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カテゴリー: Web業界の動向

揺らぐネット情報の信頼性

2016年11月25日
この1週間で今のインターネット上で何が起きているかを示す2つのニュースがありました。
これらのニュースという点と点と結び線にするとその線の先、つまり私達サイト管理者が何をするべきがという方向性が見えてくるはずです。

それらのニュースとは次のものです:

1、『「死にたい」検索トップの「welq」の記事、DeNAが広告削除 「不適切」指摘受け
Googleで「死にたい」と検索すると、トップに表示されるwelqの記事に不適切な内容が含まれいる――こんな指摘を受け、DeNAは記事内のアフィリエイト広告を削除した。』

http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1610/26/news117.html

2、『Amazon、宣言通りインセンティブ付きレビューの大量削除で評価システムの信頼回復を図る
Amazonはインセンティブ付きレビューを同社のウェブサイトから禁止し、宣言通りにレビューを削除している。3万2000以上のプロダクトに渡る6500万のレビューの分析結果からそのことが分かった。プロダクトに対する不当に高い評価が横行し、信頼できないレビューが蔓延した問題を解決するため、Amazonはインセンティブ付きレビューの禁止に至った。』

http://jp.techcrunch.com/2016/11/24/20161003amazon-bans-incentivized-reviews-tied-to-free-or-discounted-products-2/

1のwelqというサイトについては親しい方から数日前に『健康関連のキーワード、病気関連のキーワードでGoogle検索するといつも上位表示している』というお話を丁度聞いたばかりでした。実際に『坐骨神経痛』などの比較的競争率が高いキーワードで検索しても今日現在2位に表示されています。

このニュースを論評する方のブログ
https://www.landerblue.co.jp/blog/?p=30141
に書かれていたのですが、このサイトにある情報はその道の専門家が書いたものではなく、ライティングが得意なライター達にネット上の情報や書籍に書かれている情報を見てわかりやすくまとめただけの情報でしかないそうです。

実際に私も複数の記事を読んでみたのですがそのブロガーの方がおっしゃるように『・・・だと言われています』というような伝聞形式でまとめただけのキュレーション的な記事でしかないことがわかりました。

私はwelqさんが実際にどのような体制でこうした記事を書いているのかその事実関係については分かりませんが、記事を読む限り専門家が書いた記事ではないということは推察出来ます。

次に2つ目のニュースですが、アマゾンがやっとやらせ、ステマのレビュー記事を追放するために処置を取るというニュースです。
良く見受けられるのは実際にアマゾンで購入してもいないのに根もはもない感想を書いたり、プレゼント欲しさにキャンペーンで誘導されてポジティブなレビューを書くという行為がこれまで横行し、多くの人達、企業が非常に迷惑を被ってきました。

これら2つのニュースの共通点は、今、インターネット上の情報の信頼性が問われているということです。

インターネット上では確かに誰もが何でも書くことが出来ます。

しかし、長期的な視点に立つと目先の利益だけを追い求めて情報を発信しても結局は信頼性を失い、長期的な利益を失ってしまうのではないかということです。

長期的に自社サイトの集客に役立つコンテンツはそうしたものではなく、その道のプロが作ったコンテンツです。

健康関連の情報ならばその分野で資格を持っている人や、公的な資格がないとしても長年その分野で仕事をしてきた人達が発信する情報が信頼出来るコンテンツになります。

ここにWebサイトやブログ、ソーシャルメディアを活用したWebマーケティングの本質があります。

私たちは日々、自分の仕事をするだけではなく、その中で気がついたこと、人に教えたら少しでも喜んでもらえるような情報をWebコンテンツとして発信すべきです。

そうすることにより、その分野において問題を抱えて悩んでいる人達の目に私達が発信する情報が入り、私達の存在を認識してくれるのです。

このシンプルな流れを繰り返すことが長期的には自社のWebマーケティングの成功に繋がるのです。

その道のプロの人達がそうしたことをしていれば不正な情報などネットユーザーの目に触れることなどなくなるはずです。

少しでも早く各分野のプロたちが自分の日々の仕事をするだけではなく自分たちにとっては当たり前の情報こそが、一般人にとってはとても価値のある情報だということに気付き活き活きと情報発信をしていただきたいです。

そうすることにより、自ずと検索上位表示という課題は自動的に解決され、それによりたくさんの広告費をかけなくても見込み客を検索エンジンなどを通じて集客できるようになるはずです。

そして消費者はそうした誠意ある行動をとる企業や個人をリスペクトして商品やサービスを試してくれるはずです。

サイト上のコンテンツ評価基準を年々向上させている今のGoogleは必ず専門家の書いた価値のあるコンテンツを見抜いて上位表示させるようになってきています。

また、専門家ではないアフィリエイトサイトの場合は、少なくとも自分がその商品やサービスを実際に試してそれについて論評するのならば情報の信憑性は担保されます。

実際に最近相談が増えているのがGoogleのサーチコンソールに次のようなメッセージが来ている事例です:

『貴サイトで、価値のない質の低いコンテンツが検出されました。この重大な問題によって、Google 検索ユーザーには無関係な検索結果
や価値の低い検索結果が表示され、貴サイトのランキングは低下する可能性があります。このため、XXXXXXX.com/に
対して手動によるスパム対策を適用しました。


貴サイトでの手動による対策を解除するには、コンテンツが Google のウェブマスター向けガイドライン(品質に関するガイドライン
)に準拠するよう大幅に変更し、再審査リクエストを送信してください。Googleのガイドラインを満たしていることを確認できた場合
は、こうした手動による対策を解除させていただきます。


この問題の解決方法:

1
サイト上の重複コンテンツや質の低いコンテンツを変更する
他のサイトから無断で複製されたコンテンツや、価値の低いコンテンツをサイトで探します。コンテンツを変更して、貴サイトに関連する独自のコンテンツになるようにします。』


長年SEO(検索エンジン最適化)をしてきた方はこのGoogleからのコンテンツに対する手動ペナルティー実施のお知らせを見て驚くはずです。

確かにGoogleはこれまで不正リンクに対して手動でペナルティーを与えてサーチコンソールを通じて手動ペナルティー実施のお知らせを発してきました。

しかし、今度はサイトのコンテンツの内容について問題があるかを人間がチェックして、問題がある場合はGoogleの検索結果の上位に表示されないようにペナルティーを与えるようになったのです。

これはこれまでの検索エンジンの歴史の中でも画期的な出来事です。

昔良くあった問題は、審査料金5万円から15万円を払って登録申請をするヤフーカテゴリの審査に落ちるという問題でした。
情報の信憑性が少しでも疑わしいとヤフーカテゴリには絶対に登録してもらえないという事がありましたし、今日でもこの問題は多くのサイト運営者を悩ませています。

しかも、ヤフーカテゴリに登録された後でもサイト内に信憑性が低い情報を掲載するとヤフーカテゴリのスタッフの定期巡回にひっかかり登録を取り消しされることがあります。

ヤフーさんには審査料金を払っているのでそれを原資にしてこうした活動をするのは理解が出来ます。

しかし、Googleの場合は自動登録ですので、サイト運営者は登録審査料金は払っていません。

Googleさんにはお金を払わなくてもボランティアでサイト上のコンテンツの信憑性をチェックしてくれるというのはサイト運営者としては有難迷惑でしょうが、Google検索のユーザーにとってはとても有難いことのはずです。

このようにアフィリエイターの方は、自分が体験した事を偏り無く報道するという態度が求められています。
もはやアフィリエイターだということで何を言っても良い時代は終わりました。
アフィリエイターさんにはジャーナリストのような精神とプライドが求められる時代が来たのです。

レビューをするレビュアーの方にも同じことが言えます。プレゼントや金銭をもらって自分の心を売ることは自分自身と社会全体を貶めることになる時代が来ました。

そして企業サイトの運営者には副業ライターや職業ライターに丸投げした寄せ集めの情報ではなく、どんなに忙しかろうが、己の体験に基づいた無料のアドバイス、無料の情報発信が求められているのです。

恐らく、副業ライターさんも職業ライターさんも何も努力しようとしないクライアントに呆れ返るどころか、心の底で軽蔑しているはずです。

こうしたプライドを持ち責任ある情報発信をすることが今のそして未来のSEOの本質であるはずです。

SEOというものを単なるリンク集めやソースを弄り回すことだとか、サイトの魂であるコンテンツを安易に他人に丸投げするようならば絶対にSEOの継続的な成功は無理です。

私は今回のこうした事件をきっかけに必ず良い方向に向かっていくと信じたいです。


ヤフージャパンの今後の展望から学べること

2016年04月21日
日経ビジネス2016年4月4日号に必読の記事がありました。それは『技術で世界十傑になる 宮坂学氏[ヤフー社長]』というインタビュー記事でした。

このところずっと私たちはGoogleのことばかりを向いていますが、Googleの一世代先輩各であるヤフージャパンの今と未来を知ることにより、私達が今後向かうべき方向を見つけるヒントが得られるはずです。

この取材記事ではヤフージャパンが「脱ポータルサイトでデータカンパニーを目指す」というこれまでのヤフージャパンの成功要因を否定する大胆なものです。

約一年前にも同誌にヤフージャパンの取材記事がありましたがその時は「スマホシフトを目指す」というものでした。
それから約一年経ちましたが今回の記事を読むと「急激なスマホシフトを進め、アクセス全体の6割くらいはスマホからになった」とはっきりとおっしゃっていることからも見事にその目標は達成していることがわかりました。今回のこの目標も見事達成できるのではないかと思います。

どのように脱ポータルサイトを目指すのかというと:

(1)データカンパニーを目指す

(2)技術で世界トップ10に入る

(3)コンテンツ系の課金を伸ばす

(4)eコマースを伸ばす

の4つの方針があるそうです。

(1)データカンパニーを目指す
ヤフージャパンの宮坂社長は「データをどれだけ持っているのかが時価総額を決めるような時代になっている。グーグルとかアップルとかアマゾンとか、米IT企業の時価総額ランキングの上位を見ると、ほぼデータの保有量に比例するような感じになっている。ヤフーとしても『データカンパニー』になるというのは、絶対に重要な外せない」と述べています。

ヤフーのような幅広くサービスを展開していればユーザーの様々な行動履歴をデータとして蓄積してそれを自社のためだけれではなく、クライアント企業にも様々な形で提供できるはずです。しかもそれはオンラインだけではなく、リアルの世界にも波及しつつあります。その一つの動きがTポイント・ジャパンへのヤフージャパンとその親会社であるソフトバンクによる資本業務提携です。Tポイントの35%の株式をこの両者で持っており実質Tポイントはヤフージャパンの影響下にあります。この投資はすでにTポイントが使えるヤフーショッピングの業績アップという形で実を結んでいます。



オンラインとリアルの2つの世界においてヤフージャパンは国内最大級のデータ会社にすでになっています。ここから様々なサービスを提供することが可能なはずです。

私達、個々のサイト運営者も日頃からデータを蓄積してそれを活用することにより多くの価値を生む商材を作ることが出来るはずです。Googleアナリティクスやサーチコンソールだけではなくマーケティング・オートメーション(MA)の導入や、その他ソフトをなるべく早く導入すべきです。

(2)技術で世界トップ10に入る
データカンパニーを目指すためにヤフージャパンはシリコンバレーに開発拠点を築いてたくさんの優秀な技術者を集めるそうです。

インターネットを活用したビジネスは確かにたくさんのチャンスがありますが、それはたくさんの競合他社が私達の市場に参入しやすいという参入障壁の低さも同時に意味します。新規参入者に負けずに先行者利益を得るためにはデータの蓄積と、それを活用する技術力が求められます。

私達も、集客のテクニックだけではなく他社がすぐに真似できない技術を独自で開発して発展させるための堅実な投資をするべきでしょう。
独自の技術がなければそれは結局はテンプレート化されてしまい同業者や異業種参入組にすぐに真似をされてしまい顧客を奪われる結果になります。

(3)コンテンツ系の課金を伸ばす
この数年、コンテンツの重要性が叫ばれています。特にコンテンツを無償で提供することにより見込み客を集客する「コンテンツマーケティング」が花盛りです。しかし、そのほとんどの提供企業がコンテンツマーケティングをしても思ったように集客が出来ていません。
そうした時は発想を転換してみて、コンテンツを販売することも検討してみてはどうでしょうか?
ヤフージャパンも提供するコンテンツのほとんどは無料ですが、価値が高いものは課金をしています。このコンテンツ課金ビジネスをさらに伸ばすそうです。この動きは私達サイト管理者にも参考になります。

(4)eコマースを伸ばす
ヤフージャパンの宮坂社長は「現状、利益ベースでは広告が約6割で、ユーザーから直接お金を頂くタイプの会員サービス・eコマース・決済が4割弱くらい。これでも広告の比率がだいぶ下がったのですが、半分にはしたいですね。データは、広告以外のあらゆるサービスを伸ばすためにも活用できますから」と述べています。

広告の売上が多い企業が直接ユーザーに商品・サービスを売るようになるケースが増えてきています。情報誌だけをやっていたリクルート社が読者に向けてスポンサーのサービスではなく自社の独自サービスを直接売るような事例があります。新聞社やTV局が独自で通販会社を作り読者や視聴者に売るようになってきているのも同じ流れです。

広告は確かに利益が出ることがありますが、景気の動向に左右され競争も激しい不安定な業界です。
せっかく自社サイトを見に来てくれるユーザーがいるのですからさらに利益率を高めて売上を増やすためには直販と選択肢が有効です。

これまでネットショップを運営して販売活動をしてきた企業は気をつけなくてはなりません。それはこうしたすでに訪問者数をたくさん抱える企業が独自商品を販売する流れになってきているからです。

激化する競争に対応するためにはこれまでの商売のやり方を見直す必要があります。これまで上手く行ってきたからという理由だけでこれまでのやり方を繰り返すことは許されません。ソーシャルメディアやモバイルの時代が到来して新しいネット販売の流儀、より利便性の高い商品とサービスがネットユーザーに求められるようになってきています。

丁度ヤフージャパンがこれまでの成功体験であるポータルサイトに頼らないという方針を出したように私達も謙虚な気持ちに立ち返り、新しい消費者の要求に応えていかなければなりません。

以上がヤフージャパンの今と将来展望から私達が学べるのではないかという4つのポイントです。
言葉だけではなく、行動により今後の取るべき方向性を教えてくれるヤフージャパンに感謝します。

米国での検索シェアはGoogleが65%、Bing陣営が33%になりBingの存在感が増している

2015年10月21日
米国の検索エンジン市場調査会社のcomScoreの2015年7月の発表によると米国での検索シェアはGoogleが65%、Bing陣営が33%になりBingの存在感が増しているということです。



Bing陣営というのはマイクロソフト関連サイトには当然同社のBingを採用しているのと、Bingを2010年から採用している米国Yahoo!、そしてアップルによるものだと思われます。

何故、長年マイクロソフトと敵対していたアップルがマイクロソフトの検索エンジンBing陣営にいるのかというとアップルの一番の人気商品であるiPhoneに搭載しているSiriやSpotlightで検索した時に優先的にBingを採用しているからです。

そして何故アップルがBingを採用しているのかは2007年にマイクロソフトのビルゲイツとアップルのスティーブ・ジョブズが和解をして共通の敵に立ち向かうためです。

では、その共通の敵とは何かというとGoogleです。

Googleは両者の領域を深く侵食するようになってきています。

それはWindowsという世界No.1のシェアをもつOSが無くてもWindows用のパソコンを動かすCromeOSと、InternetExplorerというブラウザのシェアを完全に奪い去り世界ナンバーワンになったCromeブラウザ、そしてMicrosoftOffice無しでも無料で使えるオフィススイートのGoogleDocなど明らかなマイクロソフトへの挑戦によるものです。

次にアップルの方ですが、これも苦労して発明したスマートフォン市場をアンドロイドOSにより席捲し、OSだけではなく、NEXUSというスマートフォンとタブレットを発売されてしまい泥沼の訴訟を繰り返しています。

古い格言で「敵の敵は見方」というものがあるくらいなので、古参のPC市場のスターであるマイクロソフトとアップルは気がついてみれば仲間だということにビル・ゲイツとスティーブ・ジョブズが気づいたのが2007年でその仲の良い様子は「Steve Jobs and Bill Gates Together at D5 Conference 2007」という動画から見て取れます。



アップルが実際にどのようにBingを優遇しているかはiOS9をiPhoneにインストールした方、あるいは最新のiPhone6S、iPhone6S plusを使っている方は、ホーム画面を右にスライドして出てくるSpotlight検索の画面の一番上にある検索ボックスにキーワードを入れて検索をしてみてください。

私は先程自分の使ってるiOS9をインストールしたばかりのiPhone6でホーム画面を右にスライドして「ダイエット」というキーワードを入れて検索してみました。

検索結果の中段あたりに「BING検索」という欄が出てきてそこに3件のBingの検索結果が表示されています。



ところでBingのSEO対策はどうすれば良いのでしょうか?

あまり知られていないことですが、Bingは以前ヤフーが運営していたYSTという検索エンジンが統合されています。YSTのアルゴリズムと当時のデータが2010年よりマイクロソフトとヤフーが締結した契約によりBingに統合されています。

現在のBingのアルゴリズムは当時のYSTの特徴をかなり持っています。

では、当時のYSTの特徴とは何でしたでしょうか?

それは・・・

(1)古いサイトからのリンクが効果がある
(2)ヤフーカテゴリ登録が上位表示に効果がある
(3)ヤフーカテゴリに登録されているリンクが効果がある


の3つです。

現在Googleでは上位表示されているけれどBingでは何故か上位表示出来ていないというサイトには上の3つの全てあるいはいくつかが欠乏しています。

反対にBingでは上位表示出来ているがGoogleでは上位表示していないという場合は、クリックされて流入が起きるリンクが不足していること、内部要素(キーワードの書かれ方、コンテンツの独自性、十分な文字数)が弱かったり、アクセスが少ないサイトであることが理由です。

現在の米国の検索市場ではBingが33%のシェアが有り、Googleが65%ということはすでにBingはGoogleの半分にまで成長しているということです。

これまで完全に無視してもよいほどだったBingのシェアは、思わぬ援軍であるアップルの存在により今再び脚光を浴びるようになりました。

そして何故が無料で配布されるようになったWindows10の日本語版にはもうじき日本語版のコルタナというパーソナルアシスタントが実装されます。コルタナはユーザーからの音声やテキストによる質問に対して様々な情報ソースから答えを返します。そしてWeb検索に関しては当然自社のBingを採用します。

アップルのiPhoneのユーザーが増えれば増えるほど、そしてマイクロフトのWindows10と同じくコルタナを実装するXboxのユーザーが増えるのほどGoogleの検索シェアは圧迫されます。そしてその時第三の勢力であるFacebookがどちらにつくかですが、FacebookとGoogleの対立もFacebookの真似をしたGoogle+と、反対にYouTubeを真似るFacebookの動画事業などの存在により深刻化してきています。

結局、私達Webサイト運営者は全てのプラットフォームに対応せざるを得ません。

これからもGoogle、マイクロソフト、アップル、そしてFacebookの動向から目を離すことが出来ません。
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一般社団法人 全日本SEO協会 代表理事

鈴木将司
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