2016年05月19日

ここ最近マスコミなどで報道されているいくつかの国内外のWebマーケティングのトレンドについて考えてみたいと思います。

最近の気になる報道としては：

１、『学研、低価格学習サービス 小中学生向けにゲーム感覚で学べるスマートフォンやタブレット用ｅラーニングソフトを月額540円で提供』（日本経済新聞　朝刊　2016年5月17日）

２、『ジーユー、ネット割引　ファストリが戦略転換 ガウチョパンツは1490円→990円、割安感で店から誘導』 （日本経済新聞　朝刊　2016年5月17日）

３、『アマゾン、YouTube対抗の動画配信を日米などで開始　映像サービスの強化着々と』（JB Press　2016年5月12日）

の３つがありました。

これらのニュースは一見、業種も異なりバラバラの事象に見えますが、２つの大きな共通点があります。

１つ目の大きな共通点が、低価格、または無料でサービスを提供することにより顧客を１回キリの取引で終わらせず生涯顧客になってもらうための関係づくりを目指している点です。

学研の場合は月額５００円程度の低価格で先ず顧客関係を築きあげてそこから各種教育サービス、グッズを検討してもらえる環境づくりを目指しています。

また、リアル社会での小売店であるGUも店舗に来店してもらい一度商品を購入してもらったらそれで終わらずに、自社サイト上で購入した時にこれまでには無い割引率で商品を購入してもらえる環境づくりをしています。

そしてアマゾンは昨年来サイト滞在時間を伸ばすために導入した映画やドラマの見放題サービス、音楽の聴き放題サービスというメディア側からの一方的なコンテンツ提供だけではなく、ユーザーがアマゾンのサイト上に自分の動画をアップして他のユーザーと共有できるサービスを投入しようとしています。

これらはすべてユーザーエンゲージメント（商品、ブランド、番組/コンテンツなどに対する消費者の積極的な関与や行動」とされる。企業が顧客と「一生のおつきあい」をするための考え方：はてなキーワードより）を向上させてより長期的な付き合いを顧客とするための動きです。

２つ目の大きな共通点は、スマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイスを活用したサービスであるという点です。PCユーザーが減り、スマートフォンユーザーが増えるデバイスの逆転現象が続く今、Web集客の第一の手段はモバイルデバイスを活用したものでなくてはならないという点です。

この流れに対応するには本来は自社独自のスマートフォンアプリを開発してそれを配布するのが理想ですが、開発費や企画力、維持費などの問題があるためにすぐに手を出すことはほとんどの企業にとって困難なのが現実です。

少なくともスマートフォンでユーザーが検索した時に自社のサイトの全てのページがモバイル対応していることは必須条件です。

もう一つはスマートフォンユーザーが頻繁に使うソーシャルメディアでの情報発信もこれまで以上に重要な手段になっています。

そしてYouTubeを始めとする動画共有サービスもスマートフォンユーザーは頻繁に利用するサービスですので動画も活用すべきことは明らかです。

人工知能や、IoT、コンテンツマーケティング等様々な用語が飛び交うのがWebマーケティングの世界ですが最近起きている事象の本質はこの２つであることが多いことが分かります。

今後の御社のWeb集客の方向性を考える時、これら２つは絶対に外してはいならないポイントであることは確かです。