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医療広告ガイドラインの実施後でも許される症例写真、ビフォーアフター写真とは?

2018年06月11日


先日の記事でもお伝えしたように6月から医療広告ガイドラインが実施され、Webサイト上での表現が規制されるようになりました。

《関連情報》医療広告ガイドラインが6月1日から施行されサイト上の表現が大幅に規制される!その対策は?(2018年06月04日)
http://www.web-planners.net/blog/archives/000294.html

このガイドラインが実施後にも多くの医療関連サイト上では症例写真やビフォーアフター写真が掲載されています。

何故なら一定の条件を満たせば医療関連サイト上で症例写真やビフォーアフターが許されているからです。しかしこれは2018年6月現在のことであり、今後規制がさらに強化されて全面的に禁止される恐れはあります。

それではどのような症例写真やビフォーアフター写真が今日でも許されているのかと言うと、ガイドラインにある
『術前術後の写真に通常必要とされる治療等の内容、費用等の詳細な説明を付した場合についてはこれに当たらないものであること』という点を満たしているものです。



※出典:「医療広告規制の検討状況と今後の取組について 平成30年2月14日 厚生労働省医政局総務課」
http://www.cao.go.jp/consumer/iinkai/2018/267/doc/20180214_shiryou1_1.pdf

このガイドラインによると治療の内容や費用の詳細がしっかりと記述されていて、治療等の内容又は効果について、患者等を誤認させるおそれがなければ許されるということです。

実際に、美容外科関連の検索キーワードでGoogleで上位表示している美容外科のサイトには今でも症例写真やビフォーアフター写真は掲載されています。

しかし、以前とは違い:

(例1)
施術名:豊胸・豊胸術
施術の説明:豊胸術にはご自身の脂肪を吸引し注入する脂肪注入豊胸、ヒアルロン酸を注入するヒアルロン酸注入豊胸、シリコンバッグを胸部に入れるバッグ豊胸などがあります。
施術の副作用(リスク):だるさ・熱感・頭痛・蕁麻疹・痒み・むくみ・発熱・咳・冷や汗・胸痛・アナフィラキシーショック・呼吸困難・傷痕のもり上がり・凹み ・色素沈着・皮膚の色素沈着・施術箇所の知覚の麻痺・鈍さ、しびれなどを生じることがあります。
施術の価格:XXXXXXXX円からYYYYYYYY円


(例2)
溶ける糸を挿入してタルミを引き上げ肌質を改善する施術 136,000円から901,000円
【副作用・リスク】ハレ/痛み:2日から1週間位 内出血:1から2週間位 針跡:数日から1週間位


のように治療内容、施術の副作用・リスク、費用等の詳細がしっかりと書かれているものばかりです。

今後の予想ですが・・・

(1)しばらくの間は条件を満たせばサイト上に症例写真やビフォーアフター写真の掲載は許され

(2)しかし、一部のクリニックが条件を満たさないものを掲載してしまう

(3)ネットパトロール(医業等に係るウェブサイトの監視体制)により通報が増える

(4)さらに規制が厳しくなるか、全面禁止される

というような悲観的な予想も考えられます。

ネットパトロールというのは膨大な予算をかけて不正行為をしているサイトを発見、通報する体制です。



※出典:「医療広告規制の検討状況と今後の取組について 平成30年2月14日 厚生労働省医政局総務課」
http://www.cao.go.jp/consumer/iinkai/2018/267/doc/20180214_shiryou1_1.pdf

今後医療サイト運営者に求められることは:

1、症例写真やビフォーアフター写真をサイトやあらゆる広告物に載せるときは規則を徹底して守ること

2、症例写真やビフォーアフター写真に頼らないサイト運営をすること

の2点でしょう。

問題はどうすれば、症例写真やビフォーアフター写真に頼らないサイト運営が出来るかですが、それは医師による医療情報の発信です。

確かにネット上には膨大な数の医療情報があります。

しかし、その多くは資格や経験を持たない医療の素人が複数の医学書やネット上の情報をかき集め合成した信憑性の低い情報だったり、患者による主観的な憶測の情報です。または、医師の監修というお墨付きを得ただけの素人が文字数ばかりを増やそうとして書いたものでしょう。

実際に、医療サイトのWelq事件以降、Googleはそうした信ぴょう性の低い情報のあるサイトの検索順位を意図的に下げる措置を2017年12月に講じました。

※参考:【Google公式発表】医療・健康サイトの検索順位が激変!信頼性の低いサイトは上位表示出来なくなった!?(2017年12月6日)
http://www.web-planners.net/blog/archives/000272.html

現役の、第一線で活躍する優秀な医師によるコンテンツのニーズは非常に高いはずです。

書店に行けば確かに大量の医学書が売っていますが、何でもネットで情報が無料で取れるこの時代に、古い情報ばかりだったり、表面的にはわかりやすいものの浅い情報しか載っていないものをわざわざ何千円も出して買おうという人は減ることはあっても増えることは考えづらいのが現実です。

もちろん、現役で活躍する優秀な医師や医療従事者ほど忙しいために情報発信をするための時間を取るのは困難なのはわかります。

しかし、サイト運営担当者に音声取材をしてもらえば、パソコンを前にしてタイピングするのに60分かかることでもわずか5分程度で済むはずです。

何もかも自分でしようというのではなく、Webチームを作り、組織力で乗り切ることは可能なはずです。

Googleが医療の資格を持っていない人や組織が発信する信頼性の低いサイトの順位を劇的に下げるようになった2017年12月6日以来、病名や症状名の検索キーワードで検索して上位表示しているサイトのほとんどは医学辞典を切り取ったような当たり障りのない用語集のようなものばかりです。

こうした状況こそが今回、医療広告ガイドラインで規制された病院、クリニックのサイトにとって非常に大きなチャンスを提供しています。

何について書けば良いのかわからなければGoogleに心当たりのあるキーワードを入れて検索して見て下さい。
検索結果ページの一番下に検索数が多い関連キーワードが表示されます。これらこそが一般人が今すぐ知りたい情報そのものです。



すこしでも早く行動を起こし、今回のピンチをチャンスに転換して下さい。

医療広告ガイドラインが6月1日から施行されサイト上の表現が大幅に規制される!その対策は?

2018年06月04日


今、会員企業の方からもっとも多く頂くご質問が、「6月1日から施行される医療広告ガイドラインの対策は?」というご質問です。

これまで許されてきた病院、歯科医院等の医療機関のサイトでの患者さんの声、ビフォーアフター写真、芸能人の利用実績等のサイトの成約率を高めるための工夫のほとんどが一気に完全禁止になるという日本の医療業界のWebマーケティング史上の最も大きな激変が起きたのです。

厚生労働省によるこの規制は:

1、比較広告
2、誇大広告
3、広告を行う者が客観的事実であることを証明できない内容の広告
4、公序良俗に反する内容の広告


を一切禁止するもので、インターネット広告、Webサイト、ポータルサイト、ブログ、SNS、書籍(バイブル商法)、印刷物、取材など考えられるありとあらゆるものを包括的にカバーするものです。

治療内容や効果に関する体験談は広告とみなし・・・

・広告が可能とされていない事項の広告
・内容が虚偽にわたる広告
・比較優良広告(日本一、最高、著名人も・・・という表現の禁止)
・誇大広告
・患者その他の者の主観または伝聞に基づく、治療等の内容または効果に関する体験談の広告
・治療等の内容または効果について、患者等を誤認させる恐れがある治療等の前または後の写真等の広告
(いわゆるビフォー・アフター写真。ただし、通常必要とされる治療内容、費用等に関する事項や、治療等の主なリスク、副作用等に関する詳細な説明を付けている場合にはウェブサイト掲載可能)
・研究会、学会などを装って特定の医院への誘導をすること
・公序良俗に反する内容の広告

などと非常に具体的に禁止事項が記述されています。


※医療広告ガイドライン
http://www.mhlw.go.jp/topics/bukyoku/isei/kokokukisei/dl/shishin.pdf

このガイドラインを読めば読むほど、自社サイト上であれ、誘導サイト上であれ、ネットであれ紙媒体であれ、あらゆる回避策を想定しているもので誰もが逃れることが出来ないものになっています。

もはや小手先のトリックを使って他人のふりをして誘導したり、医療マーケティング会社を使って自分の病院の評価を高めようとすることも一切禁止になりました。

問題は6月1日から医療機関のサイト運営者は何をすべきかという点です。

それは、患者の集客を集客のプロに丸投げするという態度を改め、自らが主体的に情報を発信するということです。

これまではドクター自らが積極的に表にでないで、患者という他人の口を借りて自分の評価を高めることや、医療マーケティング会社により取材やバイブル本、ポータルサイト上での口コミなどを使って自分の評価を高めることが許されてきました。

しかし、本来は病気という深刻な問題を抱える患者に対して、ドクターがどのように接しているのか、接したいのかをブログ記事上や、サイト上のお役立ちコンテンツページ上で自分の口で表現し、積極的に情報発信すべきなのではないでしょうか?

もちろん、日々の治療で忙しいことはわかります。しかし、深刻な問題を抱えている患者は集客担当の係りが美辞麗句を使って飾り立てた言葉や演出というテクニックで作られた劇場ではなく、普段なかなか会話が出来ないドクターの考えや生き様が知りたいのではないでしょうか?

一人の患者あたり、数分程度しかコミュニケーションが出来ないほど病院は混雑していたり、賢威に弱いほとんどの患者は自分の命や健康を託すドクターに対して質問を積極的にすることもままならないのが現実です。

せっかくインターネットという情報発信手段が誰でもほぼ無料で使える時代に私達はいるのです。

それをわざわざ集客担当の係りにお金をかけて任せるだけというのはあまりにももったいないと思えないでしょうか?

今回の医療広告ガイドラインの実施後は次のようなことが予想されます:

● ネット集客にドクターが積極的に時間を割いて情報発信をしない医院は淘汰される

● これまでさんざん患者さんの声、症例写真などをサイト上に掲載して急成長した医院は一定期間は優位性が保たれるが、ドクターが積極的に時間を割いて情報発信をしない医院は衰退し、最終的に淘汰される

● ドクターが積極的に時間を割いて情報発信をしないで楽な道を探し続ける医院は一時的に楽な方法を見つけられても、さらに規制が強化されて道がふさがれて持ち時間を使い果たす

● 整体、治療院、接骨院などの業界も同じような規制がいずれかの政府機関によって実施されて今回の医療業界と同じことが起きる

● エステ、マッサージなどの美容、健康業界にも同じようなことが起こる

● それ以外のほとんどすべての業界にも、誇大広告の規制が広がる

今回の医療広告ガイドライン導入の影響はあらゆる業界に広がる恐れがあります。

最後に身を守るのは他社に集客を丸投げする態度ではなく、問題を抱えて困っている見込み客とその他大勢の全国にいる悩みや苦痛を抱えている検索ユーザーに共感し、彼らが知りたいことを予測して、それをWebコンテンツとして提供する姿勢です。

この課題から逃れることは誰も出来ないはずです。

少しでも早く、誰が何をいつまでにやるのかを決めて行動を起こしてください。

詐欺行為をしたSEO業者をGoogleが告訴した!

2018年05月28日


Googleは 2018年5月23日、米国のSEO業者を告訴しました。
https://www.blog.google/topics/small-business/taking-action-against-scammers/

公式見解によると:

・ Googleは
Kydia Inc.
Point Break Media, LLC
Supreme Marketing Group, Inc

の3つのSEO業者を告訴した。


・これにより他の詐欺会社に対してGoogleは不当な勧誘に対しては法的措置を辞さないというメッセージを伝えることを望んでいる

ということです。

これらのSEO業者がどのような詐欺行為を行ったのかというと、その業者に料金を支払わないとクライアント企業の情報がGoogleの検索結果と地図検索部分(Googleマイビジネス)から表示されなくなると言って脅す詐欺行為です。

Googleの検索結果ページへのサイトの表示や地図検索ページのビジネス情報の掲載は無料のものであり、Googleに対しても、Googleで上位表示させることをサポートするSEO会社にもお金を払わなくてもできることです。

にもかかわらず、これら3つの業者は業者に料金を払わないと掲載されなくなると脅したことが不法行為であるとクライアント企業に伝えたことが問題です。

さらに今回の公式見解でGoogleは一部のSEO業者がGoogleと提携しているとクライアントに思わせるような肩書を騙っていたということで、これも許せないということです。

Googleは今後、こうした詐欺行為に対しては断固として法的措置を取るということと、そうした業者から詐欺的な営業勧誘を受けたらGoogleに直接通報するフォームを用意して再発を防止するということです。

《Googleマイビジネスの掲載サポートサービスを提供する業者で詐欺行為を行う業者を通報するフォーム》



日本でもかつてはヤフージャパンの提携していると嘘をいって電話勧誘していたSEO業者がいました。

現在ではGoogle検索と最近Googleが力を入れているGoogleマイビジネス(検索結果ページの上位にお店の情報が3件まで表示される地図枠:ローカルパック)での上位表示が加熱してきているためこうしたことが起きているのだと思われます。

《検索結果ページの上位にお店の情報が3件まで表示される地図枠:ローカルパック》



今回の事件は、米国のことですが、この日本でもいずれ詐欺行為をする一部のSEO業者に対してGoogleは告訴する可能性があります。

日本のSEO業者はこうしたことを決してクライアント対して行わないことと、クライアント企業はそうした不当な脅迫に屈してはいけません。

特に国内でも最近非常に加熱してきている地図枠での上位表示にはレビューの数を増やし、質を高める必要があり、そうした努力を自ら行いたくない企業、行うための知識が無い企業はレビューの数をお金さえ払えば増やしてくれる不正レビュー業者に頼る企業も増えてくると予想されます。

Googleは不正レビューに対しても目を光らせており、その運営ポリシーは年々厳しさを増してきています。
【関連情報:Googleの口コミ投稿に関するポリシーを読むと「越えてはならない一線」が分かる(2017年9月01日)】
http://www.web-planners.net/blog/archives/000258.html

Googleの運営ポリシーとSEOの仕組みを自社で学び、正しい対策を実践すればそもそもこうこしたことは問題にならないはずです。

他人に自社サイトの検索順位を委ねるだとか、Googleマイビジネスの管理や運用を任せるのではなく、企業自らが行うことが企業に求められます。

【速報】遂に日本のサイトにもモバイルファーストインデックスが適用され始めた!!

2018年05月17日

本日19:20にGoogleから全日本SEO協会の会員サイトにモバイルファーストインデックスが適用されたという連絡が来ました。

《Googleからメールで届いたモバイルファーストインデックス適用通知》



Googleは2018年3月27日その日本語版公式サイトで「モバイル ファースト インデックスを開始します」
https://webmaster-ja.googleblog.com/2018/03/rolling-out-mobile-first-indexing.html
と発表し、モバイルファーストインデックスが適用されたサイトには個別にサーチコンソール宛に連絡がされると発表しました。

その間、米国のSearch Engine Roundtableというニュースサイトではいくつかの米国のサイトがモバイルファーストインデックス適用の通知を受信したという事が報道されていました。
https://www.seroundtable.com/google-begins-rolling-out-mobile-first-indexing-25471.html



しかしそれから2ヶ月近く経っても一向に私の周りではその通知をもらったという話は全く聞きませんでした。
一体この日本ではいつになったら通知を受信するサイトがでるのかやきもきしていたところ、自分が管理するサイトに通知が来たので驚きました。

サーチコンソールにログインすると実際に次のようなメッセージが表示されていました。

《全日本SEO協会の会員サイトを登録しているサーチコンソールの画面》







このように「Mobile-first indexing enabled for https://サイトURL/」という表題のメッセージが届いていたら自サイトにモバイルファーストインデックスが適用されたことを意味します。

メッセージ内容を翻訳すると:
《原文》
Mobile-first indexing enabled for https://www.ajsa-members.com/2018年5月17日

To owner of https://www.ajsa-members.com/,

This means that you may see more traffic in your logs from Googlebot Smartphone. You may also see that snippets in Google Search results are now generated from the mobile version of your content.

Background: Mobile-first indexing means that Googlebot will now use the mobile version of your site for indexing and ranking, to better help our (primarily mobile) users find what they're looking for. Google’s crawling, indexing, and ranking systems have historically used the desktop version of your site's content, which can cause issues for mobile searchers when the desktop version differs from the mobile version. Our analysis indicates that the mobile and desktop versions of your site are comparable.

For more information:
• Monitor your index coverage using the Index Status report.
• Monitor your impressions, clicks, and site appearance using the Performance report.
• If you have any additional questions, drop by our Webmaster forum for more help - mention message type [WNC-20058194] or our public events.


《日本語訳》
2018年5月17日 https://www.ajsa-members.com/ にモバイルファーストインデックスが適用されました。

https://www.ajsa-members.com/ 運営者様へ

これにより貴サイトにはモバイル用のGoogleクローラーの訪問履歴がログに記録されます。また、Googleの検索結果のスニペット(ページ紹介文)には貴サイトのモバイル版のものが表示されます。

背景について:モバイルファーストインデックスとはGoogleのモバイル版クローラーが貴サイトのモバイル版をインデックス登録しランキング決定のために役立てるものです。それはモバイルユーザーが探しているサイトを見つけやすくするためのものです。Googleのクローラー、インデックス登録、ランキング決定は歴史的にはデスクトップ版サイトを用いてきましたが、そのことはモバイルユーザーが実際に見るモバイル版サイトと異なるサイトの内容に基づいて順位を決定するという問題を起こしていました。当社の分析によると貴サイトのモバイル版とデスクトップ版は互換性があると判断致しました。

詳細については:
・サーチコンソール内のインデックス ステータスをご覧下さい。
・サーチコンソール内の表示、クリック数、サイトの見え方を検索パフォーマンス(検索アナリティクス)をご覧下さい。
・ご不明な点がありましたらウェブマスターフォーラムに [WNC-20058194] という番号を記入してお問合せ下さい。

となります。

以上ですが、ようやくこの日本でもモバイルファースインデックス時代が始まりました。
思えば、最初にGoogleがモバイルファースインデックス導入を発表した2016年10月からもう1年半近く経ち、やっとそれが実現した形です。

自サイトのモバイル版をいつも最初に見て、検索ユーザーに好まれるデザイン、サイト構造、コンテンツを作ればそれをしていない競合よりも有利になりGoogle検索での順位アップが目指せるときが来ました!


【過去のモバイルファースインデックスに関する情報】


Googleがモバイルファーストインデックスを適用したサイトにはサーチコンソール宛に個別に連絡をすると発表!(2018年04月01日)
パソコンでモバイルサイトを見る方法《モバイルファーストインデックス導入への準備》(2018年03月25日)
【重要】ついにGoogleが向こう数週間でモバイルファーストインデックスを多くのサイトに導入すると発表!(2018年02月23日)
【重要】Google がモバイルファーストインデックスの進捗を報告(2017年12月24日)
【重要】Googleが再度モバイルファーストインデックス導入の延期を発表!年末か来年初頭まで延期(2017年04月07日)
【吉報!】Googleがモバイルファーストインデックス導入時期の延期を発表!(2017年04月01日)
モバイルファースト時代に備えろ!モバイルサイトは文字数が少ないても良いのか?(2016年12月02日)
【重要発表】Googleがモバイル版とPC版を分離する事を発表!数ヶ月以内に実施の予定(2016年10月14日)

画像ばかりのページを増やすと検索順位が落ちる!?

2018年05月13日

検索順位が落ちた方からの相談でよくあるのが、「画像をたくさん載せたページを増やしたらGoogleの検索順位が落ちた」というものです。

そしてそれらのページをサイトから削除したら順位が元に戻ったという現象がよくあります。

ここで言う「画像をたくさん」というのは通常のレイアウトのページに画像を増やして順位が落ちるという意味ではありません。

《通常のレイアウトのページ》



画像をページにたくさん載せるというのは本来、そのページに載っている文章の内容を読者にわかりやすくするためのものだったり、サイト滞在時間を伸ばすのに役立つことなので何も悪いことではありません。

ではどういう意味かというと、文字がほとんど書かれていなくて画像ばかりが多数並べられているページのことです。

《画像ばかりが多数並べられているページ》



上の例は先日、協会の会員さんが見せてくれた事例を単純化したものです。

このページには同じサイトにある他のページのようなサイドメニュー、ヘッダーメニュー、フッターメニューが無くて、画像が横3列、縦4列くらいが貼り付けられています。

そしてページの上下にトップページに戻るためのリンクがあるのですが、そこにはこのサイトのトップページで上位表示を目指している「インプラント 東京」という言葉が含まれた「東京インプラントセンター」という言葉が書かれています。

このページには他には一切文字は書かれていません。
※実際に私が見たサイトで他のキーワードが書かれていますが会員さんの秘密保持のためここでは「東京インプラントセンター」と仮の言葉に置き換えています

こうした造りのページだとこのページに書かれている文字は

「東京」が2回、「インプラント」が2回、「センター」が2回、「へ」が2回、そして「戻る」が2回

だけになります。

そうなるとページのbodyタグの中に書かれている単語の数は合計2+2+2+2+2で10個ですが、10個のうち、このサイトのトップページの目標キーワードが「インプラント 東京」ですが、インプラントのキーワード出現頻度が20%で、東京の出現頻度も20%になってしまいます。

通常、Googleで上位表示しているページの目標キーワード出現頻度は4%から6%未満のことが多いので、15%近く適正なキーワード出現頻度を超過してしまいます。

適正なキーワード出現頻度をここまで超過しているページは通常Googleからキーワード詰め込みのペナルティーを与えられて上位表示することはありません。

さらに、ページのヘッダー部分もキーワード出現頻度の計算範囲に含まれるので、もしヘッダー部分のタイトルタグやメタディスクリプションにも「東京インプラントセンター」が書かれていたらさらに適正なキーワード出現頻度を超過するはずです。

しかももっとひどい場合は、画像のALT属性に記述した言葉もGoogleは見ておりキーワード出現頻度の範囲に含まれるので各画像のALT属性部分に「インプラント症例写真1」、「インプラント症例写真2」などと書いていたら「インプラント」のキーワード出現頻度が数十パーセントになってしまうでしょう。

このように画像ばかりのページは目標キーワードばかりが書かれてしまうリスクがあります。

自サイトに決してそうしたページを追加することはしないでください。

そしてもし、現在御社のサイトの検索順位が下がってしまっていて、そうしたページがあるならば:

1、画像ばかりのレイアウトではなく、サイト内の他のページと同じレイアウトにして多様な文言をページに散りばめること
→ 各画像の下に多様な単語を含めた説明文(キャプション)を記述する

2、1が無理な場合は、画像ばかりのレイアウトのページは1ページ程度に留めて複数のページを1ページにまとめる
→ キーワード出現頻度が異常に高いページがたくさんのページがあるサイト内に1ページ程度あるのなら問題はありません

3、1と2のどちらも無理な場合は、サイト内から画像ばかりのレイアウトのページを全て削除する
→ どうしてもそうしたページが必要がならば、別ドメインのサイトやブログに画像ばかりのレイアウトのページを引越しする

などの対策を検討してみて下さい。

以上ですが、画像ばかりのページを増やすと検索順位が落ちるリスクが非常に高まります。気をつけて下さい。

Googleアナリティクスのデータが消える?データ保持期限の設定が必要に

2018年04月28日

Googleアナリティクスは日本でも、世界でも最も使われている人気アクセス解析ログです。
先日Googleアナリティクスがデータ保持期間の変更を行いました。

Googleアナリティクスにログインするとページの一番上に『先日導入された新しいデータ保持の設定により、2018 年 5 月 25 日からのデータが影響を受ける可能性があります。
設定をご確認のうえ、必要な変更を加えてください。 詳細』
https://support.google.com/analytics/answer/7667196
というメッセージと解説ページへのリンクが表示されます。

《Googleアナリティクスのヘルプページ内にあるアナウンス》



このメッセージによるとデータ保持期限を「自動的に期限切れにならない」という設定にしないとアクセス解析ログのデータが一定期間を過ぎると自動的に削除されてしまい過去のデータを見たい時に不便が生じしてしまいます。

設定の変更をするにはGoogleアナリティクスの左サイドメニューにある歯車のアイコン「管理」をクリックして、中央のカラムにある

トラッキング情報 → データ保持 → ユーザーデータとイベントデータの保持のところを「自動的に期限切れにならない」にして → 保存ボタンをクリック

する必要があります。

Googleアナリティクスを使っている全てのサイトで同じことをするとデータ保持期限を無期限に出来ます。

今回の通知には2つの大きなポイントがあります。

1、2018年5月25日からヨーロッパのEU加盟国にGDPR(General Data Protection Regulation)という個人情報を保護するための法律が施行されたということ
→ これはEUの企業だけでなく、EU内のネットユーザーにWebを通じてサービスを提供する企業も今後この法律を遵守しないと罰金を課されるということです。

この法律を遵守するために今回Googleがネットユーザーの行動履歴という個人データを取得するGoogleアナリティクスの仕様を変更したのです。
Googleの他にも世界のWebで大きな影響力を持つGAFA(Google、Apple、Facebook、Amazon)なども公式サイト上でGDPRへの対応を発表しています。

Facebook公式サイト上で発表されたGDPRへの対応策



Amazon Web Service公式サイト上で発表されたGDPRへの対応策



Apple公式サイト上で発表されたGDPRへの対応策



これまでネットユーザーの行動履歴は取り放題でした。ユーザーが閲覧したサイトの履歴に基づいて表示されるリターゲティング広告なども便利な面もありますが、プライバシーを侵害する面もあります。

GDPRは今回ヨーロッパで実施されましたが、米国や、日本の政府も似たような規制を実施する可能性があります。自社の事業モデルをこうしたネットユーザーの行動履歴に基づいたデータに依存している企業は他の特徴や機能も考えてリスク分散をする必要があるでしょう。

2、Googleはいつまで無料で各種ツールを無制限に使わせてはくれなくなる
→ リソースがたくさんあるGoogleでも全Googleアナリティクス導入サイトのデータを無料で半永久的にとっておくのは難しいはずです。

Googleアナリティクスだけでなく、Googleが提供するサーチコンソールのデータやその他データも今後はこのように遠い過去のデータは見られなくなる可能性がありますので注意しなくてはなりません。

これまでもGoogleはページランクという被リンク元の信頼性、上位表示効果の指標の公表を中止しています。

>> 参考 『ページランクの表示が停止されることになった!』(2016年03月09日)
http://www.web-planners.net/blog/archives/000180.html

また、比較的最近ではGoogleキーワードプランナーのデータをAdwardsのユーザー登録をしないと見れなくしました。
>> 参考 『新しくなったGoogleキーワードプランナーの始め方』
https://junichi-manga.com/2018-start-keyword-planner/

以上ですが、今後はサイトから取得する個人情報データの取扱は慎重にしなくてはならなくなりました。

技術的な発展を繰り返してきたWebですが、世の中に普及したことにより新しい変化が生じ、Webを通じてビジネスをする全ての企業がそれに対応しなくてはならない時代が来ました。
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一般社団法人 全日本SEO協会 代表理事

鈴木将司
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