スマートフォン集客・モバイルSEO

サイドメニューは左につけるのがベストなのでしょうか？

A：サイドメニューは左につけるのがベストということはありません。どこにつけるのか、その使い分けは・・・

（１）読み進み型＝左サイドメニュー
複数のページの目次を見せて１つ１つ順番に読み進んで行って欲しい場合は左サイドメニューにする。
たくさんのページをユーザーに見て欲しい時に最適な形

（２）コンテンツ重視型＝右サイドメニュー
コンテンツ内容をとくに見て欲しい場合は右サイドメニューにする。そのほうがコンテンツにユーザーが集中できる。
たくさんのページが無い時に最適な形



（３）成約スピード・コンバージョン率重視型

離脱を防止して全てを１ページで見せ、最速で成約させる時はサイドメニューは無し。
他のページへのリンクが多いと集中力が鈍り、離脱率が高まるという考え。



になります。

これらはあくまでPCサイトの話ですが、今後重要になるスマートフォンサイトにおいては・・・

（１）ポップアップメニュー型 ＋ フッターメニュー型
たくさんのページがサイト内にあり、ユーザーに見て欲しい時に最適な形　

（２）ヘッダーメニュー ＋ フッターメニュー型
それほどたくさんのページがサイトにない場合に最適な形



になります。

また、ポップアップメニューを設置する場所ですが

（１）左ポップアップメニュー型
片手でユーザーが操作しやすくする場合は左上に漢数字の三のようなアイコンを付ける
ユーザビリティー重視。

（２）右ポップアップメニュー型
両手でも良い場合は右上に漢数字の三のようなアイコンを付ける
サイトロゴが左でその右横がポップアップメニューのリンクになるのでサイトロゴを目立たせたい場合のブランディング重視。最近はこちらのほうが増えてきている。



の２つがあります。

このようにメニューを付ける場所は、サイト運営者視点、サイト運営者の好みではなく、サイトの目的と、ユーザー視点で決定するようにして下さい。

今日の日経新聞朝刊に：
『三越伊勢丹ホールディングスは中元カタログにスマホをかざせば商品情報をより詳しく得られるサービスを始めた。まず、15日にネット通販の受注を始めた三越の中元商品に取り入れた。
　そごう・西武はネット通販サイト「ｅデパート」で６月30日までに中元商品を注文すると、定価から５〜15％割り引くサービスを始める。ネット販売だけで前年より１割多い売り上げを目指す』
　
という記事がありました。

以前より言われていた大手小売企業のオムニチャンネル戦略が本格的に広がっている事がわかります。

オムニチャンネルとは・・・
「オムニは「あらゆる」の意味。店舗やEC（電子商取引）サイト、電子メール、ソーシャルメディアといったチャネル（顧客接点）をシームレスに統合し、どのチャネルでも顧客に同じ購買体験を提供しようというもの」（日経コンピューターより）

という意味です。



今回のニュースのように小売店が実店舗で自社が運営しているネット通販サイトに誘導するメリットは１回きりの取引で終わるのではなく、お客様にその後も連絡が取れる状態にしてその後様々な販促を行うというところがあります。

従来の実店舗の世界では会員カードでも作ってもらわない限りお客様の名前も住所も連絡先もわからずその後販促の働きかけが出来ませんでした。

しかしお客様のスマートフォンが昔で言う会員カードの役割を果たすのでそうした長期的なマーケティングが可能になります。

その長期的なマーケティングというのはお客様へのメールマガジンや紙のニュースレター、ダイレクトメールだけではなく、プッシュ配信が含まれるのでお客様のスマートフォンに好きな時に好きなだけメッセージを送ることが出来るようになります。

これまで実店舗を持っている企業がネットで集客をするのはネット専業の企業に比べるとノウハウも少なく、多くの面で後手に回っていました。

実店舗を持っている企業というのは街にお店のある企業で、飲食店、美容室、エステサロン、整体院、学習塾、薬局、病院、クリニック、スーパーマーケットなどです。

私のセミナーでも１０年前にはネット通販などのネット専業のお客様が多く、実店舗の集客のためにネット活用をするというお客様は少なかったのを覚えています。当時のネット専業と実店舗のお客様の比率は８：２くらいだったのが現在では完全に逆転して２：８くらいになってきています。

１０年前には実店舗を持っている企業の方が取れるネット集客上の施策は非常に限られていましたが、スマートフォンユーザーが増えた今、実店舗を持っている企業の打ち手は日々増えている状況です。

無料プランや低料金のプランがあるLINE＠の登場や、グルーポン、エキテン、食べログ、その他様々な地域ビジネスの情報を提供する地域ポータルサイトなどと地域ビジネスの集客ツールは増えてきてます。

その他FacebookやTwitterなどのソーシャルメディアで飛び交う情報の多くはユーザーの日々の生活に根ざした地域情報が多いのを見ます。

毎年開かれる海外の様々な研修においてもLocal Business、Local Marketing、Local SEOというテーマの講義や研修が増えてきています。

地域情報を受発信させ流通させるスマートフォン時代は　＝　ローカルマーケティング　のようです。

ローカルマーケティングの１つの手段がオムニチャンネルです。

以上ですが今回のニュースに登場する大きな店舗を運営していない企業でも、実店舗を持っている企業はネットだけで完結するのではなく、実店舗の相乗効果を顧客の動線を見なおして設計、最適化するよう取り組んで下さい。

また、実店舗を持っていない企業は持っている企業との業務提携も模索して下さい。

このような状況をめったに無いチャンスと捉え、大きく飛躍して下さい。

昨日5月7日(木)のTmedia ニュースにより重要な事が報道されました。

『Google、モバイルでの検索が日本や米国でPC／タブレットを上回ったと発表』
https://www.itmedia.co.jp/mobile/articles/1505/07/news041.html

『Googleの主な収入源は検索広告だが、ユーザーへのモバイルへのシフトに伴い、クリック単価（CPC、クリックごとに広告主がGoogleに支払う単価）は数四半期連続で下がり続けている』
https://www.itmedia.co.jp/news/articles/1505/07/news039.html

という報道です。



これはこの日本においてもスマホ版Googleでの検索がPC版Googleでの検索数を上回った事であり、私達サイト運営者は今後益々スマホファーストでサイト運営、Webマーケティングをしなくてはならないことを意味します。

このところ2015年4月21日からGoogleがスマホ版Googleにおいてはスマホ対応をしていないサイトの検索順位を落とすと発表してから私達サイト運営者は無理やりGoogleによってスマホ対応を強いられているという被害者意識が芽生えてきています。

しかし、Googleが一方的に私達にスマホ対応を強制しているのではなく、ネットユーザーがGoogleにスマホ対応を強いているからこそGoogleも私達にスマホ対応を要求するようになったというのが事実のようです。

今回の報道で怖いと思ったのはこれまでずっと広告の売上利益を増やしてきたGoogleですら「ユーザーへのモバイルへのシフトに伴い、クリック単価（CPC、クリックごとに広告主がGoogleに支払う単価）は数四半期連続で下がり続けている」という点です。

私達一般のサイト運営者もスマホ対応しなければGoogleのように客単価が下がり、その結果ネット経由の売上が下がるという事態を招くことになるはずです。

日の出の勢いでこれまで成長してきたGoogleの広告事業に初めて陰りが出てきたというのは非常に大きな出来事です。

4月21日から、あるいはその直前からスマホ対応で追われていて不本意だと思っている方は、スマホ対応こそがこれからのインターネットマーケティングのイロハのイになったということを認識しなくてはなりません。

私もGoogleを逆恨みするのはやめて素直にスマホ対応を進める事と今後はスマホファーストで事業を考えて行きたいと思います。

そして今のGoogleというのは小売業で言えばイオンモールのようなものでモールが駄目になればそこに出店しているお店も連動して駄目になるという怖さを認識しました。

これからはどの企業もGoogleだけに依存するのではなく、インターネット全体を見渡して活用できるチャンネルを見つけていきそこにも販売拠点を設ける事と、自社サイトのアクセスの流入元を分散して開拓する必要があると思います。

Googleには感謝しなくてはなりません。しかし、Googleに甘えすぎるのも良くないと思いました。

同時にインターネット以外のリアル世界での販売網や、宣伝媒体も開拓しなくてはと思います。

最後に今回の２つのニュース記事には重大なメッセージがあります。
それはこれまでのPC版Googleの広告収入が減ってきており、Googleとしては何かもっと儲かる商材を作らねばならなくなってきているということです。

「Google、モバイル検索に新広告　車やホテル、住宅ローンの検索で」
https://www.itmedia.co.jp/news/articles/1505/07/news039.html

このニュースの趣旨は粗利が高い派手な検索広告を打ち出したということです。それもヒルトンホテルや、大手自動車会社などが買える高級な広告をスマホ版Googleの検索結果の一番上に画像付き、複数リンク付きで表示するという発表です。

こうしたことがこの日本でも実施されれば悪影響を被るのは中小企業です。

Googleにはたくさんの優秀な社員がおり、様々なビジネスアイデアがあるはずです。
しかし、ヨーロッパなどでGoogleの独占的支配が問題になっておりGoogleの検索結果をGoogleの企業利益追求のためにあからさまにいじれないという事情があります。

以前から何度も言われていることですが、Googleは検索結果にGoogleが提供するショッピングカートや決済システムを利用している企業だけ目立つアイコンを表示させることなどを海外では何度か試されてきました。
しかし幸いなことに国内ではそうした事は未だ実現されていません。
しかし、PC版Googleの広告収入が減るなか、広告以外の収入の柱を追求してくるはずです。

Googleがライバル視するアップルはすでにアップルペイという決済サービスを始めておりその事業性はかなり明るいと報道されています。

近い将来インターネットの生態系を揺るがす何かとんでもないことをGoogleが実施する可能性は否定できません。
警戒しなくてはならないはずです。

先のことを考えればキリがありません。

やらなくてはならないことも年々増えて来ています。

しかし、取り急ぎ目の前に「インターネットユーザーによって突きつけられた」スマホ対応という課題を速やかに片付けて前に進まねばと思います。