Googleの動向

前回のブログではGoogleがホットペッパービューティーというポータルサイトを「美容室」などのいくつかのキーワードで検索結果１ページ目に８件くらい表示するという非常に不公平なことをするということと、その理由と対策について述べました。

今回は、もう一つの検索結果表示の不公平について報告します。

その不公平とは「検索結果ページをめくっていくと途中から検索結果ページが表示されなくなる」という現象です。

何らかのキーワードでGoogleで検索すると検索結果表示画面の左上に例えば「137 件中 14 ページ目 （0.60 秒」というような表示が出てきますが、実際には137件もWebページは表示されずに検索結果ページをめくっていくと「最も的確な検索結果を表示するために、上の 145 件と似たページは除外されています。検索結果をすべて表示するには、ここから再検索してください。」と表示されてしまうのです。



最近は特に検索結果ページの４，５ページで行き止まりになり「最も的確な検索結果を表示するために、上の XXX 件と似たページは除外されています。検索結果をすべて表示するには、ここから再検索してください。」と表示されることが増えてきています。ひどい場合には検索結果ページの３ページ目くらいで行き止まりになるのです。



これは検索結果の一種の足切りのようなものです。以前まで表示されていたサイトがこの足切りにあうと表示されなくなり集客の機会を失うことになります。

こうした足切りにあわないためにはどうすれば良いのでしょうか？そのヒントは「最も的確な検索結果を表示するために、上の XXX 件と似たページは除外されています。検索結果をすべて表示するには、ここから再検索してください。」と表示されるところにあります。

つまり自社のWebページに書かれている内容が他社のWebページとあまり変わらなかったらGoogleは敢えて類似しているページを検索ユーザーに見せる必要は無いと判断して「・・・ここから再検索してください。」というところをクリックしないと表示してくれません。

ということは他社のWebページには書かれていないコンテンツを追加すれば類似を避けることが出来るので足切りを避けることが出来ます。

ではどうすれば良いのかというと、足切りを受けているWebページに：

１、自分のその商品・サービスに対する意見を記述する
２、お客様、ユーザーのレビューを１件でも良いので追加する
３、商品の使用上の注意、サービスの利用上の注意を追加する
４、お客様からのお問い合わせ内容、相談事例を追加する
５、商品の写真、サービスの利用風景の写真を追加する
６、そのページに関連する他のページへのサイト内リンクを張る
７、そのページに関連する他のドメインのサイトへ外部リンクを張る
８、動画を埋め込む

という内部対策があります。

さらに：
９、自社が運営している別ドメインのサイト、またはブログからリンクを張る
１０、広告のリンク先に指定する

という外部対策があります。

日々膨張するウェブ上に存在する全てのWebページを検索結果に表示しようとしてきたGoogleに変化が生じてきています。

それは品質の高いWebページだけを検索ユーザーに見せるというスタンスです。

私達Webサイト運営者にはこうしたGoogleによる一方的なWebページの品質チェックというフィルターに負けないWeb運営が求められます。

Googleが公式に2017年５月25日の英語版ウェブマスター向け公式ブログで被リンクのペナルティーについての重要な発表をしました。
https://webmasters.googleblog.com/2017/05/a-reminder-about-links-in-large-scale.html

この発表によると被リンク獲得目的で他社のサイトに記事を寄稿した場合、一定の特徴が発見されると、リンクを張られたサイトも張ったサイトも双方ともGoogleによって被リンクに関するペナルティーを受けるというものです。

他社に記事を寄稿するというのは、例えば、海外のマーケティングの情報を日本語で発信しているブロガーが、日本の出版社が運営している海外マーケティングニュースサイトでコラムを書いていて、著者の名前の部分がリンクになっていてその部分をクリックするとそのブロガーのブログに飛ぶというものです。

しかし、こうしたやり方自体は何も悪いものではなく、ノーマルなものです。

今回の発表によると次のような場合にペナルティーが与えられる可能性があるということです：

１、リンク部分に著者の名前やブログ、サイト名ではなく、上位表示を目指すキーワードを詰め込んでいる場合
→　通常、情報提供元のサイトにリンクを張る時は、その情報を提供した個人名、サイト名、会社名、またはブログ名などでリンクを張るか、http・・・というようにURLをアンカーテキストにしてリンクを張るのが常識ですが、そこにわざと「整体　大阪」だとか、「ホームページ制作東京」というようないかにも上位表示を目指すようなキーワードを含めるとSEO目的のように見えるということです。

２、同じ内容のコンテンツを１つのドメインのサイトだけではなく、複数のドメインのサイトに転載してそれら全てから著者のサイトにリンクを張ってもらうこと
→　より多くのドメインのサイトからリンクを張ってもらうほうが１つのドメインのサイトからリンクを張ってもらうよりも通常SEO効果が高いのは常識です。だからといって同じ内容のコンテンツを複数のドメインのサイトに転載してそれら全てから自分のサイトにリンクを張ってもらうというはまるでSEO目的のように見えます。

３、そのテーマに精通していない経験や知識が乏しい外部のライターを雇って書かせた記事を他社のサイトに掲載してそこから自社サイトにリンクを張ってもらうこと
→　検索ユーザーが求める情報は彼らが知ろうとしているテーマにおいて知見のある人間が作ったコンテンツです。クラウドソーシングのようなサービスや外部のライティング会社にお金を払うことによってその分野に何も知識も経験も無い文章を書くことだけが上手い人間が作ったコンテンツは面白くないもの、役に立たないものがほとんどです。

外部のライターさんにコンテンツの作成を依頼する時は、発注者側が自身の経験や一次情報に基づいて収集、準備した情報を外部のライターさんに文字起こしをしてもらったり、読者に伝わりやすいように上手に編集してもらう程度にしておいた方が安全です。

Googleはこれら３つのポイントに注意するよう呼びかけています。

また、他人のコンテンツを自社サイトに掲載しようとしているサイト運営者には次の点を自分自身に問いかけるべきだと述べています：

「私はこのコンテンツを作った著者のことを知っているのか？」
→　知りもしない人物がコンテンツを自社サイトに載せるというのは自社サイトの読者に有益な情報を提供するという本来の目的に逸れるものであり、それはそのままSEO目的のためにリンクを張ってあげているとGoogleに解釈されても仕方がありません。サイト運営者は自社サイト上で発信する情報に対して責任を持たなくてはなりません。特にWelqやMeryなどのキュレーションサイトの問題が昨年起きたばかりです。

「この著者のコンテンツは私のサイトのテーマにフィットするか？」
→　これも常識的なことです。自社サイトのテーマにフィットしないコンテンツを載せることに合理性はほとんどありません。

「掲載しようとしているコンテンツは有益なものか？」
→　有益なコンテンツ以外を自社サイトに載せるということはサイト訪問者を裏切ることになります。

「もしも少しでも疑わしい意図のあるコンテンツの場合は、 その著者のサイトにリンクを張る時にrel=”nofollow” を含めたリンクを張っているか？」
→　リンク先にリンクの効果を与えたく無い場合はアンカータグの中にrel=”nofollow” という属性を含めるようGoogleは以前より提唱しています。

以上が今回のGoogleの発表ですが、これまで以上にリンクを他人に張る時には注意をしなくてはならなくなりました。
リンクを張る方も、張られる方もより一層の注意が求められます。

「Google launches new effort to flag upsetting or offensive content in search
Using data from human "quality raters," Google hopes to teach its algorithms how to better spot offensive and often factually incorrect information.」
（2017年3月14日 Danny Sullivan）
米国のSEOニュース「サーチエンジンランド」によると「Googleの品質スタッフが気を動転させるようなコンテンツ、不快なコンテンツだと判断したコンテンツをアルゴリズムに学習させるという新しい施策を実施」というニュースがありました。
https://searchengineland.com/google-flag-upsetting-offensive-content-271119

このニュースはGoogleが定期的に更新している社内向けの検索結果品質評価ガイドラインである「General Guidelines」
を 2017年3月14日に改定したことを受けたものです。

「General Guidelines」はこれまでもGoogleの検索結果の品質を維持、向上するために何度も改定されてきましたが今回の改定は昨今のフェイクニュース問題や過激な政治的主張のコンテンツに対してGoogleがどう取り組むかの方向性を示すものです。



今回の新しい施策により何が変わるのかというと：

（１）「General Guidelines」の新基準に基づいて、Googleの品質スタッフが気を動転させるようなコンテンツ、不快なコンテンツだと判断したコンテンツに対してフラグを立てる（目印をつける）

（２）フラグが立ったコンテンツは即時に検索順位を下げたり、表示させないようにするのではなく、将来Googleのアルゴリズムが自動的にそうしたコンテンツの評価を下げて上位表示されにくくする

というものです。

Google社のシニアエンジニアのPaul Haahr氏によると「我々がフェイクニュースという言い方は避けたいと思っている。我々が今回ターゲットにするコンテンツは、証明可能な不正確な情報だ」と言っています。

確かにフェイクニュース（偽ニュース）という言葉は主観的な言葉です。一つのニュース情報は受け取る立場により何が真実で嘘なのかは異なることがあります。過激な政治的主張というのも同様に受け手の立ち位置により真偽は異なることが多いものです。

コンピュータエンジニア的視点の技術者としては「証明可能な不正確な情報」という方が客観的で科学的に思えます。

「General Guidelines」を読むと「証明可能な不正確な情報」の例としては：

● ホロコースト
● 黒人差別
● イスラム
● 女性は邪悪
● 悪魔崇拝

など非常にセンシティブなキーワードばかりです。



確かにこうした受け手の立場によって認識、見解が大きく異るキーワードで検索した時の検索結果ページを生成するには高度な判断が求められるはずです。

従来のGoogleなどの検索エンジンで上位表示するための施策は：

（１）独自性の高いコンテンツを作る（独創性・著作権の遵守）
（２）ユーザーが長時間閲覧するコンテンツを作る（高いエンゲージメント）
（３）他者が推奨、または参照元を示すためのリンク（被リンクの数と質）

という大きく言うとこの３つの柱だけでしたが、今回新たに

（４）情報の信憑性

という４つめの柱が建てられることになりました。

日本では特に昨年末よりWelq事件などにより情報の信憑性や著作権の問題が大きくクローズアップされています。

しかし、今後私達サイト管理者はこの４つの柱の全て、あるいはいくつかを押さえた上で自社サイト上での情報発信に邁進しなくてはなりません。