AI時代のSEO情報ブログ

後ひと押しで検索順位が上がり新規訪問者を増やす可能性が高いキーワードを「ひと押しキーワード」と呼びます。

全く新しい目標キーワードを見つけて１から上位表示を目指す対策をするよりも、すでにある程度検索結果にかかっているページを見つけ、そのページに対して最低限のSEO対策をするほうがサイトの集客力を簡単に上げられることがあります。

Googleアナリティクスの左サイドメニューにある・・・

集客　→　全てのトラフィック　→　チャンネル

をクリックすると下図のように「Organic Search」という項目が表示されます。そこをクリックすると検索エンジンの自然検索結果からユーザーがどのようなキーワードで検索してサイトを訪問したかがわかります。

これはサイトへの流入をもたらしたキーワードのランキングですので「流入キーワードランキング」と呼びます。

Googleアナリティクスの流入キーワードランキングの中位、下位にランキングされているキーワードでGoogleで検索した時に自社のWebページが検索結果１ページ目の下の方だったり、２ページ目以降に表示されている場合があります。

下図は私が管理しているサイトのGoogleアナリティクス上での流入キーワードランキングです。




流入キーワードランキングの３４位が「ページランク　停止」というキーワードで、Googleでこのキーワードで検索すると検索結果ページの８位に表示されていることが分かりました。



この検索結果８位に表示されているページは特に何かのキーワードで上位表示を目指しているページではありません。そのため特に「ページランク」だとか、「停止」という言葉を意識的にページ内に書くことはしていません。

それにもかかわらず検索順位が８位であり、かつ流入キーワードランキングの３４位だということは、少しだけでも良いのでSEOの内部要素対策を行えば順位が上がりやすいはずです。

簡単な内部要素対策としては次のようなポイントがあります：

�@　タイトルタグにキーワードが含まれているかを確認して、含まれていなかったら含める

�A　メタディスクリプションにキーワードが含まれているかを確認して、含まれていなかったら含める

�B　H1タグにキーワードが含まれているかを確認して、含まれていなかったら含める

�C　本文に複数回キーワードが含まれているかを確認して、含まれていなかったら複数回含める

�D　すでに本文に複数回キーワードが含まれていても、しつこくない程度にもう少し増やせるかを確認して増やせるようなら増やす

�E　本文の文章が十分書かれているかを確認してもう少し文章や画像を増やしたほうが読者にメッセージが伝わりやすいようならば追加してページの品質を上げる

�F　サイト内にある他のページからそのページにリンクを張った方がサイト訪問者にとって利便性が高まるようならばそのページにサイト内リンクを張る

�G　ソーシャルメディアや外部ドメインのブログでそのページを紹介してリンクを張る

このように何も意識していなかったのにGoogleの検索にかかっていて、かつ自社サイトに訪問者をもたらしているページには少しでも改善するだけでもっと順位が上がりより多くの検索ユーザーの目に触れ、その結果自社サイトにトラフィックを増やしやすいものです。

効率的にトラフィックを増やすためにこうした埋もれた宝を発掘して少しでも良いので磨きをかけてトラフィック獲得に役立てて下さい。

日経ビジネス2016年4月4日号に必読の記事がありました。それは『技術で世界十傑になる　宮坂学氏［ヤフー社長］』というインタビュー記事でした。

このところずっと私たちはGoogleのことばかりを向いていますが、Googleの一世代先輩各であるヤフージャパンの今と未来を知ることにより、私達が今後向かうべき方向を見つけるヒントが得られるはずです。

この取材記事ではヤフージャパンが「脱ポータルサイトでデータカンパニーを目指す」というこれまでのヤフージャパンの成功要因を否定する大胆なものです。

約一年前にも同誌にヤフージャパンの取材記事がありましたがその時は「スマホシフトを目指す」というものでした。
それから約一年経ちましたが今回の記事を読むと「急激なスマホシフトを進め、アクセス全体の6割くらいはスマホからになった」とはっきりとおっしゃっていることからも見事にその目標は達成していることがわかりました。今回のこの目標も見事達成できるのではないかと思います。

どのように脱ポータルサイトを目指すのかというと：

（１）データカンパニーを目指す

（２）技術で世界トップ10に入る

（３）コンテンツ系の課金を伸ばす

（４）eコマースを伸ばす

の４つの方針があるそうです。

（１）データカンパニーを目指す
ヤフージャパンの宮坂社長は「データをどれだけ持っているのかが時価総額を決めるような時代になっている。グーグルとかアップルとかアマゾンとか、米IT企業の時価総額ランキングの上位を見ると、ほぼデータの保有量に比例するような感じになっている。ヤフーとしても『データカンパニー』になるというのは、絶対に重要な外せない」と述べています。

ヤフーのような幅広くサービスを展開していればユーザーの様々な行動履歴をデータとして蓄積してそれを自社のためだけれではなく、クライアント企業にも様々な形で提供できるはずです。しかもそれはオンラインだけではなく、リアルの世界にも波及しつつあります。その一つの動きがTポイント・ジャパンへのヤフージャパンとその親会社であるソフトバンクによる資本業務提携です。Tポイントの３５％の株式をこの両者で持っており実質Tポイントはヤフージャパンの影響下にあります。この投資はすでにTポイントが使えるヤフーショッピングの業績アップという形で実を結んでいます。



オンラインとリアルの２つの世界においてヤフージャパンは国内最大級のデータ会社にすでになっています。ここから様々なサービスを提供することが可能なはずです。

私達、個々のサイト運営者も日頃からデータを蓄積してそれを活用することにより多くの価値を生む商材を作ることが出来るはずです。Googleアナリティクスやサーチコンソールだけではなくマーケティング・オートメーション（MA）の導入や、その他ソフトをなるべく早く導入すべきです。

（２）技術で世界トップ10に入る
データカンパニーを目指すためにヤフージャパンはシリコンバレーに開発拠点を築いてたくさんの優秀な技術者を集めるそうです。

インターネットを活用したビジネスは確かにたくさんのチャンスがありますが、それはたくさんの競合他社が私達の市場に参入しやすいという参入障壁の低さも同時に意味します。新規参入者に負けずに先行者利益を得るためにはデータの蓄積と、それを活用する技術力が求められます。

私達も、集客のテクニックだけではなく他社がすぐに真似できない技術を独自で開発して発展させるための堅実な投資をするべきでしょう。
独自の技術がなければそれは結局はテンプレート化されてしまい同業者や異業種参入組にすぐに真似をされてしまい顧客を奪われる結果になります。

（３）コンテンツ系の課金を伸ばす
この数年、コンテンツの重要性が叫ばれています。特にコンテンツを無償で提供することにより見込み客を集客する「コンテンツマーケティング」が花盛りです。しかし、そのほとんどの提供企業がコンテンツマーケティングをしても思ったように集客が出来ていません。
そうした時は発想を転換してみて、コンテンツを販売することも検討してみてはどうでしょうか？
ヤフージャパンも提供するコンテンツのほとんどは無料ですが、価値が高いものは課金をしています。このコンテンツ課金ビジネスをさらに伸ばすそうです。この動きは私達サイト管理者にも参考になります。

（４）eコマースを伸ばす
ヤフージャパンの宮坂社長は「現状、利益ベースでは広告が約6割で、ユーザーから直接お金を頂くタイプの会員サービス・eコマース・決済が4割弱くらい。これでも広告の比率がだいぶ下がったのですが、半分にはしたいですね。データは、広告以外のあらゆるサービスを伸ばすためにも活用できますから」と述べています。

広告の売上が多い企業が直接ユーザーに商品・サービスを売るようになるケースが増えてきています。情報誌だけをやっていたリクルート社が読者に向けてスポンサーのサービスではなく自社の独自サービスを直接売るような事例があります。新聞社やTV局が独自で通販会社を作り読者や視聴者に売るようになってきているのも同じ流れです。

広告は確かに利益が出ることがありますが、景気の動向に左右され競争も激しい不安定な業界です。
せっかく自社サイトを見に来てくれるユーザーがいるのですからさらに利益率を高めて売上を増やすためには直販と選択肢が有効です。

これまでネットショップを運営して販売活動をしてきた企業は気をつけなくてはなりません。それはこうしたすでに訪問者数をたくさん抱える企業が独自商品を販売する流れになってきているからです。

激化する競争に対応するためにはこれまでの商売のやり方を見直す必要があります。これまで上手く行ってきたからという理由だけでこれまでのやり方を繰り返すことは許されません。ソーシャルメディアやモバイルの時代が到来して新しいネット販売の流儀、より利便性の高い商品とサービスがネットユーザーに求められるようになってきています。

丁度ヤフージャパンがこれまでの成功体験であるポータルサイトに頼らないという方針を出したように私達も謙虚な気持ちに立ち返り、新しい消費者の要求に応えていかなければなりません。

以上がヤフージャパンの今と将来展望から私達が学べるのではないかという４つのポイントです。
言葉だけではなく、行動により今後の取るべき方向性を教えてくれるヤフージャパンに感謝します。

Search Engine Landによると先週末Googleは不正リンクを張るサイトに対して手動によるペナルティーを与えるようになりました。

"Google penalizes sites for unnatural outbound linking
Check your Google Search Console message center. Google sent out outbound link penalties over the weekend."（2016年4月11日　Barry Schwartz）
『Googleが不自然な発リンクに対してペナルティーを与えるようになった
Googleのサーチコンソールをチェックしてみてください。Googleが不正な発リンクに対して今週末よりペナルティーを与えるようになったのでメッセージが来ている可能性があります。』



以前は不自然なリンクが張られた、つまり不正リンクを購入したサイトがペナルティーを受けていましたが、今度は不正リンクを張っているサイト、つまり不正リンクを販売するサイトが手動のペナルティーを受けるようになったということです。

不正なリンクを他のドメインのサイトに張っていることがGoogleに発見されると次のようなメッセージがサーチコンソール内のメッセージボックスに届くそうです。



このメッセージが来ていたら不正リンクを削除して、再審査リクエストをしないと、そのサイトからのリンクの効果が極めて低くなるそうです。

不正リンクはどのようなもかというと：

（１）ユーザーがリンクをクリックすることがほとんど考えられない関連性の無いサイトへのリンク

（２）上位表示を目指していると思われる不自然なフレーズによるリンク（例：債務整理　大阪、インプラント　デメリット）

（３）ユーザーが発見することが困難な極端に小さなフォントや薄い色、あるいは目立たない場所からのリンク

（４）画像の裏、あるいはブラウザーの外からユーザーの目に見えない形での意図的な隠しリンク

などがあります。

今回のこの動きの影響ですが、これまで以上に送客をするのではなく、SEO目的だけのリンクを張ったり、張ってもらおうという行為が全て無意味になるということです。

今後はこれまで以上に、自社サイトに来たユーザーにおすすめするためのリンク、参照のためのリンク、送客のためのリンクだけを張るように徹底する必要があります。

そして同時に自社サイトの検索順位アップのためにはそうした意味のあるリンクだけを集めるようにしなくてはならなくなりました。

このところ、AMPやモバイルフレンドリーアップデート第二弾だとモバイル関連ばかりのニュースが続きましたが、今回のニュースは久しぶりのPCサイト、モバイルサイト全体の大きなニュースです。

これまで以上に慎重な対策を取るようにしてください。

2016年2月29日にWordStream社が米国内に拠点を置くクライアント企業2,367社を対象に調査したアドワーズ広告のコンバージョン率（成約率）のデータが発表されました。



この発表によるとアドワーズ広告の中でコンバージョン率（成約率）が高い業種のランキングは：

１位：7.19% 金融・保険　Finance & Insurance
２位：5.00% 消費者向けサービス　Comsumer Services
３位：4.61% 社会運動　Advocacy
４位：4.40% 不動産　Real Estate
５位：4.35% 法律　Legal
６位：4.13% 教育　Education
７位：3.97% 求人サービス　Employment Services
８位：3.68% ホームグッズ　Home Goods
９位：2.75% 出会い系　Dating & Personals
１０位：2.58% 法人向けビジネス　B2B
１１位：2.58% 工業関連事業　Industrial Services
１２位：2.57% 観光業　Travel & Hospitality
１３位：2.55% 技術関連　Technology
１４位：2.51% 健康医療　Health & Medical
１５位：2.27% 自動車関連　Auto
１６位：1.91% 電子商取引　E-commerce

です。

このデータを見るとアドワーズ等のリスティング広告に向いている業界は上位の

１位：7.19% 金融・保険　Finance & Insurance
２位：5.00% 消費者向けサービス　Comsumer Services
３位：4.61% 社会運動　Advocacy
４位：4.40% 不動産　Real Estate
５位：4.35% 法律　Legal
６位：4.13% 教育　Education
７位：3.97% 求人サービス　Employment Services

などでそのほとんどが昔からテレビCMを出したり、雑誌・新聞・チラシなどの媒体で広告を出している業界です。
長年のそうした広告により消費者の多くが広告に影響されて購買をすることに慣れているからだと思われます。

FX、株式投資、消費者金融、クレジットカード、賃貸、不動産取引、債務整理、交通事故相談、離婚相談、学習塾、家庭教師、進学、就職、転職などの業界はSEOをすることにより利益を出し、その利益の一部をアドワーズ等のリスティング広告に投資してさらに客数を増やすべきです。

順番を逆にしてはなりません。SEOをしても集客が出来ないので最初からリスティング広告を買うというのは危険です。
何故ならSEOをしても集客が出来ないということは：

（１）Webページ上でのプレゼンテーションが上手く無い
（２）料金やサービス内容など事業モデルがニーズに顧客ニーズにマッチしていない

といういずれか、あるいは両方の問題があるのが原因だからです。
そうした稚拙な内容の広告をいくら打っても広告を見た人達が申込みをすることはほとんどありません。

様々なキーワードでSEOをして自社サイトの色々なページが上位表示すれば見込み客の目に触れます。そしてそれが増えれば増えるほど売上も増えるはずです。

それなのに売上が一向に増えないというのはWebページの内容が分かりづらいか、商品・サービスの内容に問題があるかというのが原因になります。
その原因を先ずは突き止めて改善しなくては広告を買ってもお金を捨てることになります。

一方、ランキング下位の

８位：3.68% ホームグッズ　Home Goods
９位：2.75% 出会い系　Dating & Personals
１０位：2.58% 法人向けビジネス　B2B
１１位：2.58% 工業関連事業　Industrial Services
１２位：2.57% 観光業　Travel & Hospitality
１３位：2.55% 技術関連　Technology
１４位：2.51% 健康医療　Health & Medical
１５位：2.27% 自動車関連　Auto
１６位：1.91% 電子商取引　E-commerce

などの共通点は、衝動買いがしづらいものです。

申込みまでに何日、何週間、何ヶ月もかかるものです。

その理由は：

（１）自分だけで購買決定をすることが出来ない（法人向け商品・サービスの場合は上長に相談したり会議にかける必要があり時間がかかります。観光の場合は家族やパートナーと相談して様々なオプションの中から慎重に選ぶ傾向があります）

（２）健康や医療の場合はその情報に信憑性があるか、サイトの情報を深く調べるだけではなく、他のサイトとの比較も必要になります

（３）自動車が高額な工業機械などは様々な面でその内容を比較検討する必要があります

等です。

こうした業界の方は自社サイト上で様々な角度から自社商品・サービスの説明をする必要があります。また、信頼を獲得するために日頃からブログを書いてどのような取り組みをしているか情報発信するべきです。

私の周りでもこうした業界の企業はほとんどリスティング広告をかけなくてSEOだけで集客して成長しています。敢えて無理をしてまで広告を買う必要はないでしょう。

ネット集客には絶対的な成功の方程式はありません。

業種によって違うことがあり、かつ環境の変化によりすべきことが変化するからです。

だからこそ日頃より自社の業界はもちろん、他の業界の動向をキャッチして自社の意思決定に役立てることが必要なのです。

昨日、Search Engine Landで・・・
Now we know: Here are Google’s top 3 search ranking factors
Google's Andrey Lipattsev reveals links, content and RankBrain are the top three ranking signals in Google's search algorithm.（Search Engine Land: 2016/3/24）
（GoogleのAndrey LipattsevがGoogleの検索順位算定３大要素は、リンク、コンテンツ、そしてランクブレインだということを発表）
というニュースがありました。



Andrey Lipattsev氏はGoogleのサーチクオリティーシニアストラテジストですので信憑性の高い情報だと言えます。

順番で言うとリンクが１番先に来ていますのでリンクが依然としてGoogleの検索順位算定の最重要基準だということが確認された意味は大きいです。

丁度昨日福岡でSEOカンファレンスがあり、福岡の会員の皆さんからSEOの相談をしていただきましたが、共通したご質問がありました。

それは「色々とSEO対策をしたがどうしても４位くらいまでしか上がらない」という事です。

何故４位くらいまでしか検索順位が上がらなくなってきたのでしょうか？

これは福岡だけではなく、今月開催された東京や大阪のSEOカンファレンスでも出てきた問題です。

ほとんどの場合検索順位の１位から３位は・・・

（１）大手ポータルサイト
（２）全国チェーン（大手資本）

がキープするようになってきています。

正直これらのサイトはコンテンツ量も豊富で、アクセスがとても多いものばかりでかなりの強敵です。

ただ、問題は４位どまりのサイトでもコンテンツ量は増やしてアクセスも増えてきているのです。

では違いは何が考えられるのでしょうか？

それはリンクです。

私に４位どまりだと相談してくれた方たちに「リンク対策を最近しましたか？」と聞くとほとんどの方が「していない」と言います。

これはある意味当然のことです。

何故なら２０１２年からペンギンアップデートをGoogleは繰り返すことにより不正リンクへの取り締まりをとても強化しているため少しでも不正リンクを増やすととてつもない検索順位ダウンというペナルティーを与えられるという「空気」をGoogleは作り出すことに成功したからです。

しかし、今回のAndrey Lipattsev氏の発言にもあるようにGoogleは依然としてリンクをその最重要要素して検索順位算定に使っているのです。

ですが、これは手っ取り早くたくさんのサイトからリンクを張ってもらうべきだということではありません。

リンクは数ではなく、質になってきています。

SEO目的ではない「クリックされる可能性が高い」という質が高いリンクを少しずつで良いから必ず継続的に増やす取り組みをしなくてはならないということが真実です。

「クリックされる可能性が高い」という質が高いリンクを増やすのはとても大変なことです。

１つの質が高い被リンクを獲得するには人間同士の交渉が必要だったり、入会する手続きや審査が伴うからです。

入会する手続きや審査がともなうというのはどいいう意味かというと信頼性のある地元の団体や同業者組合に入ると会員紹介ページからリンクを貼ってくれることになりそれはリンク販売とは違い不正リンクにはならないからです。

人間同士の交渉が必要というのはどういうことかというと、取引先の事例に載るとリンクを張ってもらえることがありますが、質が高いサイトを持っているところほど手続きや作業に時間がかかるからです。

プレスリリース代行会社にプレスリリースの配信を代行してもらうのも似ています。ニュース性が無かったり、会社としての信用が低かったら無名のニュースサイトに掲載されてリンクをされることはあっても、リンクとして効果のあるニュースサイトには載せてくれることは先ず無いからです。

得難いリンクこそがほとんどの場合「クリックされる可能性が高い」という質が高いリンクです。

そしてそれは結局は対人関係が絡むのです。

つまり相手に信用されなかったら「クリックされる可能性が高い」という質が高いリンクは決して得られません。

だからこそGoogleはこの人間社会、企業社会の信用という原理を利用してアルゴリズムを設計しているのです。

人工的な操作は先ず出来ないのが現代のリンク対策です。

人工的な操作に１万時間かけるくらいなら対人関係がともなう質が高いリンク獲得のために１０時間かけたほうが実りは大きいです。

人工的で、機械的な誰もクリックしないような無機質なリンクを集めようとするのではなく、ご自分の周りを見渡して見て下さい。会社の取引先や所属団体、あるいは地域の慈善団体、学校なども思い返して見て下さい。

意外にとても身近な人、または企業、団体が御社にGoogleが高く評価するリンクをしてくれることが必ずあるはずです。

繋ぐという意味であるリンクは、HTMLページとHTMLページを繋ぐという表面的なものでは無いのです。

人と人、あるいは企業と企業を繋ぐものなのです。

それをGoogleは見ているのです。