年、ユーザーの行動履歴というデータを活用してどのWebページが人気があるのか、クエリ(検索キーワード)と関連性があるのかを突き止めて検索順位に反映するようになっています。

現実に、今年の8月1日にGoogleが実施したコアアルゴリズムのアップデート以降は:
(1)平均ページビューが多い
(2)サイト滞在時間が長い
(3)直帰率が低い

といういわゆるユーザーエンゲージメントが高いWebページが飛躍的に順位アップしています。そしてその一方でそれらの数値が悪いサイトの順位が大きく下がり、Googleからの流入が激減しています。

Googleも競合であるFacebookをかなり意識しているはずです。

今後益々、ユーザーエンゲージメントが高いコンテンツ作りがサイト運営者に求められます。

医療・健康サイトのアクセス数が激減している理由は?

2018年11月26日

最近増えている相談で多いケースが医療・健康関連のサイトでGoogleからのアクセス数が激減しているというものがあります。Googleが実施した8月1日のコアアルゴリズムアップデートと9月28日の小規模なアルゴリズムアップデートにより80%近くのアクセス数が減ったという深刻な事態です。

具体的にどのような業種からの相談かと言うと:

病院
歯科医院
整体院
漢方
サプリメント販売会社


などの業種です。

現在、原因を調査して様々な提案を行っていますが、こうしたお話をお聞きすると非常に心が痛みます。
せっかく増やしてきたGoogleからのアクセスがここまで減少して非常にお困りになっているからです。

調査を続ける中で、気になる点を1つ発見しました。

それはサイト上での表現、つまりコンテンツに大きな問題を抱えているところであるほど検索順位の下がり幅が多く、Googleからのアクセス数の減り方も多いという点です。

そのコンテンツの大きな問題とは、医療・健康情報の表現に関する問題のことです。

医療・健康業界を取り巻く変化はGoogleが実施した8月1日のコアアルゴリズムアップデートと9月28日の小規模なアルゴリズムアップデート以外にも実は2つあります。

1つはGoogleが今から約一年前の2017年12月6日に日本でだけ実施した「医療アップデート」です。Googleはその公式サイトで「医療や健康に関連する検索結果の改善について」という重要な発表をしました。


この発表によるとGoogleは:

● 2017年12月6日、日本語検索におけるページの評価方法をアップデートした

● この変更は、医療や健康に関する検索結果の改善を意図したもので、医療従事者や専門家、医療機関等から提供されるような、より信頼性が高く有益な情報が上位に表示されやすくなる

● このアップデートは医療・健康に関連する検索のおよそ 60% に影響する

● 医療や健康だけに限らず、今後も継続的に検索の改善に取り組んで行く

という方針を取ることにしました。

この発表がされた直後に、医学的根拠のない医療関連コンテンツを載せているサイトの順位が下げられました。その一方でそれまで検索順位が低かった地味な医療機関のサイトの検索順位が引き上げられました。

この医療アップデートはその時に実施されて終わったのではなく、今でも継続的にGoogleの品質チェック担当のスタッフが1つ1つの医療・健康情報サイトのコンテンツをチェックして問題のあるサイトの検索順位が下げられている可能性があります。

もう一つの、医療・健康業界を取り巻く大きな変化は厚生労働省が2018年6月1日に実施した医療広告ガイドラインという規制です。

厚生労働省によるこの規制は:

1、比較広告
2、誇大広告
3、広告を行う者が客観的事実であることを証明できない内容の広告
4、公序良俗に反する内容の広告


を一切禁止するもので、インターネット広告、Webサイト、ポータルサイト、ブログ、SNS、書籍(バイブル商法)、印刷物、取材など考えられるありとあらゆるものを包括的にカバーするものです。


このときから患者さんの声のサイトへの掲載は禁止になり、ビフォーアフターの掲載は副作用等のリスクの表示と実際にかかった費用等も掲載しなければならなくなりました。

この規制はGoogleと直接関係あるものではなく、日本の厚生労働省が実施したものです。そのためGoogleのアルゴリズムが自動的にチェックしてペナルティーを与えているとは考えにくいものです。

しかし、Googleは常日頃から品質チェックスタッフ(サーチクオリティーチーム)が疑いのあるサイトを1つ1つ目視でチェックしてサイトの品質に点数をつけています。

Googleが自社サイト上で公開している「Google General Guidelines」を見ると非常に多くのページに渡って人の命に関わる業界のコンテンツを厳しくチェックしていることがわかります。

通常、Googleはサイトのコンテンツに重大な問題があり、ペナルティーを与えて順位を下げる時にはサーチクオリティーチームがサーチコンソール宛に品質に関する警告のメッセージを送信します。そしてそこで指摘されている問題点を修正して再審査リクエストをして合格すると順位を復旧してくれます。

しかし、今回の医療・健康に関しての警告をサーチコンソール宛にもらったというケースを私は未だ一度も聞いたことも見たこともありません。

何故なのでしょうか?

ここからは推測ですが、考えられる理由は、警告メッセージを発するとサイト管理者はサイトにある問題のあるコンテンツを修正して再審査リクエストを出してきます。そうするとそこでGoogle側での確認作業が発生します。一発で問題点が修正されれば良いですが、通常そんなに簡単なものではありません。

ほとんどの場合、サイト運営者が問題点を直したつもりでもページやサイト内の他にたくさんの修正点が残っているものです。それを1つ1つGoogleのスタッフが対応していったらば膨大な人件費がかかります。Googleがいくら裕福でも無料で一人ひとりのサイト運営者に信頼できるコンテンツとは何か、医療広告ガイドラインに触れない書き方を添削していったら経済的にGoogleは立ち行かなくなるはずです。

こうした問題は以前ヤフージャパンが抱えていました。ヤフージャパンは以前ヤフーカテゴリというリンク集への掲載審査サービスを提供していました。

通常の業種だと一回の審査料金は50,000円でしたが、医療関連やその他規制が厳しい業界の審査料金は3倍の150,000円をとっていました。

その理由はサイトにある1つ1つのページをみてチェックすることが手間のかかるものであり、審査に落ちたときは落ちた理由をいくつか申請者に対して伝えなくてはならなかったからだと思われます。

当時は150,000円を払ってもたくさんの問題点がある場合はその中の1つか2つの問題点しか教えてくれず、あとはサイト管理者が何が問題なのかを推測して修正する必要がありました。

150,000円を払っても他人がしてくれるのはこの程度のものです。Googleが無料で日本中の医療・健康サイトの1つ1つのページをチェックしてサイト運営者に添削サービスを提供出来るわけがありません。

こうした理由から、自サイトに医療アップデート違反、医療広告ガイドライン違反のコンテンツが少しでもあった場合、誰も指摘してくれず、Googleは無言でそのサイトの順位を下げるほかないのでしょう。

ではここで

病院
歯科医院
整体院
漢方
サプリメント販売会社


などの医療・健康関連のサイト運営者はどうすべきかを述べます。

それは:

1、医療広告ガイドラインを読み、そこに書かれている禁止事項に触れるコンテンツを削除、または修正する
2、薬機法(旧薬事法)に触れるコンテンツを削除、または修正する


の2点です。

さらに言うと:

1、医者だからといって医学的根拠に欠ける発言は許されないので医学的根拠のあることだけを述べる
2、外国に所在するふりをしたり、実際に所在していても、実際に日本語で書かれていて日本人向けに作られているコンテンツもペナルティーの対象になるので医学的根拠のあることだけを述べる


という点です。

以前私に相談してくれた方の中に、外国に会社が所在している企業が運営しているサイト上で癌を治すと説明されているサプリメントを販売している方がいました。
また、薬機法に触れる書き方をしているページに医師の顔や肩書、コメントが書かれているサイトがありました。

これらのサイトはいずれもアクセス数が以前より8割近く減少しておりほとんどの検索キーワードで上位表示できなくなっています。

以上が医療・健康サイトを取り巻く最近の状況と復旧への対策です。

これまでの古い感覚を捨て去り、客観的に自サイトのコンテンツを点検してください。
そして少しでも修正すべき点があったらすぐに修正してください。
そしてGoogleが検索ユーザーに見せても安全だというレベルにサイトを高めてください。

定期購入ページの説明が不十分なサイトにGoogleが警告を表示するようになる!?

2018年11月16日

Googleは2018年11月12日にその公式ブログで1つの方針を発表しました。


それは定期購入ページの説明が不十分なWebサイトをChromeブラウザのユーザーが開く前に次のような警告を表示することを決定しました。


メッセージの内容は「この先のページはあなたに料金を請求しようとしています」というもので、ユーザーが予想しない料金が請求される恐れがあるということを警告するものです。

これはモバイル版 Chrome、PC 版 Chrome、Android の WebView で実施されるということです。

その理由は、近年増えている定期購入の商品やサービスを販売するサイト上でユーザーが1回分だけ申込みをするつもりが、誤って定期購入のボタンを押してしまいその後毎月課金されて困るのを防止するためだということです。

そしてそうした誤解を招くサイトの運営者に対してサーチコンソールを通じてその旨通知をして、サイト運営者が問題を修正後に再審査リクエストをして問題が解消されたことを確認したらこのペナルティーを解除するということです。

この機能のChromeブラウザへの実装は2018年12月に公開予定のChrome 71以降になるということです。

この日までに自社サイト上で単発購入だけでなく、定期購入が出来るようになっているサイト運営者は「モバイルでの料金請求のベストプラクティス」というページで解説されている注意事項をよく読んで自社サイトにそうした問題が無いかを確認する必要があります。

このことにより影響を受ける業界は:

1、定期購入の物販を行っているECサイト
2、継続課金でコンテンツを販売している娯楽関連やその他サービスを提供しているサイト
3、1や2のサイトに送客しているアフィリエイトサイト、メディアサイト


などです。

考えて見ると最近色々なECサイトで定期購入という販売方法を見かけますし、継続課金をするコンテンツ提供サイトが増えています。

1度きりの購入をしたつもりが、毎月連続して課金されてしまうという多くの方が苦い思いをしているはずです。
私もAmazonで何か買おうとすると買い物かごのエリアで最も目立っているのが定期購入のボタンになっていると急いでいるときはそれを間違って押しそうになり冷やりとすることが最近増えています。



しかも、売れやすさを優先するあまり継続課金の詳細が買い物かご周辺で説明されていないことが多いので余計間違って申し込みしやすいケースがあるようです。

今回の動きは消費者にとっては歓迎されることです。

一方、販売者側である企業にとってはサイトを点検して改善すべきところは改善する必要が生じるので負担が増すことになります。

しかし、問題はそれだけではありません。

それはGoogleがChromeブラウザを通じてWebの健全化をしようということが明らかになってきたからです。
無論Googleの方針に従わなくても法律には違反しませんが、Googleに従わなくてはGoogleからの集客は困難になります。

これまでにもGoogleは同社が提供するChromeブラウザでSSL化されていないサイトをユーザーが見ようとすると「保護されていない通信」というサインを表示するということを実施しました。

それにより多くのサイト運営者が自社サイトのすべてのページ、全てのサイトをSSL化するという負担が生じたことは記憶に新しいところです。
他にもGoogleはこれまでハッキングされた恐れのあるサイトはその検索結果上で警告を出すようになりましたし、著作権を侵害したサイトに対しても米国のデジタル ミレニアム著作権法(DMCA)に従い警告を表示します。

このようにGoogleは年々、他社のサイト運営に対して大きな影響を与える姿勢を強めています。

Googleからの集客を目指す企業はこれまで以上にGoogleの新しい方針追加、変更をキャッチして、速やかに対応する必要が生じているのは明白です。

それはGoogleがこれまでのような影響力を維持し、Webの世界のリーダーであることを自負する限り続くはずです。

ここから今後のWebの世界の流れが見えてきます。

それは:

1、消費者を騙すスタンスを少しでもとろうとするサイトは潰れる
2、何らかのウソをつこうとする企業も潰れる


ということです。

要約すると「嘘つきサイトと詐欺サイトはGoogleから消される!」という新法則です。

「インターネットで買い物をするのは不安だ」ということを思う消費者は未だいるはずです。そうした状況が続く限りインターネットの市場はこれ以上拡大しにくくなり、多くの企業が結局は販売機会を失うことになるはずです。

そうした事態を避けるためにも、GoogleというWebの世界のリーダーが打ち出す新方針には素直に従ったほうが良いでしょう。

そのリーダーが正しいことをしている限りは。

自社名で検索しても自社の公式サイトがGoogleの検索にかからない事例が増えてきている理由とは?

2018年11月05日

2018年9月28日に実施されたGoogleのアルゴリズムアップデート以降、深刻な問題が報告されています。
それは、自社名で検索しても自社の公式サイトがGoogleの検索にかからないという問題です。

通常Googleで自社名で検索すると自社の公式サイトのトップページが1位に表示されるべきですが、トップページでは無い会社案内のようなページが20位に表示されたり、ひどい場合は、どのページもGoogle上位100位にすら入っていないという相談が増えています。

私はSEOコンサルティングの仕事をして16年になりますが、ここまでこの問題で困っている方から相談を受けたことはありません。
業界でいうと特に病院、歯科医院、整体・治療院などのサイトの運営者さんからそうした相談を受けるようになりました。
以前より稀にそうした相談はあり、次のような原因のせいでそうした問題が生じるということがわかっています。

原因1:目標キーワードの詰め込みすぎ
Googleは目標キーワードをサイトにある様々なWebページに詰め込むとそのキーワードで順位が上がらなくなるというペナルティーを与えることがあります。
例えば、「矯正歯科 横浜」というキーワードでトップページの上位表示を目指しているサイトのほとんどのページに「矯正歯科」という言葉、あるいは「矯正」または「歯科」という言葉をページ内の様々な箇所に詰め込んで不自然な書き方をするとペナルティーを受けてしまい、「矯正歯科 横浜」という目標キーワードで順位が上がらなくなります。
同時に、「矯正」という言葉が含まれる「矯正 料金」という言葉でも矯正という言葉が過剰に書かれているため上位表示しなくなります。また、「歯科」という言葉も書きすぎている場合は、「歯科医院 横浜」でも順位が上がらなくなります。

医院名がもし「横浜矯正歯科クリニック」という名前の場合、こうしたことをしてしまうと「横浜矯正歯科クリニック」で検索した時に「矯正」や「歯科」というキーワードを書きすぎているためにトップページが上位表示できなくなります。

もし皆さんの中で事業者名で検索してもトップページが上位表示できなくなっている方は、自分の事業者名に目標キーワードが含まれているかを確認してみて下さい。
例えば、「鈴木形成外科」という事業者名の方が、「鈴木形成外科」で検索しても自社の公式サイトのトップページが検索にかからなければサイト内に複数のページに「形成外科」とか、「外科」という言葉を書きすぎている可能性があります。その場合は、それらのキーワードを現在の半分くらいに極端に減らしてみて下さい。特に画像のALT属性の部分にキーワードを詰め込んでいる方が多いのでその部分も点検してみて下さい。

また、時々見かけるのが、自サイトの様々なページの様々な箇所に「鈴木形成外科では・・・」、「鈴木形成外科の特徴1」、「鈴木形成外科の特徴2」、「鈴木形成外科の院長からのご挨拶」、「鈴木形成外科へのお問い合わせ」というようにいちいち事業者名を書いてしまっており、結果的にキーワードの詰め込みになっているケースもあります。その場合は、「鈴木形成外科」という固有名詞を「当院」という代名詞に置き換えるなどして「形成外科」という言葉を減らすようにして下さい。

キーワードの詰め込み過ぎが原因の場合は、詰め込みを解消するだけで順位が復旧する可能性が高いです。

原因2:類似サイトがある
2つ目のよくある原因が、公式サイトの他に何らかの専門サイトを別ドメインで運営しているというものです。
例えば、鈴木形成外科という医院が・・・

《公式サイト》
鈴木形成外科
www.suzuki-keiseigeka.com

《専門サイト》
シニアのための形成外科ガイド
www.keiseigeka-guide.net

のように形成外科に関する2つのサイトを運営しているとします。
その場合、、「鈴木形成外科」で検索しても自社の公式サイトのトップページが検索にかからずに、シニアのための形成外科ガイドという専門サイトが検索の40位くらいに表示されてしまい、公式サイトのほうが圏外になってしまうことがあります。
その理由は、Googleは同じ事業者が同じようなテーマのサイトを別々のドメインで運営している場合、両方検索結果に出すのではなく、1つしか出さないことが多いからです。ただし、2つのサイトに書かれている文章が違ったものなら問題なく、2つのサイトとも上位表示することはあります。しかし、どちらのサイトもほとんど同じような文章がある場合、Googleはそれら2つのサイトのうち1つしか上位に表示しないことがほとんどです。何故ならそうしたことを許すと検索結果ページに同じ事業者のサイトが2つ出てきてしまい他の事業者が上位表示できなくなり検索結果のバラエティー性を失ってしまうからです。

この点に心当たりのある方は、専門サイトに書かれている文章が公式サイトに書かれているものと違っているかを確認して下さい。そして類似している箇所が多数見つかったら早急に修正をしたほうが良いです。あるいは修正することが困難なほど2つのサイトの内容がそっくりだったらば思い切って専門サイトの方を閉鎖すべきです。
そして1ヶ月から2ヶ月くらい待てば公式サイトのほうの順位が復活することが目指せます。

原因3:Googleマイビジネスを登録して公式サイトにリンクを張っていない
Googleが最近非常に力を入れているのがGoogleマイビジネスです。Googleマイビジネスには自社のサイトのURLを1件だけ表示することが出来ます。
そのURLは2つ以上のサイトをお持ちの方は、必ず自社の公式サイトのURLを載せるようにして下さい。時々、専門サイトのURLを記入している企業がありますが、そこには公式サイトのURLを入れたほうがGoogleが公式サイトとして認識してくれやすくなり上位表示に有利に働きます。



原因4:Googleから手動ペナルティを受けている
サイトに内にキーワードを詰め込みすぎたり、品質が低いコンテンツを載せるとGoogleのスタッフからサーチコンソール宛に手動ペナルティーを実施したという旨のメッセーが来ることがあります。そのメッセージを受け取った場合、問題を修正して再審査リクエストをGoogleに出し、それが認められ手動ペナルティーが解除されるまでサイトの順位は復旧しません。少しでも心当たりのある方はサーチコンソールの左サイドメニューにある「手動による対策」というところをクリックして通知が来ているかを確認して下さい。万一来ていたらそこで指示されたとおりに対処して、再審査リクエストをして下さい。それが認められたら通常数日以内に検索順位が復旧します。

【Googleからの警告メッセージの例】


【関連情報】
揺らぐネット情報の信頼性(2016年11月25日)

原因5:悪質な被リンクがあり自動ペナルティーを受けている
ごく稀なことですが、Googleは今でも悪質なサイトからリンクが多数張られているサイトの検索順位を落とすペナルティーを与えることがあります。
2016年9月から相互リンクやディレクトリサービス、ブログ等からのSEO目的のリンクを張られているサイトに対するリンクのペナルティーは与えられなくなりました。2016年9月にGoogleのゲイリーイリーズ氏はPubconという米国のSEOカンファレンスの基調講演で「不正リンクに対してペナルティーを与えるのではなく、無視することにした」と発表しました。それにより不正リンクが張られているサイトのほとんどの検索順位が復旧しました。

しかし、それでもオールドドメインをたくさん買ってサテライトサイトを作り、上位表示を目指すサイトにリンクを張っている場合や、リンクをSEO目的で販売している業者にお金を払ってリンクを張ってもらうなど悪質なサイトからのリンクに関しては未だペナルティーを与えているようです。理由は、Googleを確信犯的に欺くという悪意があるからだと思われます。そうしたペナルティーが与えられている場合は、悪質なリンクを削除するか、サーチコンソールにある否認ツールで見覚えの無いリンクだということをGoogleに申請しない限り順位は復旧しません。


https://support.google.com/webmasters/answer/2648487?hl=ja

少しでも心当たりのある方は、悪質なリンクを削除してもらうか、それが不可能な場合は否認ツールで悪質なリンクを否認して下さい。
それがGoogleによって評価されるとペナルティーが解除されて検索順位が復旧します。

以上が、自社名で検索しても自社の公式サイトがGoogleの検索にかからないという問題に対策する解決策です。これ以外にも理由がある可能性があります。
見つかった場合はまたこの場で報告させていただきます。

少しでも早く検索順位が復旧することを祈ります。
< 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 >
このエントリーをはてなブックマークに追加
                    
鈴木将司の最新作品
プロフィール
一般社団法人 全日本SEO協会 代表理事

鈴木将司
2019年 09月 >>
1 2 3 4 5 6 7
8 9 10 11 12 13 14
15 16 17 18 19 20 21
22 23 24 25 26 27 28
29 30          
最新記事