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カテゴリー: Web業界の動向

やらせの口コミをGoogleマイビジネスに書き込むと取り返しのつかない損害を被ることになる!

2017年08月13日

2017年8月10日 SearchEngineLandのニュースによると現在、米国でGoogleマイビジネスへのやらせの口コミが問題になっているということです。

「What are the risks for businesses that are getting fake reviews on Google?
Creating fake reviews might seem like a great way to boost your business's local profile, but columnist Joy Hawkins warns that the consequences far outweigh the benefits. After all, you're not just violating Google's guidelines -- you're breaking the law.」

(偽レビューをGoogleにすることはどのようなリスクを企業にもらたすのか?
偽レビューをGoogleマイビジネスに投稿することは素晴らしい方法に見えるが、コラムニストのジョイ・ホーキングス氏はそうした行動は企業に利益をもたらすどころか深刻な結果をもたらすことになるだろうと述べている。結局そうした行為は、Googleのガイドライン違反だけではなく、法律を破る結果になるだろう)
(2017年8月10日 SearchEngineLand)
http://searchengineland.com/risks-businesses-getting-fake-reviews-google-280024

この記事の要点は:

・テキサス州オースチンのSEO会社がFacebookグループ内でGoogleマイビジネスのレビュー(口コミ)を相互に行おうというオファーをしている

・こうした行為を行うSEO会社に料金を払って偽口コミの投稿を依頼するとクライアント企業はGoogleによってSEO上のペナルティーを受けるリスクがある。

・さらには公正取引上の法的な問題があり、当局から告発されるリスクがある

・そればかりか、不正行為を見つけた競合企業や、訴訟先を常に探している弁護士たちに集団訴訟を仕掛けられる大きな法的リスクがある

・すでにニューヨーク州では2013年に偽口コミを利用した19社が検察庁から告発されて2,500ドルから100,000ドルの罰金を払っている

という点です。

これは非常に恐ろしい話です。

インターネットの1ユーザーの感覚ならば、偽口コミを書くことはいたずら程度の認識で済まされるかも知れませんが、SEO会社やそのクライアント企業が金銭の授受をして偽口コミの組織的な売買をすることは、米国では公正取引に関する法律に違反し、明らかな犯罪行為になるということです。

日本でも最近はGoogleの地図検索に表示される口コミにヤラセのステルスマーケティングがされたり、有名な地域ポータルサイトではお金や景品をもらった人が口コミを書くことがあると言われています。

最初は軽い気持ちでやったことだとしても、企業がそうしたことをするとネット上に悪評が書き込まれるだけではなく、刑事告発されることが今後この日本でもあり得るようになりました。

こうした事態になれば、そうしたサービスを販売するSEO会社も、そのサービスを購入したクライアント企業も同時に潰れることがあり得るということではないでしょうか?

ところで何故今、海外のSEOの世界で頻繁にレビューのことが問題になるのでしょうか?

その理由の一つは、ネットの情報のいい加減さを知らないナイーブな一部の消費者がヤラセの口コミを信じて企業の売上を左右するからでしょう。


私の周りでも複数の整体院、治療院の経営者の方が非常に影響力のある地域ポータルサイトに根拠の薄い好意的な口コミがたくさん書き込まれている競合する院に患者を奪われてしまい困っています。

もう一つの理由は、恐らく将来の検索サービスの大きな柱になるであろうボイスサーチ、つまりSiriや、GoogleNOW、アレクサのような音声検索エンジンの多くが口コミ数が多いところや、評価が高いところを疑うこと無く、ユーザーに推奨するからだと思われます。

AIを使った一見、賢そうなソフトウェアは人間によって操作された偽口コミ情報を見破ることなく鵜呑みにし検索ユーザーに推奨してしまうことがあるのです。

ボイスサーチが普及する今後、益々偽口コミの世界は広がる可能性がありますが、企業にとって一番安全なのはそうしたサービスを無視することです。

そして本来の仕事である、良い口コミを投稿してもらうためのサービスの改善に全力をあげることです。

ヤフーカテゴリが廃止になる!その時、被リンク獲得対策はどうなるのか?

2017年07月16日

ヤフージャパンが2017年6月29日にヤフーカテゴリの廃止を発表しました。

発表のポイントは:

『Yahoo!カテゴリは、2018年3月29日をもってサービスの提供を終了することになりました。1996年の弊社創業時から長きにわたりご愛顧いただいている皆さまには、ご迷惑をおかけすることになり、大変申し訳ございません。』

『また、今回の終了を受けて、審査サービスであるYahoo!ビジネスエクスプレス(※)も2017年7月31日に販売を終了いたします。』

という2点です。(出典:https://dir.yahoo.co.jp/info

ヤフーカテゴリというのはヤフージャパンが創業以来管理してきた「厳選リンク集」です。カテゴリと呼ばれるジャンル毎にサイトを分類してオリジナル紹介文でサイトを丁寧に紹介するリンク集です。



ヤフーカテゴリに登録されることは信頼出来るサイトの証になり、ネットユーザーだけではなく、Googleも信頼できるサイトを見つける上で利用してきた貴重な情報源としてSEOの世界でも圧倒的な影響力を保持してきました。

2010年ころまではヤフーカテゴリに登録されてリンクを張ってもらうだけでGoogleの検索順位が急上昇するくらい被リンク獲得対策の決定的テクニックでした。

しかし、その後は年々、リンク対策の効果は下がっていき、今日ではかつてのリンク効果の10分の1から20分の1程度の効果しか出なくなりました。

ヤフーカテゴリはもともとは無料審査制でしたが、営利目的のサイト、つまり無料のお役立ち情報だけのサイトではない、企業が運営する商品・サービス販売目的のサイトはビジネスエクスプレスとという有料審査サービスを利用しないと登録審査を受け付けてくれないという体制をしいていました。



2011年頃よりGoogleはペンギンアップデートという有料リンクサービスを使って自社サイトにリンクを張ってもらう被リンク獲得対策を全面否定するようになりました。その理由は、当時は『SEO対策 = 有料の被リンクサービス を使うこと』というくらい、サイトの中身よりも、いかに要領良くお金を払って他人にリンクを張ってもらうかが上位表示の最短ルートだという時代だったからです。

そうした中、審査料金をとって合格したサイトだけにリンクを張るというビジネスエクスプレスのサービスそのものがGoogleの規約に反するという流れになってきたのです。

そうした背景もあり、ヤフーカテゴリの登録効果は年々減り、ビジネスエクスプレスの利用数は激減してきたために今回のヤフーカテゴリ廃止の発表がされたのだと思われます。

今回の発表を受けて多くのサイト管理者が「ヤフーカテゴリが廃止されてしまったら自社サイトの検索順位はどうなるのか?今後の有効な被リンク獲得対策はどうなるのか?」という疑問を抱えるようになりました。

私のセミナーでも受講者のうち何人もの人達がこの質問をするようになり、コンサルティング中にも多くのクライアントが同じ質問をするようになりました。

私達サイト運営者は今回の発表をどのように受け止め、どのような対策を今後してゆけば良いのでしょうか?

1つは、ヤフーカテゴリに登録されているサイトの被リンク元の1つが消滅するという事態が生じること確定しました。

被リンク、つまり自社サイトに他人のサイトから紹介を受けるときにしてもらう「リンク」は現在のGoogleの検索順位決定要因において非常に重要な要素です。

これが1つでも減るということは自社サイトの検索順位が下がるという影響を与える可能性があります。

ではヤフーカテゴリに似たサービスを利用すれば良いのでしょうか?

恐らくそれは期待出来ないと思います。ヤフーカテゴリに類似したサービスとしてはクロスレコメンドとクロスメディアディレクトリがあります。

クロスレコメンドは、NTTコミュニケーションズグループのクロスリスティングが提供する有料のディレクトリ登録審査サービスです。審査を通過すると、 国内大手ポータルサイトのgoo、OCN、BIGLOBE、@niftyなどのディレクトリ(カテゴリ検索サービス)に登録されるものです。
(出典:http://www.xlisting.co.jp/Service/Xrecommend/index.html



goo、OCN、BIGLOBE、@niftyなどのディレクトリが多くのインターネットユーザーに見られているかというと携帯電話が普及した中でインターネットサービスプロバイダー(ISP)が提供するサービスのホームページを見る人達は昔に比べるとかなり減っているはずです。

そうしたサイトにあるお役立ちリンク集であるディレクトリを見る人が多いとは思えません。

次にクロスメディアディレクトリですが、50サイト近くの地方新聞社や業界団体のサイトに設置されたディレクトリに登録してくれるサービスですが、これらも大勢のユーザーがいてそこにあるディレクトリを閲覧する人達が大勢いるとは思えません。

(出典:http://www.crossmedia-directory.com/



私は個人的に被リンクを増やすのが困難な人や、ディレクトリ登録を好む人達にこれまでヤフーカテゴリ、クロスレコメンド、クロスメディアディレクトリの3つへの登録を推奨してきました。

しかし、今回のヤフーカテゴリの廃止発表を受けてこれら2社のディレクトリサービスが今後も運営を続けるのかというと疑問が生じます。

体制に流れやすいネットユーザーの多くはヤフーカテゴリが潰れるということは類似したサービスも潰れると判断してこれら2社のディレクトリ審査サービスへの利用を取りやめる可能性があります。そうなると審査料金の収入が激減してしまい運営が困難になり廃止されるのではないかという単なる憶測が現実化してしまう可能性があります。

もう一つの可能性はヤフーカテゴリが廃止になれば長年業界2位だったクロスレコメンドは業界1位になれるのでサービスを継続すればスライド式に1位になれるので張り切って残存者利益を追求するのではないかという予想があります。
私は個人的に続けてほしいと思います。

しかし、いずれにせよディレクトリ登録の被リンク獲得対策におけるシュアは激減するはずです。

そうなると私達サイト運営者はディレクトリ登録に変わるものを利用しなければなりません。

ディレクトリ登録に変わるものを探すにはディレクトリのそもそもの役割を知る必要があります。

ディレクトリのそもそもの役割とは「ネットユーザーに代わって特定のジャンルや地域のサイトで信頼出来るサイトの品質をチェックして分かりやすい紹介文で紹介する」ということです。

そうしたことをしているサイトはどこでしょうか?

少なくとも次の5つがあるはずです:

1、Google
→ この数年感じることはGoogleがヤフーカテゴリのような振る舞いをするようになってきているということです。
昔のGoogleはアルゴリズムが完全自動でサイトの検索順位を決定するロボット型検索エンジンでした。

しかし、現在のGoogleの検索順位決定にはサーチクオリティーチームという検索結果品質を人的に管理する人達が介在するようになりました。

ヤフーカテゴリのスタッフがビジネスエクスプレスの審査料金をもらってサイトを審査してきた一方でGoogleは広告主からの広告料金を原資にしてサイト運営者からお金をもらわずに無料でサイトを審査しています。そして品質が低いと判断されたサイトはGoogleでは上位表示出来なくする仕組みをもっています。

【参考情報】
Googleは特定の業種のサイトの内容をこんなに厳しく見ている!?
http://www.web-planners.net/blog/archives/000175.html

GoogleはWebサイトの品質をどのような基準で評価しているのか?
http://www.web-planners.net/blog/archives/000173.html

2、電話帳サイト
→ 日本における電話帳サイトはiタウンページです。iタウンページに掲載料金を払えばリンクも張ってくれます。iタウンページはビジネス情報の掲載サービスなので、有料リンクとはみなされません。ズバリ、今後はiタウンページへの有料掲載がヤフーカテゴリ登録に代わるものになると思います。

3、ポータルサイト
→ ヤフーカテゴリが無くなった大きな理由の一つは、各ジャンルに代表的なポータルサイトが生まれ多くのユーザーに利用されていることだと思われます。結婚式情報ならゼクシイ、美容関連ならホットペーパービューティー、飲食店ならぐるなびや食べログ、弁護士情報なら弁護士ドットコム、整体院などの地域ビジネスならエキテンなどがあります。これらに掲載してもらい自社サイトにリンクを張ってもらうことが有力なリンク対策になってきています。

4、まとめサイト
→ Naverまとめなど誰でも特定のジャンルのお役立ちサイトを見つけ出し真の意味でのキュレーションをする時代になりました。これもヤフーカテゴリに変わる流入元、被リンク元になってきています。

5、ランキングサイト・比較サイト
→ 怪しいところも多くありますが、しっかりした基準を設けてクリアしたサイトだけを紹介するランキングサイトや比較サイトもディレクトリに変わる影響力を持つようになっています。買うことは決めていてもどこで買うべきか、どの商品、サービスを申込めば良いのか迷っている人達に役立つ情報を提供しています。

このようにインターネットが発達した現代では、ディレクトリに匹敵する紹介サービス、紹介サイトが増えてきています。

これまでヤフーカテゴリにはたくさんの人達がお世話になりました。厳格な基準をもってネットユーザーのためになるサイトを紹介してきた功績はとても大きいはずです。

しかし残された私達サイト運営者が「お世話になりました」と言ってサイトを閉鎖することは許されません。

今後は新しい時代にあった紹介サービスに自社サイトを掲載してもらいリンクを張ってもらうという膨大な作業がサイト運営者に要求されるようになりました。

どんなに面倒でも、自社サイトの存在をより多くのネットユーザーに知ってもらわなければ自社サイトのコンテンツにどんなに磨きをかけても見てくれる訪問者を確保することは出来ません。

絶対にサイトの広報活動を怠らないようにして下さい。それが出来た企業にだけにGoogleでの上位表示と、Google自然検索結果からの訪問者増という大きな結果がもたらされるのです。

リアルが弱いサービスのほどんとは米国企業がシェアを取るようになる!?

2017年07月09日
日経ビジネス2017年7月3日号に『旅行サイト、外資の攻勢に対抗 リクルートと楽天、相次ぎ買収・提携』
http://business.nikkeibp.co.jp/atcl/NBD/15/depth/062600652/?ST=pc
という記事がありました。

この記事によると:

・英調査会社ユーロモニターによれば15年、日本のオンライン予約のトップは楽天トラベル(13.9%)でじゃらんnet(13.1%)と続く。エクスペディアは1%台、ブッキング・ドットコムは1%未満にとどまり、日本勢が地盤を守っている

・旅行サイトの世界市場では「ブッキング・ドットコム」を傘下にもつ米プライスライングループと同エクスペディアグループの寡占が進んでいる。米調査会社フォーカスライトによると2社を合わせた世界シェアは3分の2以上、米国では90%以上

という点です。

要約すると、日本の宿泊予約ポータルサイトのトップは楽天トラベルが13.9%、リクルートのじゃらんnetが13.1%の市場シェアを握っているが、世界市場ではブッキング・ドットコムと、エクスペディアグループのシェアが圧倒的に大きいということです。

この記事を読む前に最近ひしひしと感じるのが「迫りくる海外サイトの脅威」です。

私は海外旅行をする時に宿泊予約をするのはHotels.comで、現地ツアーを申込むのはVeltraという海外ポータルの日本語版であることがほとんどです。

そしてテレビをたまにみると頻繁に外国人女性が流暢な日本語を話すトリバゴや、民泊で有名なAirbnbのCMを見ます。

ネット通販はアマゾンばかりで2日に1回はサイトを訪問してしまいます。

こと旅行関連のインターネットサービスは気がついてみると海外のサイトの存在感が増しています。

それでも今回の日経ビジネスの記事によると楽天トラベルとじゃらんnetが健闘していますが、それは何故でしょうか?

考えられる理由は「リアルに強い」からではないでしょうか?

楽天やリクルートは国内に巨大な営業部隊を持っており出店施設を勧誘したり、サポートする人的なリソースを整備しています。
全国各地に説明会やイベントを開いたり、生身の営業マンによるコミュニケーションにより出店施設との信頼関係を築き上げているのではないでしょうか?

物販の世界でも米国企業であるアマゾンの勢いに押されて楽天市場の成長が止まったのではと言われていますが、それでも楽天市場は楽天トラベルと同等か、それ以上の「リアル」の人的基盤があるため生き残っています。

さらには、グルメ関連でもリアルが強いぐるなびは大きなシェアを維持しています。

リアルが弱い海外サイトとリアルに強い国内サイト、、、これはWebでビジネスをする全ての企業に共通のものなのではないでしょうか?

海外のサイトのほとんどは日本国内に営業部隊を持っておらず、電話サポートすら歓迎せずにメールやフォームでしかサポートをしてくれないところが未だあります。電話サポートをしていたとしても、営業マンが頻繁に出店企業を訪問したり、全国各地で説明会や勉強会を開催していることは未だ少ないようです。

このまま時間が経つと恐らくこれまで以上に海外サイト、特に米国のサイトが日本に進出してシェアを取っていくことが予想されます。

しかし、そうした黒船に負けないためには日本企業の強みである日本人的なリアルな人的基盤と生身の人間が直接出店企業の人達と会って、メールやSNSだけでは伝わらないものを意識的に提供することが必要なはずです。

そしてそれはSEOにも大きなプラスを与えるようになるはずです。

直接相手と会うことにより、それまでの先入観は消え去り、顔と顔を合わせてコミュニケーションをしたことにより(時にはお酒などのおかげもあり)相手の企業を信頼しやすくなることでしょう。そして積極的に自社サイトからリンクを張り紹介をするでしょうし、お世話になっているところへのお返しとしてSNSで紹介したり、相手先企業のSNSにいいねを押したり、シェアをする可能性があります。

Web集客、SEOの成功はネットだけでは絶対に限界が来ます。手間や時間がかかり億劫に感じるかもしれませんが、自社のSEOが最近頭打ちだと感じたり、将来に不安を抱くようなことがあればリアルを伸ばすようにすべきです。

自社主催の無料勉強会、商品のお試し会、無料相談会、無料セミナー、懇親会、オフ会、商品発表会等を企画して、プレスリリースを出すのも良いでしょう。参加者のためになりたいという想いがこもったものなら失敗はしないはずです。自社単独開催など厳しいようならタイアップ出来そうな企業を誘えば思わぬ展開があるかもしれません。

あのアマゾンですら米国にリアル書店を出店するようになっています。そしてもともと通販専門のPC会社のDellですら何年も前から大都市の大手家電量販店内にリアルサイトというショップを出店しています。

ネットだけでは画面から映像が、スピーカーからは音声という情報だけしか伝わりません。しかしリアルなら参加者にその場の熱、匂い、触感、味覚など五感に対して情報提供が出来ます。

結局は、ネット上で勝つための答えはネットには無いのです。答えはいつもリアルにあるのです。

すぐに行動を起こして下さい。リアルを自社の集客ポートフォリオに組み込むことにより必ず御社にとって素晴らしい展開が見えてくるはずです。

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一般社団法人 全日本SEO協会 代表理事

鈴木将司
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