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2017年09月

雑誌広告が読者から嫌われる時代が来た。宣伝だらけのWebサイトが嫌われている理由

2017年09月16日


先日、Amazonから届いたメールDMに面白そうなEC業界に関する雑誌が載っていました。その雑誌の電子版を買おうと思いAmazonに飛びました。

目次を見てすぐに買い物かごに入れようとしましたが値段が2,000円近くもするので念のためレビューを読みたところ、あまりにひどいレビューが投稿されているので買い物かごに入れるのをやめてしまいました。

その雑誌は有名出版社が出しているものですし、巻頭特集がとても面白そうでしたが酷評されていたので買う気を失いました。
どのようなことが書かれていたかというと・・・

・騙された・・・この本は、広告だらけだ
・お金を溝に捨てたレベル・・・タイトルに惹かれて購入したが、特集のことはわずか8ページだけ。なんとか記事といえるのはわずか34ページ。残りは記事広告と過去の広告主のリスト。
・半分広告・・・半分広告。高いのに中身はスカスカ。この内容ならネットに載ってる。買って損した


というように役に立つ情報がほとんど無く広告ばかりだという書評ばかりだったのです。

結局今でもその雑誌は購入していませんが、考えさせられました。

元来、雑誌にはたくさんの広告があるものですし、記事に見えるものも実は裏では有力な広告主になっている企業の商品ほど記事として取り上げられやすい、あるいは取り上げられる時は目立つように取り上げてもらえるというのがよくあることです。

ガジェット、旅行、車、アニメ、パソコン、インターネット関連などの雑誌を見ることがありますが、広告があるのは当たり前だし、記事のページが非常に少ないのも当たり前のことだと思っていました。

私はその雑誌は悪いものではないと想像しますし、広告を否定することはしません。
広告は多くの場合、欲しいもの、買いたいものがある場合、とても助かる情報源です。

しかし、Googleを使えば無料で情報をいつでも得られる現代、欲しいもの、買いたいものが無い時には邪魔な存在になっているということに気づきました。

では私達Webサイト管理者は、広告をどのように自社サイトの載せれば良いのでしょうか?

それは検索ユーザーが明らかに商品を探していると思われるような購入検索キーワード(Transactional Queries)で検索した時に上位表示を目指すページには広告を目立つように掲載しても良いということです。

購入検索キーワード(Transactional Queries)にはどのようなものがあるかというと:

インプラント 大阪 (大阪市内でインプラント治療をしている歯科医院を探している)
腰痛治療 横浜 (横浜市内で腰痛治療をしている病院・整体・治療院等を探している)
ミネラルウォーター 通販 送料無料(ネットで送料無料でミネラルウォーターを安く売っているところを探している)
マンションリフォーム (自分が住んでいる地域でマンションリフォームをするリフォーム会社を探している)
賃貸マンション 1LDK 杉並区(杉並区内の賃貸マンションで1LDKの部屋を探している)

などです。

《インプラント 大阪 での検索結果》



こうした購入検索キーワードで上位表示を目指すページには関連する広告を目立つところに掲載してもユーザーの多くは不快には思わないはずです。
むしろ「ちょうど探していたんだ!」と思って感謝してくれることもあるでしょう。

Google自体もこのことは知っているようで、購入検索キーワードで検索した時は多くの場合広告がいくつも表示されます。そしてそれらをクリックする検索ユーザーが多いのでGoogleは広告売上を何兆円も稼いでいます。

反対に、情報検索キーワード(Informational Queries)で検索した時には広告は読者に望まれない傾向があるのではないでしょうか?

情報検索キーワード(Informational Queries)はどのようなものかというと:

インプラント デメリット
腰痛の原因
遺言書の書き方
耐震リフォーム 効果

のような素朴な疑問を解消するためのキーワードです。

Googleで例えば「腰痛の原因」で検索するとGoogleも情報検索キーワードで検索するユーザーには広告は読者に望まれない傾向があるので広告を表示していないのか、広告主が情報検索キーワードで広告を出してもクリック数が少なくコンバージョンが良くないことを知ってか検索結果ページには広告が表示されません。

《腰痛の原因 での検索結果》



ただ、情報検索キーワード(Informational Queries)で検索ユーザーが100%商品を探していないとは言い切れません。
例えば、「腰痛の原因」で検索するユーザーは腰痛治療は誰かにして欲しいと思っているけど、先ずは原因を知ってその後ゆっくり考えたと思っている可能性があります。

そのような心境でいきなり売り込みの広告を見ても邪魔に感じるのではないでしょうか?
「耐震リフォーム 効果」で検索するユーザーも耐震リフォームに費用にみあった効果があるのなら申込みをしたいが、その前に他に調べてみたいことがたくさんあるのなら売り込みの広告はその時点では邪魔に感じるはずです。

自社サイトに広告を張るべきか張るべきでないのか迷っているサイト運営者はこうした基準で広告を張るべきページ、張らないページ、張るとしてもファーストビューの目立つ部分には張るべきではないページと仕分けをすると良いのではないでしょうか?

このことは自社サイトに広告を載せる広告収益を事業モデルとしている企業だけに言えることではありません。

通常の企業サイトは他社の広告を掲載するために作るのではなく、自社の商材を売るためのものです。

その場合も気をつけなくてはならないのは、明らかに情報検索キーワードで検索するユーザーは無料お役立ち情報だけを探していると思われる・・・

インプラント デメリット
腰痛の原因
遺言書の書き方
耐震リフォーム 効果

などをテーマにしたページには:

(1)目立つところには自社商材の販売ページへのリンクは張らない
(2)無料お役立ち情報ページの本文の目立つところからは自社商材の販売ページへのリンクは張らない
(3)無料お役立ち情報ページの本文の中に自社商材を販売するための宣伝は書かない


という心がけが必要でしょう。

読者から見たら、他社の商材の宣伝情報だろうが、そのサイトを運営している企業の商材の宣伝情報だろうが、宣伝は宣伝でしかありません。

結局、検索ユーザーが求めているものは、無料お役立ち情報ページと、商材の宣伝ページの分離なのではないでしょうか?



そうしないと、どこからどこまでが宣伝なのかが分からず紛らわしく思うのでしょう。そしてそれが不快感につながり、次のサイト訪問のチャンスを潰すことはもとより、そのサイトで販売している商材の購入のチャンスすら潰すことになり、元も子もなくなります。

私達サイト運営者は無料お役立ち情報ページと、商材の宣伝ページの分離を心がけるべきです。無料お役立ち情報ページからは極力読者の邪魔にならない程度に商材の宣伝ページにリンクを張ることしか許してもらえない時代が来たからです。

読者が最も嫌うのは無料お役立ち情報の中に宣伝が巧妙に隠されているステマ、インフォマーシャル的なものでしょう。

インフォマーシャルという言葉は懐かしい言葉ですが、夜中テレビを見ていると30分くらいに渡って視聴者を洗脳する一見お役立ち情報に見えて実はその企業の商品を買うようにシナリオが作家によって注意深く設計されている広告形態のことです。



TVばかりを見る人達に効果はあっても、ネット慣れした人達からするとそれは洗脳番組、ステマだと言われる嫌われる広告物になってしまいます。

冒頭で紹介したEC業界に関する雑誌に投稿されたレビューは恐らくネット慣れした人たちが書いたからこそ厳しいものになったのではないでしょうか?

Webサイトでの売上を増やしたいサイト運営者は、無料お役立ち情報と宣伝ページの役割の違い、それぞれのリンクの張り方に気をつけて下さい。

無料お役立ち情報は100%近く無料お役立ち情報のページにして情報検索キーワードで検索するユーザーを引き寄せて下さい。Googleはそうしたページを高く評価して上位表示する傾向が昔からありSEOにプラスになります。

そして、上位表示した無料お役立ち情報のページからは読者の邪魔をしない範囲の中で、その情報と関連する宣伝ページにリンクを張って下さい。

無料お役立ち情報のページの質が高ければ高いほど検索ユーザーはその企業が張っているリンクをクリックする可能性が高まります。

反対にいくらリンクの張り方が適切でも、無料お役立ちコンテンツの質が低ければそのページを提供している企業は信用されず、リンクのクリック率は低くなり、コンバージョンは望むことも出来なくなります。

宣伝ページの方は、購入検索キーワードに内容を最適化して購入検索キーワードでの上位表示を目指して下さい。

そうすることによって、そうした質の高いWebページに満ち溢れることになるGoogleと、それを見る検索ユーザー、そしてそのWebページを苦労して作った三者が三方良しになりWin Win Winになるはずです。

【関連情報】
情報検索キーワードで上位表示すれば見込み客にサイトを見てもらえる!

新しくサイトを作る時には独自ドメインを取得したほうがSEO効果は高いのか?

2017年09月09日

多くの企業や個人がGoogleからの集客を最大化するために複数のサイトを運営しています。

サイトを開くにあたって迷うのは:

1、新しく独自ドメインを取得してサイトを開くのか?

例:
既存サイト
www.suzuki.com

新サイト
www.new-site.com

2、それともこれまで運営してきた独自ドメインを使った自社サイトの中にディレクトリを生成してそこに開くのか?

例:
既存サイト
www.suzuki.com

新サイト
www.suzuki.com/new-site/

3、あるいはこれまで運営してきた独自ドメインを使った自社サイトの中にサブドメインを生成してそこに開くのか?

例:
既存サイト
www.suzuki.com

新サイト
new-site.suzuki.com

というドメインをどうするかという問題です。

以前は、.com、.net、.info、.biz等米国の独自ドメインならば安いドメイン業者だと1ドメインあたり900円台という安値で購入が出来ました。

しかし、国内最大手のドメイン業者のGMOがそうした安値で独自ドメインを販売していた業者を企業買収して以来、1,300円以上毎年費用がかかるようになりました。(初年度だけこれよりも安めにして2年目以降は高くなるというものがあるので気をつけたほうがよいです)

また、前回のブログ『【重要】Googleが警告!早急にSSL化しないとChromeユーザーがサイトに来なくなる日が迫っている!
で報告したようにGoogleは公式に「長期的には、HTTP で配信されるすべてのページを「保護されていません」と明示することを計画しており、この新しい警告はその一環です。」ということをはっきりと発表しています。

これにより自社が運営する全てのサイト、全てのページを:

http:

で始まる暗号化されていない(SSL化されていない)ものではではなく、

https:

で始まる暗号化されているものにしなくてはならなくなりました。

そうなるとむやみに新しいドメインを購入して新サイトを開くと毎年の経費がばかにならなくなります。

経費は何とかなったとしても新しくサイトを作る時に独自ドメインを取得したほうがSEO効果は高いのかという疑問があります。

どういう時に独自ドメインを取得するかですが、私は自分のセミナーで次のような説明をしています。

それは、独自ドメインを取得するべき時は・・・

(1)そのサイトで販売する商材に将来性があるのか?
→ ある程度将来性があるから新しくサイトを開くのでしょうが、それでも向こう5年以上、出来れば10年以上長持ちする商品、またはサービスなのかどうか?

(2)そのサイトを毎週少なくても1ページ新規ページを追加して更新できるかどうか?
→ 1つのドメインには少なくても50ページ以上無いと新しいドメインの場合なかなか上位表示しません。
そのため新サイトを新しいドメインで開く時き、上位表示を期待するならば少なくとも50ページ以上の状態でなければビッグキーワードはもちろん、それよりやや競争率の低いミドルキーワードでも上位表示は困難になります。

最初に50ページ以上の状態でオープンして、その後毎週少なくても1ページ新規ページを追加して更新できそうもないならば、独自ドメインを新たに取得して新サイトを開くのではなく、これまで運営してきた既存サイトにディレクトリを生成してそこに新サイトをオープンしたほうが、既存サイトにプラスの影響を及ぼすことが期待出来るのと、新サイトの方は既存サイトで使ってきた独自ドメインの過去の評価実績にあやかることができるため上位表示しやすくなることがあります。

という2つの質問を自分にして2つの質問への答えが両方ともYESならば独自ドメインを取得して新サイトを開くことをお勧めします。

最初に50ページ以上の状態でオープンして、その後毎週少なくても1ページ新規ページを追加して更新できれば、そのサイトの順位アップが目指せるだけでなく、以前より運営してきたサイトにそのサイトからリンクを張ることによりリンク効果も大きく期待出来るとうメリットも生じます。

反対にそうした規模のサイトでもなく、毎週少なくても1ページすら新規ページを追加出来ないのなら、以前より運営してきたサイトにそのサイトからリンクをしたところでリンク効果は極めて低いものになります。

結局は、サイトを更新し続けることが出来るのかという点が独自ドメインで新サイトをオープンすべきかの判断基準です。

日々新しいサイトが生まれ、ページも増え、総計何兆ページもあるWebの世界において新しいページを増やしていくこと、しかもユーザーに喜んでもらえるページを増やすことが現在のSEO対策の重要課題です。

それはサイト運営というよりも、出版活動だといっても良いかもしれないくらいのものになってきているのです。

単に独自ドメインを購入してサイトを増やし、それぞれをリンクすることにより順位を上げるという昔のSEOは2012年に完全に終わっています。

意識を新たに一人ひとりがパブリッシャー、つまり出版人になったという意識で取り組む必要がある活動、それが今のSEOです。

Googleの口コミ投稿に関するポリシーを読むと「越えてはならない一線」が分かる

2017年09月01日
『社員インスタグラマーによる青汁のステマが判明 企業がサイトを閉鎖し謝罪(ヤフーニュース 2017年8月31日)
メディア運営会社「フライ」が、自社運営サイトの宣伝に第三者に見せかけたInstagramアカウントを活用していたことを認め、謝罪しました。同社サイト「いろはに青汁」は既に閉鎖済み。』

参照元:https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170831-00000037-it_nlab-sci

というニュースがありました。



ネットが未だマイナーだった時代では許されていたステルスマーケティングですが、出稿されている広告量がテレビに迫る社会的影響力を持つようになった今、消費者のふりをして自社商品の口コミを書くというやらせ投稿は日本国内でも社会的に許容されない行為になってきています。

自社商品の評判を操作したいという誘惑に負けると、情報操作を行った企業は、それが自分で行ったか、情報操作業者にさせたかに関わらずサイトの閉鎖はもとより、企業の倒産を引き起こすような最悪の自体を招くという時代になりました。

ところで何故こうしたことが起きるのかというと、その背景に日本のネットユーザーがネット上の口コミに影響を受けやすいという性質があるからだと思われます。

総務省の情報通信白書ICT白書(平成28年版)によると下図のようにどの年代の日本人でもレビューを見てネットで購入した経験があるという人たちが80%を超えていることがわかります。

《情報通信白書ICT白書 経済社会に対する ICTの多面的な貢献より引用》



この調査結果によると『どの年代でも「何度もある(5回以上)」、「何回かある(5回未満)」を合わせると8割強となり大部分の人がそのような経験があることがわかる。「何度もある(5回以上)」の割合は年代が低いほど高い傾向がみられた』ということです。

こうした中、私達サイト運営者は次のことに気をつけなくてはなりません:

1、根拠の無い、あるいは薄いランキングサイトを運営してはならない。運営している場合はランキング決定の根拠を公平なものに改善するか、それが無理な場合は即時に閉鎖すること

2、根拠の無い、あるいは薄いランキングサイトに金銭を払って掲載されるという広告出稿を行ってはならない

3、エキテン、食べログのようなレビュー機能がある業種別ポータルサイトや、楽天やAmazonのようなレビュー機能のあるショッピングモールに出稿、または出店している場合は、不正レビューを投稿しない、あるいは不正レビューを投稿する業者を利用してはならない

4、不正レビューが書き込まれていると思われる業種別ポータルサイトやショッピングモールを運営している企業は早急にそれら不正レビューを探し出し早急に削除する。場合によっては悪質な投稿者を突き止めて法的措置を講じる

5、Googleマップに表示されている自社の情報に不正レビューを投稿しない、あるいは不正レビューを投稿する業者を利用してはならない

6、すでにGoogleマップに表示されている自社の情報に不正レビューが投稿されているかを確認して、見つかったら削除依頼をGoogleに出す

この中でも特に、SEOに響くのがGoogleマップに表示される自社情報のレビューです。

以前より、Googleマップに表示される自社情報のレビューに自分たちで、あるいは不正投稿業者を使ってレビューを書き込んだ場合、それが発覚するとGoogleによってアカウント停止処分を下されてレビューが全て非表示になるということがあります。その場合、善意で書き込んでもらったレビューも非表示になり営業面でのダメージが発生します。

さらには、Googleマップ内でそれまで上位表示していたとしてもレビューの数や質がGoogleマップ内での表示順位を決める大きな要因になっているため、レビューが消されたことによりマップ内での順位が落ちることになります。

幸いにしてGoogleはかなり具体的にGoogleマップ内のレビュー投稿に関するガイドラインを発表しています。

《Google マイビジネス ヘルプ 口コミに関するポリシー
https://support.google.com/business/answer/2622994?hl=ja



Google マイビジネス ヘルプ すぐれたクチコミを書くためのヒント
https://support.google.com/local-guides/answer/2519605?visit_id=1-636398406139716005-438967668&rd=1



Maps Photo & Video Policy ヘルプ 禁止されているコンテンツ
https://support.google.com/contributionpolicy/answer/7411351



これらを見ると恐ろしく具体的にあれをしてはいけない、こうするべきだということが事細かく書かれています。

Web集客に関わる人は必ず目を通しておくべき情報だと思いますのでぜひご覧下さい。

これまで軽く考えていたレビューがいかに重大、深刻な影響を生むかがわかり背筋が寒くなるくらいです。

以前も:
『やらせの口コミをGoogleマイビジネスに書き込むと取り返しのつかない損害を被ることになる!』
http://www.web-planners.net/blog/archives/000254.html

で申し上げたように米国の企業はレビューについて非常に神経質になってきています。その理由はレビューが今後のボイスサーチによる検索の重要なデータになるため不正なレビューを許容することが出来ないからです。

Siri、Alexa、Googleアシスタントなどどの人工知能搭載のボイスサーチには検索順位はありません。ユーザーが「XXXXを教えて」と質問したとき、いくつも該当する企業をユーザーに伝えようとするとユーザーにとって不便になるからです。

ボイスサーチ(リビングルーム等に置くAI搭載機器に質問を発話して答えを教えてもらう、会話による検索)を使うユーザーにとって最も便利なのは自分の過去の行動履歴や他者のレビュー情報というデータによってベストな答えを一発で返してくれることです。



ボイスサーチ時代で自社サイトをAI(人工知能)が推奨してくれるようにするためにも、不正行為をしないで、クリーンなデータをネットに残す必要があります。どのような不正行為もいずれはAIによって見破られるはずです。

顧客満足度を高めるという正攻法以外にAIに勝つ方法はないのです。

オペレーションに力を入れること、それがボイスサーチ時代のSEO対策の不可欠な要素になるはずです。
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一般社団法人 全日本SEO協会 代表理事

鈴木将司
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