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やらせの口コミをGoogleマイビジネスに書き込むと取り返しのつかない損害を被ることになる!

2017年08月13日

2017年8月10日 SearchEngineLandのニュースによると現在、米国でGoogleマイビジネスへのやらせの口コミが問題になっているということです。

「What are the risks for businesses that are getting fake reviews on Google?
Creating fake reviews might seem like a great way to boost your business's local profile, but columnist Joy Hawkins warns that the consequences far outweigh the benefits. After all, you're not just violating Google's guidelines -- you're breaking the law.」

(偽レビューをGoogleにすることはどのようなリスクを企業にもらたすのか?
偽レビューをGoogleマイビジネスに投稿することは素晴らしい方法に見えるが、コラムニストのジョイ・ホーキングス氏はそうした行動は企業に利益をもたらすどころか深刻な結果をもたらすことになるだろうと述べている。結局そうした行為は、Googleのガイドライン違反だけではなく、法律を破る結果になるだろう)
(2017年8月10日 SearchEngineLand)
http://searchengineland.com/risks-businesses-getting-fake-reviews-google-280024

この記事の要点は:

・テキサス州オースチンのSEO会社がFacebookグループ内でGoogleマイビジネスのレビュー(口コミ)を相互に行おうというオファーをしている

・こうした行為を行うSEO会社に料金を払って偽口コミの投稿を依頼するとクライアント企業はGoogleによってSEO上のペナルティーを受けるリスクがある。

・さらには公正取引上の法的な問題があり、当局から告発されるリスクがある

・そればかりか、不正行為を見つけた競合企業や、訴訟先を常に探している弁護士たちに集団訴訟を仕掛けられる大きな法的リスクがある

・すでにニューヨーク州では2013年に偽口コミを利用した19社が検察庁から告発されて2,500ドルから100,000ドルの罰金を払っている

という点です。

これは非常に恐ろしい話です。

インターネットの1ユーザーの感覚ならば、偽口コミを書くことはいたずら程度の認識で済まされるかも知れませんが、SEO会社やそのクライアント企業が金銭の授受をして偽口コミの組織的な売買をすることは、米国では公正取引に関する法律に違反し、明らかな犯罪行為になるということです。

日本でも最近はGoogleの地図検索に表示される口コミにヤラセのステルスマーケティングがされたり、有名な地域ポータルサイトではお金や景品をもらった人が口コミを書くことがあると言われています。

最初は軽い気持ちでやったことだとしても、企業がそうしたことをするとネット上に悪評が書き込まれるだけではなく、刑事告発されることが今後この日本でもあり得るようになりました。

こうした事態になれば、そうしたサービスを販売するSEO会社も、そのサービスを購入したクライアント企業も同時に潰れることがあり得るということではないでしょうか?

ところで何故今、海外のSEOの世界で頻繁にレビューのことが問題になるのでしょうか?

その理由の一つは、ネットの情報のいい加減さを知らないナイーブな一部の消費者がヤラセの口コミを信じて企業の売上を左右するからでしょう。


私の周りでも複数の整体院、治療院の経営者の方が非常に影響力のある地域ポータルサイトに根拠の薄い好意的な口コミがたくさん書き込まれている競合する院に患者を奪われてしまい困っています。

もう一つの理由は、恐らく将来の検索サービスの大きな柱になるであろうボイスサーチ、つまりSiriや、GoogleNOW、アレクサのような音声検索エンジンの多くが口コミ数が多いところや、評価が高いところを疑うこと無く、ユーザーに推奨するからだと思われます。

AIを使った一見、賢そうなソフトウェアは人間によって操作された偽口コミ情報を見破ることなく鵜呑みにし検索ユーザーに推奨してしまうことがあるのです。

ボイスサーチが普及する今後、益々偽口コミの世界は広がる可能性がありますが、企業にとって一番安全なのはそうしたサービスを無視することです。

そして本来の仕事である、良い口コミを投稿してもらうためのサービスの改善に全力をあげることです。

ジェネリックなコンテンツを増やすと検索順位が下がる!?

2017年08月04日

Search Engine Journalという米国のSEOニュースサイトに掲載された「Data Suggests A Google Algorithm Update Occurred in June 2016」(2016年6月にGoogleのアルゴリズムは更新されたことをデータが明らかに)
https://www.searchenginejournal.com/data-suggests-googlealgorithm-update-occurred-june-2016/167088/
という記事によると6月に起きたGoogleの順位変動では「ジェネリックなコンテンツ」が掲載されているサイトの検索順位が落ちたということです。

ジェネリックというのは近年テレビCMなどでよく聞くようになったジェネリック医薬品のジェネリックと同じ意味で「一般的な」という意味です。

一般的なコンテンツというのはどういう意味かというと「どこででも見かけるようなよくあるコンテンツ」という意味です。

さらに突き詰めると「独自性の無いコンテンツ」という意味になります。

Webサイトにおける、ジェネリックなコンテンツにはどのようなものがあるかというと・・・

(1)プライバシーポリシー
→ サイト訪問者のプライバシー、個人情報をどのように守るかという説明文ですがこれはほとんどのサイトに同じようなことが書かれています。

(2)商品の発送情報
→ 物販のサイトでよく見かけるもので、佐川急便や宅急便のこと、沖縄や離島だと送料がどうなるかなどというものや、クレジットカードや振込による支払いについての案内文です。

(3)用語集、基礎知識
→ 建築用語集や、医学の基礎知識などのコンテンツは元ネタとなる情報が有名な本や、Wikipediaの記事などであることが多くジェネリックになりがちです。

(4)メーカーサイトに書かれている商品の案内文や仕様
→ たくさんの商品を卸会社から仕入れて販売している小売サイトの場合、1つ1つの商品に独自の文章や写真を掲載するのが困難です。そのためメーカーサイトに書かれている商品の案内文や仕様をそのままコピーしたり、メーカーからもらった販促キットにある情報をほぼそのまま載せてしまうことがあります。

(5)政府や研究機関、報道機関が発表している情報
→ 誰もが引用したくなるような役に立つ統計情報や、ニュースなどは著作権を無視してそのままコピーしてサイトに載せるケースがよくあります。

(6)企業、お店の所在地、連絡先、営業時間、取り扱い品目などのデータ
→ 電話帳サイトや、ポータルサイト、比較サイト、団体・協会サイトには企業やお店に関する基本情報だけを載せているところが多く個性のある情報が少ない傾向にあります。

(7)取引に関するよく頂くご質問(FAQ)
→ 料金の支払い、返金、送料などどこのサイトにも書かれているような単純な質疑応答の文章は100文字から多くても200文字程度しか書かれていない薄くて個性の無いコンテンツになりがちです。

(8)外部のライターに外注した丸投げコンテンツ
→ Welqなどのキュレーションサイトなどに掲載されていた専門知識の無い外部のライターが限られた時間と賃金で書かざるを得なかった文章は他者が運営するWebサイトや市販の本を参考にして情報をまとめるという形になりがちです。そうしないと採算割れしてビジネスとしてなりたたなくなるからです。

このように少なくともジェネリックコンテンツには8つくらいのパターンがあります。御社のサイトにこうしたものがあるかを確認してください。

もし見つかったらそれらのせいで検索順位が上がらなくなっている可能性があります。

(1)から(3)のコンテンツはどのサイトにも同じようなことが書かれるのが当たり前なので問題はありません。
しかし、(4)から(8)のいずれかのコンテンツが見つかってしまったら、ページ内に占めるジェネリックコンテンツの比率を下げる必要があります。

ページ内に占めるジェネリックコンテンツの比率を下げるにはオリジナルコンテンツを追加することです。

ジェネリック20%以下に対してオリジナル80%以上ならば検索順位は上がりやすくなります。

オリジナルコンテンツにするには:

A:個人の意見

B:個人の体験の報告

C:プロとしての見解

のいずれかを追加することです。

アフィリエイトサイトならば:

A:個人の意見

B:個人の体験の報告

を追加して下さい。売れているアフィリエイトサイトには必ずこの2つがあります。

企業のサイトならば最も求められるは:

C:プロとしての見解

です。

その商品なりサービスを売る資格があるのか、信用できる企業なのかはそのサイトの随所に載っているプロとしての見解に基づいたコンテンツです。

これこそが信用出来る企業サイトの条件の一つです。

星の数ほど存在するWebサイト、日々ビッグバンのように増えている無数のWebページの中で検索ユーザー、見込み客を引き寄せる磁力となるのが:

A:個人の意見

B:個人の体験の報告

C:プロとしての見解

の3つです。

この3つこそがWebページの価値の本質なのです。

A、B、Cの全て、あるいは少なくとも1つを自社サイトのほとんどのページに含めることによりジェネリックではなく、オリジナルなコンテンツになり、それに価値を見出したサイト運営者、ブログ運営者が紹介のための自然発生的なリンクを張ってくれたり、友人や知人にも知ってほしいと願うSNSユーザーがシェアして拡散してくれる可能性を生み出すのです。

Webサイトを作ること、Webページを1つ1つ作ること、、、それは価値を生む貴重な仕事なのです。

同じテーマのページを1つのサイトに複数作っても良いのか?

2017年07月29日

セミナーやコンサルティング中にいただくご質問に「同じテーマのページを1つのサイトに複数作っても良いのか?」というものがあります。

何故そのような疑問が生じるのかというと、長い間サイトを運営していると書くネタが無くなる気がするからでしょう。

例えば、「腰痛治療 +(地域名)」で上位表示を目指している整体院のサイトを運営している院長先生が自分でこれまで、腰痛の原因、腰痛の治し方、腰痛治療の流れ、腰痛治療の料金、腰痛治療のQ&Aなど腰痛治療に関するページを作成してサイトにアップしたとします。最初のうちは書くネタをGoogleキーワードプランナーや、キーワードサジェストツールなどを使って見つけることが出来たとしても、そのうちそれらの複合キーワードをテーマにした記事を書き尽くすことがあります。

そうすると1つの大きな誘惑が生じます。それは、腰痛治療とは関係の無い他の治療、例えば、頭痛のことや、坐骨神経痛などのことを書きたくなるというものです。

Googleは専門性の高いサイトを高く評価するので、腰痛のことだけを書いたサイトだったらそのサイトのトップページをその言葉で上位表示してくれやすいのですが、他の症状をテーマにしたページを増やせば増やすほど腰痛の専門サイトではなくなってゆくので半年、1年、長い場合でも2年くらいすると「腰痛治療 +(地域名)」でトップページの検索順位が落ちやすくなります。

ではどうすれば良いのかというと、頭痛のことや、坐骨神経痛などの治療が重要な商材ならば、それらはそれぞれ別々の専門サイトとして立ち上げ、これまで「腰痛治療 +(地域名)」で上位表示を目指してきたサイトには、過去に書いたテーマと同じテーマでも良いので記事を追加するのです。

例えば、過去に「腰痛の治し方」についてのページを作っていたとしても、AAAの場合の腰痛の治し方、BBBの状況の方の腰痛の治し方、CCC・・・ というようにより細分化したテーマにして「腰痛の治し方」についてのページを増やせば良いのです。

このように過去に書いた事があるテーマのページを増やすコツの1つは「対象の細分化」という考え方です。この考え方である程度までページ数を増やすことが出来ます。

対象の細分化の切り口としては:

(1)状況
(2)職業
(3)職場環境
(4)地域
(5)国籍
(6)性別
(7)年収
(8)正確
(9)体質
(10)体型
(11)病歴
(12)性格


など様々な切り口があります。

2つ目の増やし方のコツは「時間軸の細分化」です。

時間軸の細分化の切り口としては:

(1)歴史(遠い過去、近い過去、現在、近い未来、遠い未来)
(2)1日の中の時間帯(朝、昼、夕、夜、深夜)
(3)年齢(赤ちゃん、幼児、子供、成年、成人、中年、シニア)


などがあります。

3つ目の増やし方のコツは「書き手を変える」という方法です。

全く同じテーマの記事でも、その記事を書く人によって異なった見方、考え方、経験、知識があるので全く同じ文章を書くことは有りえません。

院長さんがすでに書いてしまった記事でも、助手の方、受付の方などそれぞれ立場や性別が異なれば異なったアングルの記事が書けるはずです。

こうして様々なアングルで書かれたページは、それぞれのページの本文の下に

【関連情報】

という見出しを載せてその下からリンクを張れば、ユーザーは関連情報を見るのが好きなので、平均ページビュー、サイト滞在時間が伸びて直帰率は減り、Googleからのサイトの評価がさらに上がり、検索順位アップに貢献するはずです。

どのような業種の方も、どのような状況の方もこうしてアングルや書き手を変えることによって深みのある豊富な情報がある最強のWebサイトが作れるはずです。

そしてその事自体が、同じようなことばかりが書かれている競合他社のサイトとの差別化にもつながり、お客様に選ばれるサイトになりやすくなるはずです。

数年前から言われるようになった「コンテンツマーケティング」、、、。この言葉が普及した今、サイト運営者同士のコンテンツ制作競争に終わりはなくなりました。

どうせやるなら楽しみながら、自分自身の、会社自身の知識を高めるためにこの競争に参加し、最後まで勝ち残って下さい。

過去に書いたブログ記事のせいで上位表示出来なくなる原因と復旧対策

2017年07月22日


SEOコンサルティングをしていて最近よく見かける問題が、何年も前から書いていたブログ記事のせいで検索順位がどんどん下るという問題があります。

Googleは公式には発表していませんが、6月末にGoogleで大きな順位変動がありました。そのタイミングで文字数が少ないブログ記事が大量にあるWebサイトの検索順位が下がるというケースが多発しました。

文字数が少ないブログ記事というのは具体的に何文字かというと800文字未満しか本文が書かれていないページのことです。

よく見かけるケースがお店やクリニックの・・・

・定休日のお知らせ
・社員研修による臨時休業のお知らせ
・どんな花を飾ったのか
・もうすぐクリスマス
・商品入荷の事務的な案内


というようなブログ本来のテーマではない、うちうちのお店に来る人にしか関係が無い事務的な情報や、そこで働いている人以外関心が持てないうちうちのおしゃべりのようなテーマはほとんどの場合、300文字前後の希薄なコンテンツです。

そもそもの話になりますが、今日のブログ読者がブログ記事に要求するレベルは飛躍的に高くなり、本や雑誌レベルの情報の質が求められていることを知らなくてはなりません。コンテンツマーケティングという役に立つコンテンツを企業が無料で提供して自社サイトのアクセスを増やすというやり方が普及し、企業のPR戦略は年々難易度を高めているのです。

GoogleSEOの世界でもこの数年で大きな変化が起きました。コンテンツの品質を厳しくチェックするパンダアップデートが導入されたのは2011年です。今から7年くらい前にこうした希薄なコンテンツが多量にあるWebサイトの評価をGoogleは下げるようになり、それにより検索順位が下るようになりました。

この7年間で見過ごされてきた、あるいは見逃されてきた希薄なコンテンツしか無い代表例であるこうした内容のブログ記事が遂に追求されるようになったのです。Googleは約7年かけてこのレベルに到達しました。

もはや一刻の猶予も許されません。サイト内に設置したブログに過去何年にも渡って300文字程度の希薄な内容のブログ記事を投稿してきた企業に残された選択肢は次の3つです:

1、文字数が少ないブログ記事を見つけてそれらにコンテンツを追加する

2、文字数が少ないブログ記事を見つけてそれらだけを削除する

3、ブログそのものをサイトから削除する

この中で最も安全なのは、「1、文字数が少ないブログ記事を見つけてそれらにコンテンツを追加する」という選択肢です。文字数が少ないなら文字数を追加すれば十分な文字数になり、記事ページを削除することは無いからです。

しかし、内容を追加するにしても定休日のお知らせだとか、どんな花を店舗に飾ったのかという商品と関係の無いテーマのブログ記事の場合、一体何を書いたらよいのでしょうか?非常に難しいはずです。

そこで現実的な対策に感じるのが「2、文字数が少ないブログ記事を見つけてそれらだけを削除する」という選択肢ですが、多くの場合、全てのページがこうした読者にほとんどメリットの無いうちうちの記事ばかりが投稿されているため100%近くのページが文字数が少ない記事です。それだと結局1の選択と同じ問題が生じます。

では3つめの「3、ブログそのものをサイトから削除する」はどうかというとサイト内に例えば1000ページあり、そのうちの8割の800ページが内容が薄いブログであるというようなことがよく有り、そうなるとサイト内にあるページの80%近くを削除することになります。

そうなるとさらに検索順位が大きく落ちるリスクが生じます。何故ならGoogleはサイト内にある大量のページを削除すると何故か様々なキーワードの検索順位を下げることが多いからです。

Webサイトの構造は人間の体と似ているところがあります。

Webサイトにある1つ1つのページはサイト内リンクによって密接につながっています。
それは人体にある細胞同士がつながっていることや、様々な臓器が血管によりリンクされているのと非常に似ています。

人体とWebサイトの共通点は、一気に複数の細胞(Webページ)を切除すると体を維持できなくなり健康体ではなくなるというところです。

私はこれを「オールドページの復讐」と呼んでいます。
読者のことを考えずに、ただサイト内にSEO目的という動機のために作られたWebページが将来、サイト管理者に復讐するのです。

何の愛情もかけられず、サイト運営者の利己的な欲望のためにだけ作れたWebページはその存在すらサイト運営者にも、サイト訪問者にも見られることなく忘れ去られてしまいます。

自分のことを思い出してもらうために将来、検索順位ダウンの原因となることでサイト運営者に思い出してもらおうとするかのようです。

これはとても悲しいことです。こうしたことを二度と繰り返さないためにも、新規作成するWebページ、ブログ記事には十分な愛情を注ぎ、それを読む読者にも愛情を注ぎ役立つコンテンツを載せるようにして下さい。

そうすれば必ず悪循環ではなく、好循環、善循環が生まれて御社のWebサイトの上位表示が約束されるはずです。

ではサイト内に設置したブログ記事の全てが文字数が少ないコンテンツが希薄なページである場合は、結局どうすることが最も安全で効果的なのか?

それは、「徐々にブログ記事を削除して、新しいお役立ちページと差し替えていく」という方法です。
ブログ記事を1ページ削除したらすぐに新しいお役立ちページを1ページ追加して悪い細胞と減らし、良い細胞を増やすという考え方です。

さらに安全を期すためには、Googleアナリティクス等のアクセス解析ログで自社サイトのページビューランキングをチェックして意外にアクセス数のあるブログ記事を見つけたらそのページは削除せずに、文字数が800文字以上になるように文章を追加するのです。そうすれば其のページが稼ぐであろうページビューを失うことは無いでしょうし、文字数を増やすことによりもっと検索順位が上昇する可能性が増します。

こうした対策を取れば急激にサイト内のページが減ることはなく無理なく徐々にサイトの質が高くなり、順位が下る可能性は非常に低くなります。

文字数の少ないブログページをたくさん抱えてしまいどうすれば良いのか迷っている方はこの無理の無い最も安全な方法を検討して下さい。

上手く行くことを祈っています!

ヤフーカテゴリが廃止になる!その時、被リンク獲得対策はどうなるのか?

2017年07月16日

ヤフージャパンが2017年6月29日にヤフーカテゴリの廃止を発表しました。

発表のポイントは:

『Yahoo!カテゴリは、2018年3月29日をもってサービスの提供を終了することになりました。1996年の弊社創業時から長きにわたりご愛顧いただいている皆さまには、ご迷惑をおかけすることになり、大変申し訳ございません。』

『また、今回の終了を受けて、審査サービスであるYahoo!ビジネスエクスプレス(※)も2017年7月31日に販売を終了いたします。』

という2点です。(出典:https://dir.yahoo.co.jp/info

ヤフーカテゴリというのはヤフージャパンが創業以来管理してきた「厳選リンク集」です。カテゴリと呼ばれるジャンル毎にサイトを分類してオリジナル紹介文でサイトを丁寧に紹介するリンク集です。



ヤフーカテゴリに登録されることは信頼出来るサイトの証になり、ネットユーザーだけではなく、Googleも信頼できるサイトを見つける上で利用してきた貴重な情報源としてSEOの世界でも圧倒的な影響力を保持してきました。

2010年ころまではヤフーカテゴリに登録されてリンクを張ってもらうだけでGoogleの検索順位が急上昇するくらい被リンク獲得対策の決定的テクニックでした。

しかし、その後は年々、リンク対策の効果は下がっていき、今日ではかつてのリンク効果の10分の1から20分の1程度の効果しか出なくなりました。

ヤフーカテゴリはもともとは無料審査制でしたが、営利目的のサイト、つまり無料のお役立ち情報だけのサイトではない、企業が運営する商品・サービス販売目的のサイトはビジネスエクスプレスとという有料審査サービスを利用しないと登録審査を受け付けてくれないという体制をしいていました。



2011年頃よりGoogleはペンギンアップデートという有料リンクサービスを使って自社サイトにリンクを張ってもらう被リンク獲得対策を全面否定するようになりました。その理由は、当時は『SEO対策 = 有料の被リンクサービス を使うこと』というくらい、サイトの中身よりも、いかに要領良くお金を払って他人にリンクを張ってもらうかが上位表示の最短ルートだという時代だったからです。

そうした中、審査料金をとって合格したサイトだけにリンクを張るというビジネスエクスプレスのサービスそのものがGoogleの規約に反するという流れになってきたのです。

そうした背景もあり、ヤフーカテゴリの登録効果は年々減り、ビジネスエクスプレスの利用数は激減してきたために今回のヤフーカテゴリ廃止の発表がされたのだと思われます。

今回の発表を受けて多くのサイト管理者が「ヤフーカテゴリが廃止されてしまったら自社サイトの検索順位はどうなるのか?今後の有効な被リンク獲得対策はどうなるのか?」という疑問を抱えるようになりました。

私のセミナーでも受講者のうち何人もの人達がこの質問をするようになり、コンサルティング中にも多くのクライアントが同じ質問をするようになりました。

私達サイト運営者は今回の発表をどのように受け止め、どのような対策を今後してゆけば良いのでしょうか?

1つは、ヤフーカテゴリに登録されているサイトの被リンク元の1つが消滅するという事態が生じること確定しました。

被リンク、つまり自社サイトに他人のサイトから紹介を受けるときにしてもらう「リンク」は現在のGoogleの検索順位決定要因において非常に重要な要素です。

これが1つでも減るということは自社サイトの検索順位が下がるという影響を与える可能性があります。

ではヤフーカテゴリに似たサービスを利用すれば良いのでしょうか?

恐らくそれは期待出来ないと思います。ヤフーカテゴリに類似したサービスとしてはクロスレコメンドとクロスメディアディレクトリがあります。

クロスレコメンドは、NTTコミュニケーションズグループのクロスリスティングが提供する有料のディレクトリ登録審査サービスです。審査を通過すると、 国内大手ポータルサイトのgoo、OCN、BIGLOBE、@niftyなどのディレクトリ(カテゴリ検索サービス)に登録されるものです。
(出典:http://www.xlisting.co.jp/Service/Xrecommend/index.html



goo、OCN、BIGLOBE、@niftyなどのディレクトリが多くのインターネットユーザーに見られているかというと携帯電話が普及した中でインターネットサービスプロバイダー(ISP)が提供するサービスのホームページを見る人達は昔に比べるとかなり減っているはずです。

そうしたサイトにあるお役立ちリンク集であるディレクトリを見る人が多いとは思えません。

次にクロスメディアディレクトリですが、50サイト近くの地方新聞社や業界団体のサイトに設置されたディレクトリに登録してくれるサービスですが、これらも大勢のユーザーがいてそこにあるディレクトリを閲覧する人達が大勢いるとは思えません。

(出典:http://www.crossmedia-directory.com/



私は個人的に被リンクを増やすのが困難な人や、ディレクトリ登録を好む人達にこれまでヤフーカテゴリ、クロスレコメンド、クロスメディアディレクトリの3つへの登録を推奨してきました。

しかし、今回のヤフーカテゴリの廃止発表を受けてこれら2社のディレクトリサービスが今後も運営を続けるのかというと疑問が生じます。

体制に流れやすいネットユーザーの多くはヤフーカテゴリが潰れるということは類似したサービスも潰れると判断してこれら2社のディレクトリ審査サービスへの利用を取りやめる可能性があります。そうなると審査料金の収入が激減してしまい運営が困難になり廃止されるのではないかという単なる憶測が現実化してしまう可能性があります。

もう一つの可能性はヤフーカテゴリが廃止になれば長年業界2位だったクロスレコメンドは業界1位になれるのでサービスを継続すればスライド式に1位になれるので張り切って残存者利益を追求するのではないかという予想があります。
私は個人的に続けてほしいと思います。

しかし、いずれにせよディレクトリ登録の被リンク獲得対策におけるシュアは激減するはずです。

そうなると私達サイト運営者はディレクトリ登録に変わるものを利用しなければなりません。

ディレクトリ登録に変わるものを探すにはディレクトリのそもそもの役割を知る必要があります。

ディレクトリのそもそもの役割とは「ネットユーザーに代わって特定のジャンルや地域のサイトで信頼出来るサイトの品質をチェックして分かりやすい紹介文で紹介する」ということです。

そうしたことをしているサイトはどこでしょうか?

少なくとも次の5つがあるはずです:

1、Google
→ この数年感じることはGoogleがヤフーカテゴリのような振る舞いをするようになってきているということです。
昔のGoogleはアルゴリズムが完全自動でサイトの検索順位を決定するロボット型検索エンジンでした。

しかし、現在のGoogleの検索順位決定にはサーチクオリティーチームという検索結果品質を人的に管理する人達が介在するようになりました。

ヤフーカテゴリのスタッフがビジネスエクスプレスの審査料金をもらってサイトを審査してきた一方でGoogleは広告主からの広告料金を原資にしてサイト運営者からお金をもらわずに無料でサイトを審査しています。そして品質が低いと判断されたサイトはGoogleでは上位表示出来なくする仕組みをもっています。

【参考情報】
Googleは特定の業種のサイトの内容をこんなに厳しく見ている!?
http://www.web-planners.net/blog/archives/000175.html

GoogleはWebサイトの品質をどのような基準で評価しているのか?
http://www.web-planners.net/blog/archives/000173.html

2、電話帳サイト
→ 日本における電話帳サイトはiタウンページです。iタウンページに掲載料金を払えばリンクも張ってくれます。iタウンページはビジネス情報の掲載サービスなので、有料リンクとはみなされません。ズバリ、今後はiタウンページへの有料掲載がヤフーカテゴリ登録に代わるものになると思います。

3、ポータルサイト
→ ヤフーカテゴリが無くなった大きな理由の一つは、各ジャンルに代表的なポータルサイトが生まれ多くのユーザーに利用されていることだと思われます。結婚式情報ならゼクシイ、美容関連ならホットペーパービューティー、飲食店ならぐるなびや食べログ、弁護士情報なら弁護士ドットコム、整体院などの地域ビジネスならエキテンなどがあります。これらに掲載してもらい自社サイトにリンクを張ってもらうことが有力なリンク対策になってきています。

4、まとめサイト
→ Naverまとめなど誰でも特定のジャンルのお役立ちサイトを見つけ出し真の意味でのキュレーションをする時代になりました。これもヤフーカテゴリに変わる流入元、被リンク元になってきています。

5、ランキングサイト・比較サイト
→ 怪しいところも多くありますが、しっかりした基準を設けてクリアしたサイトだけを紹介するランキングサイトや比較サイトもディレクトリに変わる影響力を持つようになっています。買うことは決めていてもどこで買うべきか、どの商品、サービスを申込めば良いのか迷っている人達に役立つ情報を提供しています。

このようにインターネットが発達した現代では、ディレクトリに匹敵する紹介サービス、紹介サイトが増えてきています。

これまでヤフーカテゴリにはたくさんの人達がお世話になりました。厳格な基準をもってネットユーザーのためになるサイトを紹介してきた功績はとても大きいはずです。

しかし残された私達サイト運営者が「お世話になりました」と言ってサイトを閉鎖することは許されません。

今後は新しい時代にあった紹介サービスに自社サイトを掲載してもらいリンクを張ってもらうという膨大な作業がサイト運営者に要求されるようになりました。

どんなに面倒でも、自社サイトの存在をより多くのネットユーザーに知ってもらわなければ自社サイトのコンテンツにどんなに磨きをかけても見てくれる訪問者を確保することは出来ません。

絶対にサイトの広報活動を怠らないようにして下さい。それが出来た企業にだけにGoogleでの上位表示と、Google自然検索結果からの訪問者増という大きな結果がもたらされるのです。

リアルが弱いサービスのほどんとは米国企業がシェアを取るようになる!?

2017年07月09日
日経ビジネス2017年7月3日号に『旅行サイト、外資の攻勢に対抗 リクルートと楽天、相次ぎ買収・提携』
http://business.nikkeibp.co.jp/atcl/NBD/15/depth/062600652/?ST=pc
という記事がありました。

この記事によると:

・英調査会社ユーロモニターによれば15年、日本のオンライン予約のトップは楽天トラベル(13.9%)でじゃらんnet(13.1%)と続く。エクスペディアは1%台、ブッキング・ドットコムは1%未満にとどまり、日本勢が地盤を守っている

・旅行サイトの世界市場では「ブッキング・ドットコム」を傘下にもつ米プライスライングループと同エクスペディアグループの寡占が進んでいる。米調査会社フォーカスライトによると2社を合わせた世界シェアは3分の2以上、米国では90%以上

という点です。

要約すると、日本の宿泊予約ポータルサイトのトップは楽天トラベルが13.9%、リクルートのじゃらんnetが13.1%の市場シェアを握っているが、世界市場ではブッキング・ドットコムと、エクスペディアグループのシェアが圧倒的に大きいということです。

この記事を読む前に最近ひしひしと感じるのが「迫りくる海外サイトの脅威」です。

私は海外旅行をする時に宿泊予約をするのはHotels.comで、現地ツアーを申込むのはVeltraという海外ポータルの日本語版であることがほとんどです。

そしてテレビをたまにみると頻繁に外国人女性が流暢な日本語を話すトリバゴや、民泊で有名なAirbnbのCMを見ます。

ネット通販はアマゾンばかりで2日に1回はサイトを訪問してしまいます。

こと旅行関連のインターネットサービスは気がついてみると海外のサイトの存在感が増しています。

それでも今回の日経ビジネスの記事によると楽天トラベルとじゃらんnetが健闘していますが、それは何故でしょうか?

考えられる理由は「リアルに強い」からではないでしょうか?

楽天やリクルートは国内に巨大な営業部隊を持っており出店施設を勧誘したり、サポートする人的なリソースを整備しています。
全国各地に説明会やイベントを開いたり、生身の営業マンによるコミュニケーションにより出店施設との信頼関係を築き上げているのではないでしょうか?

物販の世界でも米国企業であるアマゾンの勢いに押されて楽天市場の成長が止まったのではと言われていますが、それでも楽天市場は楽天トラベルと同等か、それ以上の「リアル」の人的基盤があるため生き残っています。

さらには、グルメ関連でもリアルが強いぐるなびは大きなシェアを維持しています。

リアルが弱い海外サイトとリアルに強い国内サイト、、、これはWebでビジネスをする全ての企業に共通のものなのではないでしょうか?

海外のサイトのほとんどは日本国内に営業部隊を持っておらず、電話サポートすら歓迎せずにメールやフォームでしかサポートをしてくれないところが未だあります。電話サポートをしていたとしても、営業マンが頻繁に出店企業を訪問したり、全国各地で説明会や勉強会を開催していることは未だ少ないようです。

このまま時間が経つと恐らくこれまで以上に海外サイト、特に米国のサイトが日本に進出してシェアを取っていくことが予想されます。

しかし、そうした黒船に負けないためには日本企業の強みである日本人的なリアルな人的基盤と生身の人間が直接出店企業の人達と会って、メールやSNSだけでは伝わらないものを意識的に提供することが必要なはずです。

そしてそれはSEOにも大きなプラスを与えるようになるはずです。

直接相手と会うことにより、それまでの先入観は消え去り、顔と顔を合わせてコミュニケーションをしたことにより(時にはお酒などのおかげもあり)相手の企業を信頼しやすくなることでしょう。そして積極的に自社サイトからリンクを張り紹介をするでしょうし、お世話になっているところへのお返しとしてSNSで紹介したり、相手先企業のSNSにいいねを押したり、シェアをする可能性があります。

Web集客、SEOの成功はネットだけでは絶対に限界が来ます。手間や時間がかかり億劫に感じるかもしれませんが、自社のSEOが最近頭打ちだと感じたり、将来に不安を抱くようなことがあればリアルを伸ばすようにすべきです。

自社主催の無料勉強会、商品のお試し会、無料相談会、無料セミナー、懇親会、オフ会、商品発表会等を企画して、プレスリリースを出すのも良いでしょう。参加者のためになりたいという想いがこもったものなら失敗はしないはずです。自社単独開催など厳しいようならタイアップ出来そうな企業を誘えば思わぬ展開があるかもしれません。

あのアマゾンですら米国にリアル書店を出店するようになっています。そしてもともと通販専門のPC会社のDellですら何年も前から大都市の大手家電量販店内にリアルサイトというショップを出店しています。

ネットだけでは画面から映像が、スピーカーからは音声という情報だけしか伝わりません。しかしリアルなら参加者にその場の熱、匂い、触感、味覚など五感に対して情報提供が出来ます。

結局は、ネット上で勝つための答えはネットには無いのです。答えはいつもリアルにあるのです。

すぐに行動を起こして下さい。リアルを自社の集客ポートフォリオに組み込むことにより必ず御社にとって素晴らしい展開が見えてくるはずです。

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一般社団法人 全日本SEO協会 代表理事

鈴木将司
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