AI検索時代のSEO情報ブログ

検索結果の一番上に表示される「AIによる概要」。その中にある下線付きの文字は、これまでなら、クリックするとその情報の元になったWebページが開くものだと考えるのが自然でした。

ところが2026年9月、その「当たり前」とは違う動きが見つかりました。「AIによる概要」の回答の中にあるリンクをクリックすると、外部のWebページではなく、Googleの対話型AI検索「AIモード」が開くというテストです。

見つけた人物は、これを「通常の検索結果から『AIモード』へ利用者を誘導する新たな手法」だと指摘しています。Googleはこのテストについて、まだ公式なコメントを出していません。

「AIモード」とは、Google検索の中で使える対話型のAI検索機能です。質問を入力すると、AIが複数の情報源を調べて回答をまとめ、続けて質問を重ねることもできます。この記事では、今回のテストの中身と、Googleが進めているリンクの見直しの流れ、そしてサイト運営者が確認しておきたいことを、SEOのコンサルティングに長く携わってきた立場から解説します。

「AIによる概要」のリンクをクリックすると「AIモード」が開く

このテストを報じたのは、海外のSEO専門メディアSearch Engine Roundtableのバリー・シュワルツ氏です。2026年9月22日の記事で、「AIによる概要」の回答の下部に表示されるリンクが、外部のWebページではなく「AIモード」へ移動するテストが行われていると伝えました。

記事では、そのリンクにマウスの矢印を合わせた画面や、クリックして「AIモード」が開く様子を収めた動画も紹介されています。見た目はふつうのリンクと変わらないため、利用者はWebページが開くと思ってクリックすることになります。

海外メディアのSearch Engine Watchによると、こうしたリンクをクリックすると、最初に検索した内容を引き継いだまま「AIモード」が開くとのことです。

発見者が指摘した「新たな手法」

このテストを最初に見つけたのは、X（旧Twitter）で検索の変化を発信しているガガン・ゴトラ氏です。同氏は次のように投稿しました。

「『AIによる概要』の回答の中で、Googleは今、Webページではなく『AIモード』に移動するリンクを表示するテストをしている。また別の日、また別の手法。通常の検索結果から利用者を『AIモード』へ押し出すためのGoogleの手法だ」

「また別の手法」という言葉には、Googleがこのところ、さまざまな形で利用者を「AIモード」へ導こうとしていることへの皮肉が込められています。

Search Engine Watchは、これまでにも「AIによる概要」の中のクリックできる文字が、Webページではなく通常の検索結果の新しい検索につながるテストがあったと伝えています。今回は、その行き先が通常の検索結果から「AIモード」に変わった点が違うということです。

Googleのコメントはまだない

ここで押さえておきたいのは、今回のテストがGoogleによって公式に認められたものではないという点です。

これまでのGoogleのテストの中には、広報担当者や担当の副社長が存在を認め、意図を説明したものもありました。今回は、外部の専門家が見つけて報じた段階にとどまっています。どのくらいの利用者に表示されているのか、どの国や端末で行われているのか、正式な機能として採用されるのかは分かっていません。

ですから、「Googleはもう、AIの回答からWebサイトへリンクしなくなる」と決めつけるのは早すぎます。一方で、どのような方向を目指したテストなのかを理解しておくことは大切です。

5月には「Webへのリンクを増やす」と発表していた

今回のテストが注目を集めた背景には、Googleがこれまで、AIの回答からWebサイトへのリンクを増やすと説明してきたことがあります。

Googleは2026年5月6日、公式ブログで「AIモード」と「AIによる概要」のリンクに関する5つの改善を発表しました。回答の中の関連する文章のすぐ横にクリックできるリンクを増やすこと、パソコンではリンクにマウスを合わせるとWebサイトの名前やページのタイトルが表示されること、回答の最後に別の視点の記事を紹介することなどです。

Googleで検索のプロダクト管理を担当するヘマ・ブダラジュ副社長は、リンクを見つけやすく役立つものにし、オリジナルの声を紹介することで、Webの豊かさを発見する手助けをしていきたいと述べています。

リンクは増えたがすべてがWebに向かうわけではない

実際に、「AIによる概要」の中のリンクは増えているというデータもあります。

海外のSEO専門メディアSearch Engine Journalによると、AI検索の分析ツールを提供するPeec AI社のデータでは、「AIによる概要」の回答の本文中に外部のWebページへのリンクが含まれる割合が、9月10日ごろまではほぼゼロだったのに対し、9月20日には26.2%まで増えていました。ただし、調査の対象数や国、端末、どこまでを本文中のリンクと数えたのかといった方法は明らかにされていません。民間企業の計測で、第三者の検証も経ていない数字です。

Search Engine Journalは、この記事の見出しで「『AIによる概要』のリンクは増えたが、すべてがWebに届くわけではない」と表現しています。リンクの数が増えても、その一部が「AIモード」を開くものであれば、Webサイトへの入り口が同じだけ増えたことにはなりません。

ショッピングモールにたとえると分かりやすいでしょう。案内板にお店の名前がたくさん書かれるようになったのに、その矢印のいくつかをたどると、お店ではなくモールのインフォメーションカウンターに戻ってくる。今回のテストは、そうした状態に近いと言えます。

サーチコンソールの数字にも影響が出る可能性

サイト運営者にとって見逃せないのが、効果を測る数字への影響です。

サーチコンソールでは、検索結果から自社サイトへのクリックが記録されます。Webページへのリンクがクリックされれば、それは自社サイトへのクリックとして数えられます。

一方、Search Engine Journalは、「AIモード」を開くリンクがクリックされても、それは自社サイトへのクリックとしても表示回数としても記録されない可能性があると指摘しています。Googleの資料でこの扱いがはっきり説明されているわけではありませんが、「AIによる概要」の中で自社の情報が使われていても、その先のクリックは自社の数字に表れないことがある、と理解しておく必要があります。

8月の全文表示と合わせて見えてくる方向性

今回のテストは、ほかの変化と合わせて見ると、その意味がよりはっきりします。

2026年8月には、一部の検索で「AIによる概要」が「もっと見る」を押さなくても最初から全文表示され、続けて質問できる欄が開いた状態になる変化が確認されました。Googleの広報担当者はこれを認め、システムが最も役立つと判断した話題では「AIによる概要」が動的に拡張されることがあると説明しています。

5月に「AIによる概要」と「AIモード」が一つの検索体験としてつながり、8月には「AIモード」への質問欄が最初から開かれるようになりました。そして9月には、回答の中のリンクまで「AIモード」への入り口として試されています。Googleは、さまざまな入り口から利用者を「AIモード」へ導こうとしていると見るのが自然です。

「引用されているのにアクセスが来ない」と悩む不動産会社

先日、ある不動産会社のクライアントさんから「地域の住宅ローン減税を解説したページが『AIによる概要』で引用されているのに、そのページへのアクセスが思ったほど増えない」というご相談をいただきました。

一緒に検索してみると、「AIによる概要」がページの内容を詳しくまとめていて、利用者は回答を読むだけで要点をつかめる状態でした。回答の中のリンクも、すべてが会社のページにつながっているわけではありませんでした。

私は「引用されていること自体は、AIに信頼できる情報源として認められている証拠です。そのうえで、要約だけでは分からない情報をページに用意しましょう」とお伝えしました。物件の種類ごとの減税額の試算例や、地域の金融機関で実際によく聞かれる質問などを加えていただきました。AIの要約で満足する人もいれば、その先の具体的な情報を求めてクリックする人もいます。そうした人の期待に応えられるページであることが大切です。

リンクの行き先が変わる時代に確認したい3つのこと

最後に、今回のテストを踏まえて、サイト運営者が確認しておきたいことを3つ紹介します。

1. 自社が引用されている「AIによる概要」を実際に見る
主要なキーワードで検索し、自社のページが「AIによる概要」のどこで、どのような形で紹介されているかを確かめます。リンクをクリックして、本当に自社のページが開くかどうかも確認してください。

2. クリック数だけで成果を判断しない
「AIによる概要」で引用されていても、クリックとして数字に表れないことがあります。Search Consoleのクリック数だけでなく、指名検索の件数や問い合わせの数など、複数の数字で効果を見ていきます。

3. 要約の先にある情報でクリックする理由をつくる
AIの要約で得られる一般的な説明だけでなく、自社の事例、具体的な数字、地域の事情など、ページを開かなければ分からない情報を用意します。それが、利用者がリンクをクリックする理由になります。

まとめ

今回の話をまとめると、2026年9月、「AIによる概要」の回答の中にあるリンクが、外部のWebページではなく「AIモード」を開くテストが見つかりました。発見者は、通常の検索結果から利用者を「AIモード」へ誘導する新たな手法だと指摘しています。Googleはこのテストについて、まだ公式なコメントを出していません。

Googleは5月にWebへのリンクを増やすと発表しており、実際に回答の中のリンクは増えているというデータもあります。一方で、そのすべてがWebサイトにつながるわけではない可能性が出てきました。8月の全文表示と合わせて見ると、Googleがさまざまな入り口から利用者を「AIモード」へ導こうとしていることがうかがえます。

AIの回答の中に自社の名前が出ることと、自社のサイトに人が訪れることは、もはや同じ意味ではなくなりつつあります。だからこそ、引用されることと、クリックしたくなる理由をつくることの両方が必要です。次に自社のページが「AIによる概要」に引用されているのを見つけたら、そのリンクを自分の手でクリックして、どこに連れて行かれるのかを確かめてみてください。

検索順位は変わっていない。検索結果に表示される回数も減っていない。それなのに、サイトへのアクセスだけが減っている。最近、こうした相談を受けることがあります。

その理由をはっきり示すデータが、フランスから出てきました。SEOツールを提供するAhrefs（エイチレフス）社が、フランスで「AIによる概要」が始まった前後のデータを比べたところ、「AIによる概要」がよく表示されるサイトでは、クリック率が中央値で23.1%下がっていたのです。

「AIによる概要」とは、Googleの検索結果の一番上に表示される、AIが作った回答のことです。検索した人は、各サイトのリンクを見る前に、まずAIがまとめた説明を読むことになります。

この記事では、Ahrefs社の調査の中身と、日本のサイト運営者がそこから学べる重要ポイント、そしてサーチコンソールで今すぐ確かめたいことを、SEOのコンサルティングに長く携わってきた立場から解説します。

フランスでは2026年7月に始まった

「AIによる概要」は、米国で2024年5月に始まり、日本でも2024年から表示されています。一方、フランスでは長いあいだ提供されておらず、始まったのは2026年7月22日のことでした。

ある日を境に、それまでなかった「AIによる概要」が一斉に表示され始める。これは、影響を測るうえでとても珍しい機会です。始まる前と後のデータを比べれば、「AIによる概要」がクリックにどれだけ影響したかを、ほかの要因と切り分けて調べやすくなるからです。

Ahrefs社はこの機会を利用して調査を行い、フランス語版を8月に、英語版を2026年9月16日に公開しました。

963ドメインの前後を比べた調査

調査の対象は、フランスでクリック数の多い上位1,000ドメインのうち、データがそろっていた963ドメインです。ドメインとは、「example.com」のようなサイトの住所のことで、ここでは1つのサイトと考えてください。

データの出どころは、サーチコンソールです。サーチコンソールとは、Googleが無料で提供している、自社サイトの検索での表示回数やクリック数などを確認できる分析ツールのことです。

比べたのは、開始前の28日間と、開始後の9日間です。そのうえで、各サイトが表示される検索語のうち、どのくらいの割合で「AIによる概要」が出るかによって、サイトを分けました。

1. よく表示されるサイト
表示される検索語の20%を超える割合で「AIによる概要」が出るサイトです。

2. ほとんど表示されないサイト
その割合が2%未満のサイトです。こちらを比べる基準として使いました。

よく表示されるサイトほどクリック率が下がった

結果は次のとおりです。

963ドメイン全体で見ると、クリック率の変化はマイナス3.4%でした。ところが、「AIによる概要」がよく表示されるサイトに絞ると、クリック率は中央値で23.1%も下がっていました。中央値とは、数字を小さい順に並べたときにちょうど真ん中にくる値のことで、極端な数字に引っ張られにくい平均の一種です。

一方、ほとんど表示されないサイトでは、同じ期間にクリック率が2.3%上がっていました。季節やGoogleのほかの変更の影響を取り除くために、この差を差し引いて計算し直すと、下がり幅は24.8%になります。

さらにAhrefs社は、「AIによる概要」が出る割合が1ポイント増えるごとに、クリック率がおよそ1ポイント下がるという関係も示しています。よく表示されるサイトのうち、82.2%でクリック率が下がっていました。

クリック数そのものの減り方も見ておきましょう。調査対象のサイト全体のうち、1日あたりのクリック数が10%以上減ったサイトは48%、30%以上減ったサイトは19%、半分以上を失ったサイトも5%ありました。わずか9日間でこれだけの変化が出たことになります。

また、フランスの「.fr」ドメインのサイトは、クリック数が中央値で12.3%減っており、調査対象全体の8.8%より大きな落ち込みでした。

先に、注意を一つ。この調査はAhrefs社が自社で行ったもので、第三者の検証は経ていません。同社はSEOツールを販売している会社でもあります。また、開始後のデータは9日分しかなく、同社も期間を延ばして改めて分析するとしています。

表示回数は減らないのにクリックだけが減る

この調査で最も重要なのは、表示回数の動きです。

「AIによる概要」がよく表示されるサイトでも、表示回数は横ばいか、むしろ増えていました。極端な例では、表示回数が183%増えたのに、クリック数は1.9%減っていたサイトもあったそうです。

表示回数が落ちていないということは、検索結果から消えたわけではない、ということです。サイトは今までどおり検索結果に出ている。しかし、その上に表示されるAIの回答を読んで満足し、サイトまで来ない人が増えたのです。

これは、商店街のお店に例えると分かりやすいと思います。店の前を通る人の数は変わらないのに、店の入口の前に案内係が立ち、通行人の質問にその場で答えてしまう。そうなると、わざわざ店に入る人は減ります。表示回数は店の前の人通りで、クリックは店に入った人の数です。

Ahrefs社も、表示回数を見て判断するのはやめるべきで、打撃を受けたのはクリック率だとはっきり書いています。

どんな分野が大きく影響を受けたのか

分野別に見ると、最も強く影響を受けたのは医療・健康の分野でした。この分野では、検索語の22.2%で「AIによる概要」が表示され、クリック率は20.4%下がっていました。

医療や健康の調べものには、「〇〇の症状は」「〇〇の原因は」といった、短い答えで済む質問が多く含まれます。こうした情報収集のための検索は、AIの回答でそのまま用が足りてしまいやすいのです。

反対に、商品の購入や予約につながる検索、ツールを使わないと答えが出ない検索、人の意見や体験を求める検索が多い分野は、比較的影響が小さかったとされています。

日本ではすでに2年前から始まっている

フランスの数字は、日本のサイト運営者にとっても無関係ではありません。

フランスの調査はあくまでフランスのデータで、日本の数字を測ったものではありません。ただ、日本ではすでに2024年から「AIによる概要」が表示されており、同じ仕組みが働いていると考えるのが自然です。

また、Ahrefs社は以前の世界規模の調査で、「AIによる概要」が出る検索での1位のサイトのクリック率への影響が、2025年春のマイナス34.5%から、同年末にはマイナス58%に広がったとしています。時間がたてば影響が薄れるのではなく、むしろ大きくなっているというのが同社の見方です。

米国のマーケティング会社Seer Interactive（シア・インタラクティブ）社が顧客企業42社のデータで行った分析でも、「AIによる概要」が出る検索のクリック率は、2024年6月から2025年9月までの間に61%下がっていました。これも事業者が自社の顧客データをもとに公表したもので、第三者の検証を経たものではありません。

「アクセスが減ったのに順位は変わらない」という相談

先日、ある歯科医院のクライアントさんからこんなご相談をいただきました。「ブログ記事のアクセスが1年前の半分近くになっている。でも順位を調べると、ほとんど変わっていない」と。

サーチコンソールで一緒に確認すると、アクセスが大きく減っていたのは「親知らずを抜いた後の注意点」「歯ぐきから血が出る原因」といった、短い答えで済む記事ばかりでした。表示回数はほぼ横ばいで、クリック率だけが下がっていたのです。

一方で、「インプラントの費用と治療の流れ」のように、自院の料金表や治療期間、実際の症例を載せていたページは、ほとんど影響を受けていませんでした。

私は、減った記事を書き直すよりも、AIの短い答えでは済まない情報を足すことをお勧めしました。その医院でしか分からない料金、通院の回数、患者さんからよく受ける質問への院長自身の回答などです。現在は、アクセスが減った記事から順に手を入れているところです。

サーチコンソールで確かめたい3つのこと

自社のサイトで同じことが起きていないか、サーチコンソールで次の3つを確かめてみてください。

1. 期間を比べてクリック率の変化を見る
「検索パフォーマンス」の画面で、期間の比較を選び、たとえば直近3か月と前年の同じ3か月を比べます。合計クリック数だけでなく、平均クリック率の変化を見てください。

2. 表示回数が減っていないのにクリックが減ったページを探す
「ページ」のタブを開き、表示回数とクリック数の両方の変化を並べます。表示回数は横ばいか増えているのに、クリック数が減っているページが、AIに答えを先に言われている可能性が高いページです。

3. そのページの検索語を確認する
該当するページをクリックし、「検索キーワード」のタブで、どんな言葉で表示されているかを確かめます。「〇〇とは」「〇〇の原因」のような短い答えで済む検索語が多ければ、「AIによる概要」の影響を受けやすいページです。

なお、Googleの説明では、「AIによる概要」からのアクセスは、サーチコンソールでは通常の検索と同じ「ウェブ」の中に含まれて集計されます。「AIによる概要」の分だけを切り分けて見ることはできないため、表示回数とクリック率の動きから推し量るしかありません。

クリックされるページに変えるには

影響を受けているページが見つかったら、AIの短い答えでは済まない情報を足していきます。たとえば、次のような情報です。

自社の料金表、実際の事例や施工例、ほかの選択肢との比較表、担当者自身の経験にもとづく意見などです。どれも、AIが一般的な知識だけでは答えられない、その会社にしかない情報です。

また、Seer Interactive社の分析では、「AIによる概要」の中で引用されたブランドは、引用されなかったブランドに比べて、通常の検索結果のクリック率が35%高かったとされています。クリックが減る時代だからこそ、AIの回答の中で名前を挙げてもらえる存在になることにも意味があります。

まとめ

今回の話をまとめると、フランスで2026年7月22日に「AIによる概要」が始まった後、よく表示されるサイトのクリック率は中央値で23.1%、比較対象との差で見ると24.8%下がりました。表示回数は横ばいか増えており、検索結果から消えたのではなく、クリックだけが減ったことになります。医療・健康分野の影響がとくに大きく、日本でも同じ仕組みが働いていると考えられます。

これからのSEOでは、表示回数という「店の前の人通り」だけを見て安心することはできません。見るべきなのは、何人が店に入ってくれたかです。入口の案内係が答えてしまえる質問ではなく、店の中に入らなければ手に入らないもの。料金や事例や、あなた自身の言葉を、店の一番目立つ棚に並べておきましょう。

AIで記事を書くことは、もはや特別なことではなくなりました。ChatGPTやGemini、Claudeを使って下書きを作り、少し手を入れて公開する。そうした制作の流れは、企業のWebサイトでもすっかり当たり前になっています。

そうした中、Googleが生成AIで作ったコンテンツについての公式ガイドを2026年10月1日に更新しました。新たに書き加えられたのは、生成AIの仕組みについての説明と、「AIが作ったコンテンツは、公開前に人の手で事実確認することが極めて重要だ」という一文です。

今回の更新は英語版ドキュメントでの変更です。しかし、ガイドの考え方は日本語のサイトにもそのまま当てはまります。しかも、9月24日から始まったスパムアップデートが進行している最中の更新ということもあり、AIで記事を量産しているサイトにとっては見過ごせない内容です。

この記事では、Googleのガイドに何が加わったのか、なぜ人による確認がそこまで重視されるのか、そして本文以外にどこを確認すればよいのかを、長年SEOのコンサルティングに携わってきた立場から解説します。

Googleの生成AIガイドに何が加わったのか

今回更新されたのは、Google検索セントラルにある、ウェブサイトで生成AIコンテンツを使う際のガイダンスをまとめたドキュメントです。サイト運営者が生成AIをコンテンツ制作に使うときの考え方をまとめたもので、これまでも「AIを使うこと自体は問題ないが、ユーザーにとって価値のあるコンテンツであることが前提」という立場が示されてきました。

今回の更新で新しく加わったポイントは、大きく分けて次の3つです。

1. 生成AIは事実を取り出すのではなく、言葉の並びを予測している
Googleは、生成モデルは事実を検索して取り出しているのではなく、学習データをもとに「次に来そうな言葉の並び」を予測しているのだと説明しています。

2. AIの出力には不正確な内容が含まれることがある
そのため、生成AIの出力には誤り、いわゆるハルシネーション（AIが事実ではない内容を、もっともらしく作り出してしまう現象）が含まれる可能性があると明記されました。

3. 公開前に人の手で事実確認することが極めて重要
そのうえで、AIが生成したすべてのコンテンツについて、正確性と信頼性を公開前に人の手で事実確認し、見直すことが「極めて重要（critical）」だと書かれています。

生成AIは事実を「調べて」いない

今回の更新でまず注目したいのは、Googleが生成AIの仕組みそのものを説明に加えたことです。

生成AIの中心にあるのは、LLM（大規模言語モデル：膨大な文章を学習し、文章の続きを予測することで言葉を生成するAI）と呼ばれる技術です。LLMは、質問を受けると百科事典を引いて正解を探しにいくわけではありません。学習した膨大な文章のパターンから、「この流れなら次はこの言葉が来る確率が高い」という予測を積み重ねて文章を組み立てています。

スマートフォンの予測変換をイメージすると分かりやすいでしょう。「お世話に」と打てば「なっております」が候補に出てきます。これは、スマートフォンが意味を調べたからではなく、その並びが多く使われているからです。生成AIは、この予測変換を比べものにならないほど高度にしたものだと考えてください。

この仕組みだと、文章としては非常に自然なのに、中身の数字や固有名詞が間違っているということが起こります。「それらしい言葉」と「正しい事実」は必ずしも一致しないからです。しかも、AIは間違っているときも自信がありそうな文体で書くため、読み手が誤りに気づきにくいという問題もあります。

Googleがわざわざこの仕組みをガイドに書き込んだのは、「AIが書いたものは正しいはずだ」という前提で公開してしまうサイト運営者が少なくないからだと私は考えています。

「極めて重要」という強い言葉の重み

今回の更新を報じた海外のSEO専門メディアSearch Engine Landでは、記者のバリー・シュワルツ氏が「critical（極めて重要）」という言葉づかいに注目しています。Googleはこうした強い言葉を気軽には使わない、という指摘です。

Googleの公式ドキュメントは、多くの場合「〜するとよいでしょう」「〜を検討してください」といった推奨の書き方をしています。その中で「極めて重要」と言い切ったことは、人による確認を「できればやること」ではなく「必ずやること」として位置づけたと読むのが自然です。

同氏は記事の中で、AIで作ったコンテンツを人の確認なしに自動で公開するやり方はもはや通用しない、という趣旨の解説もしています。これはGoogle自身の発言ではなくメディアの解釈ですが、実務の受け止め方としては妥当だと私も考えます。

本文以外に確認すべき4つの場所

今回のガイドで見落としやすいのが、確認の対象範囲です。Googleは本文だけでなく、次のような要素も人の手で確認する対象として挙げています。

1. タイトル要素
ページのタイトル要素（タイトルタグ）は、検索結果で青い文字のリンクとして表示される部分です。AIに「SEOに強いタイトルを考えて」と頼むと、内容と合っていない数字や、誇張した表現が入ることがあります。

2. メタディスクリプション
メタディスクリプションは、検索結果のタイトルの下に表示される説明文の元になる情報です。本文を書き直したのに、説明文だけがAIの最初の案のまま残っているというケースがよくあります。

3. 構造化データ
構造化データとは、ページの内容を検索エンジンが理解しやすい決まった形式で記述したものです。商品の価格や在庫、記事の著者や公開日などを伝える役割があります。Googleは、構造化データについては一般的なガイドラインに沿っているかの確認と検証も求めています。

4. 画像の代替テキスト
画像の代替テキスト（alt属性）は、画像の内容を文字で説明するものです。目の不自由な方が使う読み上げソフトや、検索エンジンが画像の内容を理解するために使われます。

この4つに共通するのは、ページを開いた読者の目にはほとんど触れない場所だということです。だからこそ確認が後回しになりやすく、AIの出力がそのまま残ってしまいます。

なぜ見えない場所の誤りが危ないのか

タイトルやメタディスクリプション、構造化データは、読者の目には触れにくい一方で、検索エンジンにとっては「このページは何について書かれているのか」を判断する重要な手がかりです。

たとえば、構造化データの価格と、ページに表示されている価格が食い違っていたとします。人間の読者は表示されている価格しか見ませんが、検索エンジンは両方を読み取ります。情報が食い違っていれば、そのページの信頼性に疑問が生じるのは当然です。構造化データはリッチリザルト（検索結果に評価の星や価格などを加えて目立たせる表示）の元にもなるため、誤りがあれば検索結果に間違った情報が出てしまうおそれもあります。



また、同じガイドにはECサイト向けの記載もあります。AIで生成した商品画像には、IPTCという画像の情報を記録する国際的な規格に沿って「AIで生成した画像である」ことを示すメタデータを入れること、AIで作った商品データはその旨を分けて表示することなどが求められています。ECサイトを運営している方は、この部分もあわせて確認しておくとよいでしょう。

9月のスパムアップデートとの関係は？

今回の更新と同じ時期に、Googleは「2026年9月のスパムアップデート」を実施しています。スパムアップデートとは、Googleのスパムポリシーに違反するサイトを見つけ出す仕組みを改良する更新のことです。

海外のSEO専門メディアSearch Engine Journalによると、このアップデートは9月24日に始まり、完了まで最大2週間かかる見込みで、すべての地域と言語が対象です。つまり日本語のサイトも対象に含まれます。

ただし、Googleはこのスパムアップデートが何を対象にしているのかを明らかにしていません。Search Engine Landは今回のガイド更新とスパムアップデートの関連を指摘していますが、これもメディアの見方です。「このアップデートはAI記事を狙ったものだ」と決めつけるのは避けるべきでしょう。

一方で、Googleのスパムポリシーには「大量生成コンテンツの不正使用（Scaled content abuse）」という項目がはっきりと存在します。検索順位を操作する目的で大量のページを作る行為のことで、その例として「生成AIなどのツールを使い、ユーザーにとって価値を加えないまま多数のページを作ること」が挙げられています。

現場でよく見る「直し忘れ」

先日、ある税理士事務所のクライアントさんから「AIで書いたコラムを毎週公開しているが、本当にこのやり方で大丈夫か」というご相談をいただきました。

拝見すると、本文は所長さんがきちんと目を通していて、税制の説明も正確でした。ところが、ページのタイトルには最新の制度とは異なる年度の数字が入っていて、メタディスクリプションにもAIが最初に出した文章がそのまま残っていました。画像のalt属性も、記事の内容とは関係のない一般的な説明になっていました。

私は「本文の確認は十分なので、公開前のチェックリストにタイトル、説明文、画像の説明の3項目を加えましょう」とお伝えしました。確認する作業そのものは数分で終わるものです。それでも、チェックの項目に入っていないだけで毎回見落とされてしまうのです。

これは、料理の味見に似ています。メインの料理はしっかり味見をしていても、添えてあるソースの味見を忘れてしまえば、お客さんの評価はそこで下がってしまいます。読者や検索エンジンが目にする部分は、本文以外にもたくさんあるということです。

AIで量産しているサイトが決めておくべき確認手順

AIで多くの記事を公開しているサイトほど、確認を担当者の注意力に任せるのではなく、手順として決めておく必要があります。私がおすすめしているのは、次の流れです。

1. 数字と固有名詞を一つずつ一次情報で確かめる
ハルシネーションが最も起こりやすいのが、数字、日付、人名、会社名、制度名です。これらは公的機関や公式サイトなどの一次情報（その情報を最初に発表した元の情報源）に当たって確認します。

2. タイトルとメタディスクリプションを本文と照らし合わせる
本文を修正したあとに、タイトルと説明文が本文の内容と一致しているかを確認します。

3. 構造化データと画像のalt属性を確認する
構造化データはGoogleのリッチリザルトテストなどのツールで検証し、alt属性は画像の内容と合っているかを見ます。

4. 誰がどう作ったのかを読者に伝える
Googleは「有用で信頼性の高い、ユーザー第一のコンテンツ」に関するドキュメントの中で、コンテンツが「誰によって」「どのように」「なぜ」作られたのかを意識するよう求めています。AIを使った場合は、その使い方を読者に分かる形で伝えることも推奨されています。

まず何から手をつけるべきか

とはいえ、すでに公開している記事が数百本あるサイトで、すべてを一度に見直すのは現実的ではありません。

まずはアクセスの多い記事10本から始めることをおすすめします。アクセスが多い記事ほど多くの人の目に触れ、誤りがあったときの影響も大きいからです。その10本について、数字と固有名詞、タイトル、メタディスクリプションの3点だけを確かめてみてください。

そして、これから公開する記事については、今回挙げた確認項目を公開前のチェックリストに組み込みます。過去の記事の見直しと、これからの記事の確認を分けて考えると、無理なく続けられます。

今回のガイドの更新は、AIを使うことを否定するものではありません。Googleは以前から、コンテンツの作り方ではなく質を評価するという立場をとっています。AIを使うかどうかではなく、公開する前に人が責任を持って確かめたかどうかが問われていると考えるべきです。

まとめ

今回の話をまとめると、Googleは生成AIコンテンツのガイドを更新し、生成AIは事実を調べているのではなく言葉の並びを予測しているという仕組みを説明したうえで、公開前に人の手で事実確認することを「極めて重要」と明記しました。確認の対象は本文だけでなく、タイトル要素、メタディスクリプション、構造化データ、画像の代替テキストにまで及びます。

9月のスパムアップデートが何を対象にしているかは公表されていませんが、大量生成コンテンツの不正使用はGoogleのスパムポリシーに明記されています。AIで記事を量産しているサイトは、確認を個人の注意力に任せず、手順として決めておくことが大切です。まずはアクセスの多い記事10本の数字と固有名詞から見直してみてください。

AI検索時代になったからSEOが終わるのではありません。むしろ、本当に信頼される専門家や企業が評価される時代が始まったのです。今後のSEOで成果を出すためには、「検索順位を上げること」だけではなく、「AIやユーザーから信頼される存在になること」を目指す必要があるでしょう。

「Google検索では上位に表示されているのに、ChatGPTやGoogleのAIモードで自社の商品がほとんど紹介されない」ECサイトを運営している方の中には、このような新しい悩みを抱えている方が増えています。これまでSEOに力を入れて検索順位を上げてきたのに、AI検索では競合の商品や企業ばかりが紹介されると、今までのSEO対策が通用しなくなったように感じるかもしれません。

結論からいうと、AIOとSEOはまったく別のものではありません。SEOを土台にしながら、AIがユーザーの質問に答えるために必要な情報を、より広い範囲から収集・理解・選択することを意識するのがAIOです。特に大きな違いは、従来のように特定のキーワードで上位表示することだけを考えるのではなく、「ユーザーはどんな質問をするのか」「自社や商品は第三者からどう評価されているのか」「AIが企業や商品について理解できる情報が十分に存在するか」まで考えなくてはならないことです。

この記事では、自社サイトがAI検索になかなか取り上げられず困っているECサイト運営者の方に向けて、AIOとSEOの違いを初心者にもわかるように解説します。この記事を読み終えたときに、これから自社サイトのどこを改善すればよいのかが見える状態になることを目指します。

AIOとは何か？SEOと完全に別の対策ではない

AIOとは、AI Optimizationの略として使われる言葉で、ChatGPT、GoogleのAIによる概要、AIモードなどの生成AIによる回答の中で、自社や自社サイトの情報が引用・参照・紹介されやすい状態を作るための取り組みを指します。一方、SEOはGoogleなどの検索エンジンで自社ページを見つけてもらいやすくするための取り組みです。

この説明だけを見ると、SEO＝Google検索対策、AIO＝AI検索対策という別々のものに見えます。しかし、実際にはそれほど単純ではありません。Googleは、AIによる概要やAIモードなどの生成AI検索について、従来から行われてきたSEOの基本的なベストプラクティスが引き続き重要であると説明しています。さらにGoogleの生成AI検索は、検索インデックスや既存の検索ランキングシステムを利用して、回答を裏付けるページを探しています。


つまり、「SEOでGoogleに正しく理解される→検索インデックスに登録される→AIがユーザーの質問に答える際の候補になる」という関係があります。AIOはSEOを捨てて新しい対策に乗り換えることではありません。「SEOの土台の上に、AIに選ばれるための考え方を追加する」と理解するとわかりやすいでしょう。

違い1　AIOではWebページだけでなく「実際のビジネスの評価」まで重要になる

従来のSEOでも、サイト内部だけが評価対象だったわけではありません。被リンクなど外部からの評価も以前から重要でした。しかしAI検索時代には、自社サイト以外に存在する「企業や商品の情報」をより強く意識する必要があります。

たとえばECサイトを運営しているとします。自社サイトには「高品質な商品です」「お客様から高い評価を得ています」と書いてあるとします。一方で、Googleビジネスプロフィールや第三者サイトには低評価の口コミが多数あり、SNSやフォーラムにも「問い合わせへの対応が悪かった」「発送が遅かった」といった書き込みが大量にあったらどうでしょうか。自社サイトに書いてある情報だけを見れば優良企業に見えても、Web全体を見ると違う姿が見えてきます。

Googleは、生成AI検索においてGoogleビジネスプロフィールや商品情報などを整備することを推奨しています。またGoogleのローカル検索では、口コミの数や評価がローカル検索順位に影響することも公式に説明されています。つまりAIOでは、「自社サイトに何を書くか」だけではなく、「Web上で自社がどのような企業として認識されているか」という視点が非常に重要になります。

ECサイトなら、商品レビュー、ショップレビュー、Googleビジネスプロフィール、比較サイト、専門メディア、動画、フォーラムなど、自社以外の場所でどのように評価・説明されているかも確認したほうがよいでしょう。ただし、「Googleが口コミ評価をそのままAI回答の順位決定要因にしている」とまでは公表されていません。AIOでは、自社サイトと実際のビジネスの評判を一致させることが重要だ、と考えるのが適切です。

違い2　キーワードだけでなく「ユーザーの質問」を考える必要がある

SEOでは長年、「どのキーワードで検索順位を上げるか」を考えてページを作る方法が一般的でした。もちろんキーワード調査は現在でも重要です。しかしAI検索では、ユーザーの検索方法そのものが変わってきています。

たとえば従来なら「メンズ 財布 通販」と検索していた人が、AI検索では「30代男性が仕事で使えて、安っぽく見えず、3万円以内で買える財布を教えて」のように質問できます。Googleは、AIモードなどでユーザーが従来より長く、具体的で複雑な質問をすることを説明しています。

さらに重要なのが「Query Fan-Out」です。AIは1つの質問を受け取ったとき、その質問だけを検索するのではなく、関連する複数のサブクエリを生成して情報を探す場合があります。先ほどの財布の例なら、「30代男性 財布」「ビジネス 財布」「3万円以下 財布」「革財布 耐久性」「男性 財布 人気ブランド」といった複数のテーマを調べ、総合して回答するイメージです。

そのためAIOでは、単一のキーワードだけを見るのではなく、「購入前にどんな疑問を持つのか」「比較するとき何を知りたいのか」「購入をためらう理由は何か」「購入後に何が気になるのか」という質問を洗い出すことが重要です。ただし、質問の細かな言い換えごとに大量のページを作ればよいわけではありません。Googleも、検索語句の微妙な違いごとにページを大量作成する方法を推奨していません。

大切なのはキーワードベースから「ユーザーの疑問・課題ベース」に発想を広げることです。

違い3　AIOではSNSや動画など自社サイト以外の情報発信も無視できない

AIOではSNSも重要になってきています。ただし、「Instagramのフォロワーが多ければAI検索で上位になる」という単純な話ではありません。GoogleはSNSのフォロワー数や「いいね」の数をAI検索の直接的なランキング要因だとは公表していません。

一方で、Google検索ではInstagram、TikTok、X、YouTubeなどのコンテンツそのものが検索対象になっています。2026年にはGoogle Search Consoleでも、Instagram、TikTok、X、YouTubeなどの投稿がGoogle検索でどのように見つけられているかを確認できる機能が拡充されました。

AI検索ではWebサイトだけではなく、動画、ブログ、フォーラムなどWeb上のさまざまな情報が参照されます。だからこそ、「Webサイトでは詳しい解説をする」「YouTubeでは専門家として説明する」「SNSでは最新情報や事例を発信する」「第三者メディアにも掲載される」というように、複数の場所で一貫した情報を発信することが重要になります。

AIO時代には「サイトだけを育てる」のではなく、「Web全体で専門家・企業・ブランドとしての存在感を育てる」という考え方が必要になってきたのです。

違い4　構造化データは重要だが、入れるだけでAIOに強くなるわけではない

AIO対策で注目されているものの1つが構造化データです。構造化データとは、ページに書かれている情報の意味を検索エンジンが理解しやすい形式で伝える仕組みです。

たとえばECサイトなら、商品名、価格、在庫状況、ブランド、レビューなどを決められた形式で記述できます。人間には普通のページを見れば意味がわかりますが、コンピューターに対して「これは商品名です」「これは価格です」と明確に伝える名札のようなものだと考えるとわかりやすいでしょう。

Googleも、構造化データによってページの内容をより正確に理解できると説明しています。その意味では、ECサイトのAIO対策でもProduct、Organization、Breadcrumbなど適切な構造化データを整備する価値があります。

ただし注意が必要です。Googleは2026年の生成AI検索向け公式ガイドで、構造化データを過度に重視すべきではないと明記しています。AI検索に表示されるための特別なSchema.orgマークアップはありません。つまり、「構造化データを入れればAIに引用される」というわけではありません。構造化データは、AIや検索エンジンが情報を誤解しにくい環境を作るための基礎整備と考えるのが適切です。

違い5　AIOはSEOより早く変化が見えるケースがあるが、保証はできない

AIO対策では、SEOより比較的短期間で変化が確認できるケースがあります。SEOの場合、競争の激しいキーワードで10位から3位、1位へ順位を上げるには、コンテンツ改善、被リンク獲得、サイト全体の評価向上などに時間がかかることがあります。

一方、生成AIの回答は質問によって参照するページの組み合わせが変化します。そのため、「特定の質問に答える情報を追加する」「専門家のコメントを追加する」「一次情報を追加する」「比較表を追加する」「不足していた情報を補完する」といった改善によって、特定の質問では比較的早く引用状況が変化するケースがあります。

生成AI検索の研究でも、コンテンツの表現や根拠の提示方法などによって生成AI回答内の可視性が変化することが報告されています。ただし「AIOなら必ずSEOより早く成果が出る」という意味ではありません。Google自身も、ページを変更してから再クロールされるまで数日から数カ月かかる場合があると説明しています。

AIOは検索順位だけを見るSEOよりも、特定クエリでの引用・言及という変化を確認しやすいケースがある、と理解するのが適切です。

SEOとAIOの違いを簡単に整理すると

SEOでは、検索エンジンにページの価値や関連性を正しく理解してもらい、検索結果で見つけてもらうことが中心になります。AIOでは、そのSEOを土台にしながら、「ユーザーがどんな質問をするのか」「その質問に対する答えが十分に用意されているか」「AIが企業・商品・専門家を正しく理解できるか」「第三者からどのように評価されているか」「Webサイト以外にも信頼できる情報が存在するか」まで視野を広げます。

つまりSEOがなくなってAIOに置き換わるのではありません。これからは「SEOで検索エンジンに評価される＋AIOでAIの回答に選ばれる」という両方を考える必要があります。

まとめ　SEOを土台に「AIから見た自社」を改善しよう

自社サイトがAI検索でなかなか取り上げられないと、「何か特別なAIOテクニックをしなければならないのではないか」と考えてしまうかもしれません。しかし、まず行うべきことは特別な裏技ではありません。

自社サイトのSEOを整えたうえで、ユーザーが実際に尋ねる質問に答えるコンテンツを増やし、商品情報や企業情報を正しく伝え、構造化データを整備し、SNSや動画、第三者サイトを含めたWeb全体で信頼される状態を作っていくことです。

特にECサイトなら、商品ページを増やすだけでなく、「どの商品を選べばよいのか」「他の商品と何が違うのか」「誰に向いているのか」「購入前に何を確認すべきなのか」「実際に使用した人はどう評価しているのか」といった購入者の疑問に答える情報を充実させてみてください。

そしてChatGPTやGoogleのAIモードなどで、自社がどの質問では表示され、どの質問では競合しか表示されないのかを定期的に確認します。表示されない質問が見つかったら、それは失敗ではなく「次に追加すべき情報が見つかった」ということです。

SEOで培ってきた土台を活かしながら、ユーザーの質問、第三者評価、企業情報、商品情報まで含めて少しずつ改善していけば、AIに理解され、引用・紹介される機会を増やしていくことができます。まずは自社のお客様がAIに尋ねそうな質問を20個ほど書き出し、自社サイトがその質問に十分答えられているか確認するところから始めてみてください。

正しい方向で検証と改善を積み重ね、SEOでもAI検索でも選ばれるサイトへ成長していくことを願っています。

GoogleのAI検索機能「AIモード」を使う人が、月に10億人を超えました。

Googleの親会社であるAlphabetは、2026年7月22日に第2四半期（4〜6月）の決算を発表しました。その説明会でGoogleのスンダー・ピチャイCEOは、2025年10月に「AIモード」を世界に広げて以降、月間アクティブユーザー（その月に1回以上使った人の数）が10億人を超えたと述べています。

「AIモード」とは、Google検索の中で使える対話型のAI検索機能です。質問を入力すると、AIが複数の情報源を調べて回答をまとめ、続けて質問を重ねることもできます。ピチャイCEOはあわせて、「AIモード」によって検索の総数が増えていること、AI機能を通じて毎週数十億回のクリックをWebサイトに送っていること、「AIモード」の回答にかかるコストが提供開始以来の最低水準になったことも説明しました。

この記事では、決算で語られた内容を整理したうえで、その数字をどう読めばよいのか、そして企業のWeb担当者が何を見直すべきかを、SEOのコンサルティングに長く携わってきた立場から解説します。

ピチャイCEOが決算で語ったこと

Googleの公式ブログに掲載されたピチャイCEOの発言のうち、検索に関係する主な内容は次のとおりです。

1. 「AIモード」の月間アクティブユーザーが10億人を超えた
2025年10月に「AIモード」を世界に広げて以降、月間アクティブユーザーが10億人を超えたと述べています。

2. 「AIモード」が検索の総数を押し上げている
AIを使った機能が検索の利用を増やしており、「AIモード」は検索全体の回数を上乗せする形で増やしていると説明しています。

3. AI機能を通じて毎週数十億回のクリックをWebサイトに送っている
検索のAI機能から、毎週数十億回のクリックがWebサイトに送られているとしています。

4. 「AIモード」の回答コストが提供開始以来の最低水準になった
より高度なAIの機能を加えながらも、この四半期に「AIモード」の回答にかかるコストを提供開始以来の最低水準まで下げたと述べています。

このほか、「AIによる概要」と「AIモード」を一つの検索体験に統合したことや、Geminiアプリの月間アクティブユーザーが9億5,000万人に達したことにも触れています。なお、これらはいずれもGoogle自身による発表で、第三者が検証した数字ではありません。

わずか1年あまりで10億人に届いた背景

「AIモード」は、2025年5月に米国で一般向けの提供が始まった比較的新しい機能です。
1年前の2025年7月の決算説明会では、「AIモード」の月間アクティブユーザーは、当時提供されていた米国とインドで1億人を超えたところだと発表されていました。米国のIT専門メディアTechCrunchが当時伝えています。

その後、2025年9月には日本語を含む5つの言語に対応し、日本でも日本語で「AIモード」が使えるようになりました。さらに10月には世界に提供地域が広がり、利用者が一気に増えていきます。

実は10億人という数字は、2026年5月の開発者向けイベント「Google I/O」の時点で、すでに公表されていました。そのときGoogleは、「AIモード」の検索の数が、提供開始以来、四半期ごとに2倍以上のペースで増えてきたとも説明しています。7月の決算は、その勢いが続いていることを改めて示した形です。

検索の回数はむしろ増えている

「AIで調べる人が増えると、従来の検索は使われなくなるのではないか」。セミナーなどで、こうした質問をいただくことがよくあります。
今回の決算でピチャイCEOは、「AIモード」は検索全体の回数を上乗せする形で増やしていると説明しました。つまり、従来の検索が「AIモード」に置き換わっているだけではなく、AIがあることで検索そのものの利用が増えているというのがGoogleの見方です。ピチャイCEOによると、検索などの事業の売上も前年同期比で17%増えています。

これは、これまで検索では答えが得にくかった複雑な質問や、長い相談ごとまで、検索で尋ねるようになった人が増えていると考えられます。「近くの歯医者」と短く調べていた人が、「子どもが歯医者を怖がるので、時間をかけて説明してくれる歯医者を探している」と、そのまま相談するようになっているのです。

「毎週数十億回のクリック」をどう読むか

Webサイトの運営者にとって最も気になるのが、「AI機能を通じて毎週数十億回のクリックをWebサイトに送っている」という説明でしょう。
ただし、この数字はGoogleが公表したもので、AI機能が登場する前と比べて増えたのか減ったのかは示されていません。数十億回という数字は大きく聞こえますが、Googleの検索全体の規模を考えると、それだけで安心できる材料とは言えません。

第三者の調査では、別の傾向も示されています。米国の非営利の調査機関Pew Research Centerが2025年に米国の成人900人の閲覧データを分析したところ、検索結果にAIの要約が表示されたとき、通常の検索結果のリンクがクリックされた割合は8%でした。AIの要約が表示されなかったときの15%と比べて、およそ半分です。

Googleの発表と第三者の調査は、どちらか一方だけが正しいというものではありません。全体として多くのクリックが送られていても、一つひとつの検索でクリックされる割合は下がっている可能性がある、と両方を合わせて読むのが現実的です。

大切なのは、世の中の平均の数字よりも、自社のサイトで何が起きているかです。Googleの説明によると、「AIによる概要」や「AIモード」から自社サイトへのアクセスは、サーチコンソールの検索パフォーマンスのレポートに、通常の検索と合わせて計上されます。また、生成AIの機能での表示状況を確認できる専用のレポートも用意されています。まずは自社のデータで、表示回数とクリック数の変化を確かめておきましょう。

回答コストの低下が意味するもの

決算の中で、SEOの担当者が見落としがちなのが「AIモード」の回答コストが下がったという話です。
AIが回答を作るには、膨大な計算が必要です。そのため、AIの回答は通常の検索結果を表示するよりも、ずっとお金がかかります。コストが高いうちは、AIの回答を出す検索を絞らざるを得ません。

ところが、より高度な機能を加えながらもコストが最低水準まで下がったということは、Googleが今後、より多くの検索でAIの回答を出しやすくなったことを意味します。レストランにたとえると、手間のかかる料理を安く作れる仕組みが整ったので、メニューのより多くの品に出せるようになった、という状態です。

もちろん、どの検索でAIの回答を出すかを決めるのはGoogleで、コストが下がったからといってすぐにすべての検索でAIの回答が表示されるわけではありません。それでも、AIの回答を広げる上での大きな壁の一つが低くなったのは確かです。AIの回答が表示される検索は、今後さらに広がっていくと考えて準備しておくべきです。

「AIによる概要」と「AIモード」の境目がなくなった

ピチャイCEOは、「AIによる概要」と「AIモード」を一つの検索体験に統合したことにも触れました。これは、2026年5月のGoogle I/Oで発表されたものです。Googleの公式ブログによると、通常の検索結果に表示される「AIによる概要」から、そのまま続けて質問すると、「AIモード」での対話に移れるようになりました。会話の流れは引き継がれ、パソコンでもスマートフォンでも、世界中で使えるようになっています。

これまでは、「AIによる概要」は検索結果の一番上に表示される要約で、「AIモード」は専用の画面で使う対話型の検索という、別々の機能でした。それが一つにつながったことで、検索した人が要約を読み、そのまま気になる点を質問し、さらに深く調べていく流れが自然にできあがります。

企業にとっては、最初の要約で名前が挙がるかどうかだけでなく、その後に続く質問の中で自社が紹介されるかどうかも大切になるということです。

「AIモード」で自院を調べてみた歯科医院

先日、ある歯科医院のクライアントさんから「『AIモード』が広がっているのは知っているが、うちの医院がどう扱われているのか分からない」というご相談をいただきました。

そこで、患者さんが実際に尋ねそうな質問を一緒にいくつか考え、「AIモード」に入力してみました。「◯◯駅の近くで、土曜日も診療している小児歯科は？」といった質問です。すると、医院の名前は回答にほとんど出てきませんでした。

医院のサイトを拝見すると、土曜日の診療時間や、子どもの治療で心がけていることが、画像の中にしか書かれていませんでした。私は「AIが読み取れるように、大切な情報は文章で書きましょう」とお伝えし、診療時間や子どもの治療方針を説明するページを文章で整えていただきました。数か月後、同じ質問をしてみると、回答の中に医院の名前が挙がるようになっていました。

10億人の時代に企業が見直したい3つのこと

最後に、「AIモード」の利用者が10億人を超えた今、企業が見直しておきたいことを3つ紹介します。

1. キーワードではなく「質問」で自社を調べる
自社のお客さんが「AIモード」に入力しそうな質問を考え、実際に入力してみます。自社が回答の中でどう紹介されているか、されていないかを確かめることが出発点です。

2. 大切な情報を文章で書く
画像やPDFの中にしか書かれていない情報は、AIが読み取りにくくなります。営業時間、料金、対応しているサービスなど、お客さんが知りたい情報は、ページの本文に文章で書いておきます。



3. 続けて聞かれる質問まで答えておく
「AIによる概要」から「AIモード」へと会話が続くようになった今、最初の質問だけでなく、その次に聞かれそうな質問への答えまで用意しておくことが大切です。よくある質問のページを充実させるのも有効です。

まとめ

今回の話をまとめると、Googleは2026年7月の決算で、「AIモード」の月間アクティブユーザーが10億人を超えたこと、「AIモード」が検索の総数を押し上げていること、AI機能を通じて毎週数十億回のクリックをWebサイトに送っていること、回答コストが提供開始以来の最低水準になったことを説明しました。「AIによる概要」と「AIモード」も、一つの検索体験として統合されています。

これらはGoogle自身による発表です。第三者の調査ではAIの要約が表示されるとクリックされる割合が下がるという結果も出ており、両方を合わせて読む必要があります。それでも、AIで検索することが10億人規模の当たり前の行動になったことは間違いありません。

10億人という数字は、AIで調べることがもう一部の人の特別な体験ではないことを示しています。来週の社内の打ち合わせでは、自社の名前ではなく、お客さんが抱えている悩みをそのまま「AIモード」に入力してみてください。そこに表示される回答が、これからのお客さんが最初に目にする「検索結果」です。