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ヤフーカテゴリが廃止になる!その時、被リンク獲得対策はどうなるのか?

2017年07月16日

ヤフージャパンが2017年6月29日にヤフーカテゴリの廃止を発表しました。

発表のポイントは:

『Yahoo!カテゴリは、2018年3月29日をもってサービスの提供を終了することになりました。1996年の弊社創業時から長きにわたりご愛顧いただいている皆さまには、ご迷惑をおかけすることになり、大変申し訳ございません。』

『また、今回の終了を受けて、審査サービスであるYahoo!ビジネスエクスプレス(※)も2017年7月31日に販売を終了いたします。』

という2点です。(出典:https://dir.yahoo.co.jp/info

ヤフーカテゴリというのはヤフージャパンが創業以来管理してきた「厳選リンク集」です。カテゴリと呼ばれるジャンル毎にサイトを分類してオリジナル紹介文でサイトを丁寧に紹介するリンク集です。



ヤフーカテゴリに登録されることは信頼出来るサイトの証になり、ネットユーザーだけではなく、Googleも信頼できるサイトを見つける上で利用してきた貴重な情報源としてSEOの世界でも圧倒的な影響力を保持してきました。

2010年ころまではヤフーカテゴリに登録されてリンクを張ってもらうだけでGoogleの検索順位が急上昇するくらい被リンク獲得対策の決定的テクニックでした。

しかし、その後は年々、リンク対策の効果は下がっていき、今日ではかつてのリンク効果の10分の1から20分の1程度の効果しか出なくなりました。

ヤフーカテゴリはもともとは無料審査制でしたが、営利目的のサイト、つまり無料のお役立ち情報だけのサイトではない、企業が運営する商品・サービス販売目的のサイトはビジネスエクスプレスとという有料審査サービスを利用しないと登録審査を受け付けてくれないという体制をしいていました。



2011年頃よりGoogleはペンギンアップデートという有料リンクサービスを使って自社サイトにリンクを張ってもらう被リンク獲得対策を全面否定するようになりました。その理由は、当時は『SEO対策 = 有料の被リンクサービス を使うこと』というくらい、サイトの中身よりも、いかに要領良くお金を払って他人にリンクを張ってもらうかが上位表示の最短ルートだという時代だったからです。

そうした中、審査料金をとって合格したサイトだけにリンクを張るというビジネスエクスプレスのサービスそのものがGoogleの規約に反するという流れになってきたのです。

そうした背景もあり、ヤフーカテゴリの登録効果は年々減り、ビジネスエクスプレスの利用数は激減してきたために今回のヤフーカテゴリ廃止の発表がされたのだと思われます。

今回の発表を受けて多くのサイト管理者が「ヤフーカテゴリが廃止されてしまったら自社サイトの検索順位はどうなるのか?今後の有効な被リンク獲得対策はどうなるのか?」という疑問を抱えるようになりました。

私のセミナーでも受講者のうち何人もの人達がこの質問をするようになり、コンサルティング中にも多くのクライアントが同じ質問をするようになりました。

私達サイト運営者は今回の発表をどのように受け止め、どのような対策を今後してゆけば良いのでしょうか?

1つは、ヤフーカテゴリに登録されているサイトの被リンク元の1つが消滅するという事態が生じること確定しました。

被リンク、つまり自社サイトに他人のサイトから紹介を受けるときにしてもらう「リンク」は現在のGoogleの検索順位決定要因において非常に重要な要素です。

これが1つでも減るということは自社サイトの検索順位が下がるという影響を与える可能性があります。

ではヤフーカテゴリに似たサービスを利用すれば良いのでしょうか?

恐らくそれは期待出来ないと思います。ヤフーカテゴリに類似したサービスとしてはクロスレコメンドとクロスメディアディレクトリがあります。

クロスレコメンドは、NTTコミュニケーションズグループのクロスリスティングが提供する有料のディレクトリ登録審査サービスです。審査を通過すると、 国内大手ポータルサイトのgoo、OCN、BIGLOBE、@niftyなどのディレクトリ(カテゴリ検索サービス)に登録されるものです。
(出典:http://www.xlisting.co.jp/Service/Xrecommend/index.html



goo、OCN、BIGLOBE、@niftyなどのディレクトリが多くのインターネットユーザーに見られているかというと携帯電話が普及した中でインターネットサービスプロバイダー(ISP)が提供するサービスのホームページを見る人達は昔に比べるとかなり減っているはずです。

そうしたサイトにあるお役立ちリンク集であるディレクトリを見る人が多いとは思えません。

次にクロスメディアディレクトリですが、50サイト近くの地方新聞社や業界団体のサイトに設置されたディレクトリに登録してくれるサービスですが、これらも大勢のユーザーがいてそこにあるディレクトリを閲覧する人達が大勢いるとは思えません。

(出典:http://www.crossmedia-directory.com/



私は個人的に被リンクを増やすのが困難な人や、ディレクトリ登録を好む人達にこれまでヤフーカテゴリ、クロスレコメンド、クロスメディアディレクトリの3つへの登録を推奨してきました。

しかし、今回のヤフーカテゴリの廃止発表を受けてこれら2社のディレクトリサービスが今後も運営を続けるのかというと疑問が生じます。

体制に流れやすいネットユーザーの多くはヤフーカテゴリが潰れるということは類似したサービスも潰れると判断してこれら2社のディレクトリ審査サービスへの利用を取りやめる可能性があります。そうなると審査料金の収入が激減してしまい運営が困難になり廃止されるのではないかという単なる憶測が現実化してしまう可能性があります。

もう一つの可能性はヤフーカテゴリが廃止になれば長年業界2位だったクロスレコメンドは業界1位になれるのでサービスを継続すればスライド式に1位になれるので張り切って残存者利益を追求するのではないかという予想があります。
私は個人的に続けてほしいと思います。

しかし、いずれにせよディレクトリ登録の被リンク獲得対策におけるシュアは激減するはずです。

そうなると私達サイト運営者はディレクトリ登録に変わるものを利用しなければなりません。

ディレクトリ登録に変わるものを探すにはディレクトリのそもそもの役割を知る必要があります。

ディレクトリのそもそもの役割とは「ネットユーザーに代わって特定のジャンルや地域のサイトで信頼出来るサイトの品質をチェックして分かりやすい紹介文で紹介する」ということです。

そうしたことをしているサイトはどこでしょうか?

少なくとも次の5つがあるはずです:

1、Google
→ この数年感じることはGoogleがヤフーカテゴリのような振る舞いをするようになってきているということです。
昔のGoogleはアルゴリズムが完全自動でサイトの検索順位を決定するロボット型検索エンジンでした。

しかし、現在のGoogleの検索順位決定にはサーチクオリティーチームという検索結果品質を人的に管理する人達が介在するようになりました。

ヤフーカテゴリのスタッフがビジネスエクスプレスの審査料金をもらってサイトを審査してきた一方でGoogleは広告主からの広告料金を原資にしてサイト運営者からお金をもらわずに無料でサイトを審査しています。そして品質が低いと判断されたサイトはGoogleでは上位表示出来なくする仕組みをもっています。

【参考情報】
Googleは特定の業種のサイトの内容をこんなに厳しく見ている!?
http://www.web-planners.net/blog/archives/000175.html

GoogleはWebサイトの品質をどのような基準で評価しているのか?
http://www.web-planners.net/blog/archives/000173.html

2、電話帳サイト
→ 日本における電話帳サイトはiタウンページです。iタウンページに掲載料金を払えばリンクも張ってくれます。iタウンページはビジネス情報の掲載サービスなので、有料リンクとはみなされません。ズバリ、今後はiタウンページへの有料掲載がヤフーカテゴリ登録に代わるものになると思います。

3、ポータルサイト
→ ヤフーカテゴリが無くなった大きな理由の一つは、各ジャンルに代表的なポータルサイトが生まれ多くのユーザーに利用されていることだと思われます。結婚式情報ならゼクシイ、美容関連ならホットペーパービューティー、飲食店ならぐるなびや食べログ、弁護士情報なら弁護士ドットコム、整体院などの地域ビジネスならエキテンなどがあります。これらに掲載してもらい自社サイトにリンクを張ってもらうことが有力なリンク対策になってきています。

4、まとめサイト
→ Naverまとめなど誰でも特定のジャンルのお役立ちサイトを見つけ出し真の意味でのキュレーションをする時代になりました。これもヤフーカテゴリに変わる流入元、被リンク元になってきています。

5、ランキングサイト・比較サイト
→ 怪しいところも多くありますが、しっかりした基準を設けてクリアしたサイトだけを紹介するランキングサイトや比較サイトもディレクトリに変わる影響力を持つようになっています。買うことは決めていてもどこで買うべきか、どの商品、サービスを申込めば良いのか迷っている人達に役立つ情報を提供しています。

このようにインターネットが発達した現代では、ディレクトリに匹敵する紹介サービス、紹介サイトが増えてきています。

これまでヤフーカテゴリにはたくさんの人達がお世話になりました。厳格な基準をもってネットユーザーのためになるサイトを紹介してきた功績はとても大きいはずです。

しかし残された私達サイト運営者が「お世話になりました」と言ってサイトを閉鎖することは許されません。

今後は新しい時代にあった紹介サービスに自社サイトを掲載してもらいリンクを張ってもらうという膨大な作業がサイト運営者に要求されるようになりました。

どんなに面倒でも、自社サイトの存在をより多くのネットユーザーに知ってもらわなければ自社サイトのコンテンツにどんなに磨きをかけても見てくれる訪問者を確保することは出来ません。

絶対にサイトの広報活動を怠らないようにして下さい。それが出来た企業にだけにGoogleでの上位表示と、Google自然検索結果からの訪問者増という大きな結果がもたらされるのです。

リアルが弱いサービスのほどんとは米国企業がシェアを取るようになる!?

2017年07月09日
日経ビジネス2017年7月3日号に『旅行サイト、外資の攻勢に対抗 リクルートと楽天、相次ぎ買収・提携』
http://business.nikkeibp.co.jp/atcl/NBD/15/depth/062600652/?ST=pc
という記事がありました。

この記事によると:

・英調査会社ユーロモニターによれば15年、日本のオンライン予約のトップは楽天トラベル(13.9%)でじゃらんnet(13.1%)と続く。エクスペディアは1%台、ブッキング・ドットコムは1%未満にとどまり、日本勢が地盤を守っている

・旅行サイトの世界市場では「ブッキング・ドットコム」を傘下にもつ米プライスライングループと同エクスペディアグループの寡占が進んでいる。米調査会社フォーカスライトによると2社を合わせた世界シェアは3分の2以上、米国では90%以上

という点です。

要約すると、日本の宿泊予約ポータルサイトのトップは楽天トラベルが13.9%、リクルートのじゃらんnetが13.1%の市場シェアを握っているが、世界市場ではブッキング・ドットコムと、エクスペディアグループのシェアが圧倒的に大きいということです。

この記事を読む前に最近ひしひしと感じるのが「迫りくる海外サイトの脅威」です。

私は海外旅行をする時に宿泊予約をするのはHotels.comで、現地ツアーを申込むのはVeltraという海外ポータルの日本語版であることがほとんどです。

そしてテレビをたまにみると頻繁に外国人女性が流暢な日本語を話すトリバゴや、民泊で有名なAirbnbのCMを見ます。

ネット通販はアマゾンばかりで2日に1回はサイトを訪問してしまいます。

こと旅行関連のインターネットサービスは気がついてみると海外のサイトの存在感が増しています。

それでも今回の日経ビジネスの記事によると楽天トラベルとじゃらんnetが健闘していますが、それは何故でしょうか?

考えられる理由は「リアルに強い」からではないでしょうか?

楽天やリクルートは国内に巨大な営業部隊を持っており出店施設を勧誘したり、サポートする人的なリソースを整備しています。
全国各地に説明会やイベントを開いたり、生身の営業マンによるコミュニケーションにより出店施設との信頼関係を築き上げているのではないでしょうか?

物販の世界でも米国企業であるアマゾンの勢いに押されて楽天市場の成長が止まったのではと言われていますが、それでも楽天市場は楽天トラベルと同等か、それ以上の「リアル」の人的基盤があるため生き残っています。

さらには、グルメ関連でもリアルが強いぐるなびは大きなシェアを維持しています。

リアルが弱い海外サイトとリアルに強い国内サイト、、、これはWebでビジネスをする全ての企業に共通のものなのではないでしょうか?

海外のサイトのほとんどは日本国内に営業部隊を持っておらず、電話サポートすら歓迎せずにメールやフォームでしかサポートをしてくれないところが未だあります。電話サポートをしていたとしても、営業マンが頻繁に出店企業を訪問したり、全国各地で説明会や勉強会を開催していることは未だ少ないようです。

このまま時間が経つと恐らくこれまで以上に海外サイト、特に米国のサイトが日本に進出してシェアを取っていくことが予想されます。

しかし、そうした黒船に負けないためには日本企業の強みである日本人的なリアルな人的基盤と生身の人間が直接出店企業の人達と会って、メールやSNSだけでは伝わらないものを意識的に提供することが必要なはずです。

そしてそれはSEOにも大きなプラスを与えるようになるはずです。

直接相手と会うことにより、それまでの先入観は消え去り、顔と顔を合わせてコミュニケーションをしたことにより(時にはお酒などのおかげもあり)相手の企業を信頼しやすくなることでしょう。そして積極的に自社サイトからリンクを張り紹介をするでしょうし、お世話になっているところへのお返しとしてSNSで紹介したり、相手先企業のSNSにいいねを押したり、シェアをする可能性があります。

Web集客、SEOの成功はネットだけでは絶対に限界が来ます。手間や時間がかかり億劫に感じるかもしれませんが、自社のSEOが最近頭打ちだと感じたり、将来に不安を抱くようなことがあればリアルを伸ばすようにすべきです。

自社主催の無料勉強会、商品のお試し会、無料相談会、無料セミナー、懇親会、オフ会、商品発表会等を企画して、プレスリリースを出すのも良いでしょう。参加者のためになりたいという想いがこもったものなら失敗はしないはずです。自社単独開催など厳しいようならタイアップ出来そうな企業を誘えば思わぬ展開があるかもしれません。

あのアマゾンですら米国にリアル書店を出店するようになっています。そしてもともと通販専門のPC会社のDellですら何年も前から大都市の大手家電量販店内にリアルサイトというショップを出店しています。

ネットだけでは画面から映像が、スピーカーからは音声という情報だけしか伝わりません。しかしリアルなら参加者にその場の熱、匂い、触感、味覚など五感に対して情報提供が出来ます。

結局は、ネット上で勝つための答えはネットには無いのです。答えはいつもリアルにあるのです。

すぐに行動を起こして下さい。リアルを自社の集客ポートフォリオに組み込むことにより必ず御社にとって素晴らしい展開が見えてくるはずです。

SEOのために被リンクを買うことはお金を窓から捨てることと同じだ!Googleスタッフが発言

2017年07月02日

米国SEO業界のニュースサイト「Search Engine Roundtable」によると6月に米国で開催されたSMX AdvancedというSEOカンファレンスでGoogleのウェブマスタートレンドアナリストのゲイリー・イリーズ氏が「buying links from sites that sell guest blog posts and the like is the same thing as throwing money out of the window.」(ブログ記事内からのリンクを販売する業者から被リンクを購入することはお金を窓から捨てることと同じだ)
https://www.seroundtable.com/google-buying-links-throwing-money-away-24003.html
と発言したそうです。

また同記事によるとゲイリー・イリーズ氏は「Googleのシステムはこれらの金銭によって購入されたリンクや、操作されたリンクを無視することが上手くなってきている」ということです。

この記事から分かることはGoogleはお金で買われたリンクや、操作されたリンクを無視するので、もはやこうした不正な手段で被リンクを獲得して自社サイトの順位アップを目指すことは完全に時代遅れだということです。

では自社サイトの順位アップを目指すサイト運営者はどうすれば良いのでしょうか?

それは正規の方法でサイトの広報活動を行うことです。

正規の方法でサイトの広報活動を行うには大きく分類すると3つの方法があります:

【1】紹介してくれそうな団体、サイトを探して紹介依頼をする
→ 自社が属する業界の団体を探してその会員企業になること。それにより会員紹介ページからリンクを張ってくれる可能性が生じます。
また、自社が属する業界の企業を紹介する有力なポータルサイトを見つけ出して掲載料金を払い掲載してもらいリンクを張ってもらう。
これら2つの手段は会費や掲載料金という金銭を払うことがほとんどですが、リンクを張ることを目的としてないためにGoogleは金銭を払って購入した不正リンクにはなりませんので問題はありません。

【2】自社サイト内で貴重な情報を発信してそれをソーシャルメディアで告知する
→ 自社サイト内にブログを設置したり、質問広場を設置してその道のプロとしての経験や見識に満ちたWebページを増やし、その度にFacebookやTwitterなどのSNSで告知してそれらのWebページにリンクを張ることが有効です。SNSからのリンクは通常rel=nofollow属性のあるリンクになるためリンクの効果は生じません。しかし、SNSを通じて役に立つページを知ったSNSユーザーが自分のサイトやブログからリンクを張ってくれることが期待出来ます。Googleはこうした自然発生的なリンク、善意による紹介目的のリンクを歓迎し評価します。

【3】自社サイト内で企業としての新しい取り組みを発表して、それをプレスリリースする
→ 新商品、新サービスの発売に伴ったWebページを自社サイトに追加する度にプレスリリース代行会社に1回あたり3万円程度の手数料を支払ってニュースメディアに掲載されればリンクを張ってくれます。さらに、それらニュースサイトの読者が自分のサイトやブログからリンクを張ってくれることがあるのでさらに被リンク数が増えることになります。

このように正規の方法によりサイトの広報活動こそがGoogleが認める上位表示に効果のある被リンク獲得方法なのです。

これらの方法は昔の不正リンクを獲得することに比べると時間と手間がかかります。何故ならリンクを張る側としては信頼できるサイト、紹介するに値するかどうかを審査する必要があるからです。その審査に合格するには、企業としての信用の向上、発信する情報の質と信憑性を高める努力が必要とされます。

企業としての信用の向上、発信する情報の質と信憑性を高める努力こそが被リンク獲得対策の本質です。
この点を絶対に忘れないで自社サイトの被リンクを集める活動をして下さい。必ず安全で上位表示に効果的な被リンクを獲得出来るようになります。

全てのWebサイトをGoogleは検索結果に表示しなくなってきている!Google検索結果表示件数の足切り問題

2017年06月25日
前回のブログではGoogleがホットペッパービューティーというポータルサイトを「美容室」などのいくつかのキーワードで検索結果1ページ目に8件くらい表示するという非常に不公平なことをするということと、その理由と対策について述べました。

今回は、もう一つの検索結果表示の不公平について報告します。

その不公平とは「検索結果ページをめくっていくと途中から検索結果ページが表示されなくなる」という現象です。

何らかのキーワードでGoogleで検索すると検索結果表示画面の左上に例えば「137 件中 14 ページ目 (0.60 秒」というような表示が出てきますが、実際には137件もWebページは表示されずに検索結果ページをめくっていくと「最も的確な検索結果を表示するために、上の 145 件と似たページは除外されています。検索結果をすべて表示するには、ここから再検索してください。」と表示されてしまうのです。



最近は特に検索結果ページの4,5ページで行き止まりになり「最も的確な検索結果を表示するために、上の XXX 件と似たページは除外されています。検索結果をすべて表示するには、ここから再検索してください。」と表示されることが増えてきています。ひどい場合には検索結果ページの3ページ目くらいで行き止まりになるのです。



これは検索結果の一種の足切りのようなものです。以前まで表示されていたサイトがこの足切りにあうと表示されなくなり集客の機会を失うことになります。

こうした足切りにあわないためにはどうすれば良いのでしょうか?そのヒントは「最も的確な検索結果を表示するために、上の XXX 件と似たページは除外されています。検索結果をすべて表示するには、ここから再検索してください。」と表示されるところにあります。

つまり自社のWebページに書かれている内容が他社のWebページとあまり変わらなかったらGoogleは敢えて類似しているページを検索ユーザーに見せる必要は無いと判断して「・・・ここから再検索してください。」というところをクリックしないと表示してくれません。

ということは他社のWebページには書かれていないコンテンツを追加すれば類似を避けることが出来るので足切りを避けることが出来ます。

ではどうすれば良いのかというと、足切りを受けているWebページに:

1、自分のその商品・サービスに対する意見を記述する
2、お客様、ユーザーのレビューを1件でも良いので追加する
3、商品の使用上の注意、サービスの利用上の注意を追加する
4、お客様からのお問い合わせ内容、相談事例を追加する
5、商品の写真、サービスの利用風景の写真を追加する
6、そのページに関連する他のページへのサイト内リンクを張る
7、そのページに関連する他のドメインのサイトへ外部リンクを張る
8、動画を埋め込む


という内部対策があります。

さらに:
9、自社が運営している別ドメインのサイト、またはブログからリンクを張る
10、広告のリンク先に指定する


という外部対策があります。

日々膨張するウェブ上に存在する全てのWebページを検索結果に表示しようとしてきたGoogleに変化が生じてきています。

それは品質の高いWebページだけを検索ユーザーに見せるというスタンスです。

私達Webサイト運営者にはこうしたGoogleによる一方的なWebページの品質チェックというフィルターに負けないWeb運営が求められます。

【脅威】1つのサイトが1位から9位を独占している!Googleの検索順位が異常事態?

2017年06月18日

最近名古屋や、大阪のセミナー会場で「美容室」とGoogleで検索すると1位から9位までホットペッパービューティーが表示されていることがありました。受講者の皆さんや私も非常に驚きました。

今日も、大阪で「美容室」とGoogleで検索すると次の図のように1位から8位までを独占しています。自然検索の上のリスティング広告でも1位ですのでトータル1位から9位までを独占しているという異常なことが起きています。



2015年にもそうしたことがあり当ブログで報告したことがあります。
『ホットペッパーが上位10位を独占している!?垂直検索の怖さとは?』(2015年11月27日)
http://www.web-planners.net/blog/archives/000166.html
その記事ではこうした事態に美容院のサイトを運営している方はホットペッパーに高額な掲載料金を払うこと無くどのような対策を取れば良いのかということを述べましたが今日でもその対策は有効なはずです。

しかしその記事を書いた2年前は縦に9列ではなく、横に2件 X 3列というように検索結果画面の上半分くらいを占めていたので未だマシでした。しかし、今は縦に9列なので異様な存在感を見せています。

いったい何故このようなことが起きるのでしょうか?Googleの技術系スタッフの非公式な過去の発表によると、「検索されたキーワードに最も関連性が高いサイトが他に見当たらない場合は1つのドメインのサイトから複数のページを検索結果に表示することがある」ということです。

複数とはどのくらいかというと通常2ページから4ページ、平均3ページまでが上限であることがほとんどです。

時々頂くご質問で「どうすれば1つのドメインの自社サイトにある複数のページをGoogleで上位表示させることが出来るのでしょうか?」というものがあります。

自社サイトのページをより多く露出させてより多くの見込み客に自社サイトに来てほしいという気持ちからだと思います。

このことを実現するには自社サイト内にそのキーワードで検索した時に該当するページを複数持つことです。

そうすることによりGoogleは同じドメインのページでも複数検索結果に表示せざるを得なくなります。

上の「美容室」というキーワードを大阪市内で私は検索しましたが、Googleは私が大阪市内にいるということをIPアドレスにより認識しています。そして私が大阪市内にいるので、大阪市内か、大阪府全域か、大阪府内の他の市であるのか、あるいは大阪駅なのか色々な可能性を察知して:

大阪府の美容室・美容院・ヘアサロン|ホットペッパービューティー
https://beauty.hotpepper.jp/pre27/

大阪市(大阪府)の美容室・美容院・ヘアサロン|ホットペッパービューティー
https://beauty.hotpepper.jp/pre27/city27100001/

大阪市西区(大阪府)の美容室・美容院・ヘアサロン|ホットペッパー ...
https://beauty.hotpepper.jp/pre27/city10600000/

東大阪市(大阪府)の美容室・美容院・ヘアサロン|ホットペッパービューティー
https://beauty.hotpepper.jp/pre27/city22700000/

大阪の美容室・美容院・ヘアサロンの検索&予約なら楽天ビューティ
https://beauty.rakuten.co.jp/pre27/

というように考えられるだけの候補ページを検索結果に表示したのです。

これらのページは各地域内の美容室の詳細ページにリンクを張っている一覧ページばかりです。

もしも自社サイトが「整体院 大阪」で上位表示したければ、自社サイト内に・・・

・大阪駅周辺でお勤めの患者さんからの相談事例一覧ページ

・大阪市内にお勤め、お住いの患者さんからの相談事例一覧ページ

・東大阪市内にお勤め、お住いの患者さんからの相談事例一覧ページ

・その他大阪府内にお勤め、お住いの患者さんからの相談事例一覧ページ

などの4つのページを作り、それぞれ少なくとも20件以上の相談事例ページにリンクを張った一覧ページを作れば「整体院 大阪」で検索した検索ユーザーの要望に叶う可能性があるということでGoogleはこれら4つのページ全ては無理でも2ページか、3ページを検索結果に表示してくれる可能性が増します。

物販の場合なら、例えば「紅茶 通販」で上位表示したければ自社サイトが紅茶の専門店だと有利になります。
紅茶の専門店ならば先ずトップページに紅茶の人気ランキングTOP10、おすすめランキングTOP10、新着ランキングTOP10を設置すればそれだけで30ページへの紅茶の一覧リンクを張ることが出来ます。

そして、紅茶に関するQ&A20ページを作りそれらにリンクを張り、紅茶の種類毎のカテゴリページが10ページあれば10件の一覧リンクを張ることが出来ます。

さらに、紅茶の美味しい入れ方に関するページを5ページ作り、それら全てにリンクを張れば、トップページは紅茶に関するページへのリンクが合計65個にもなりGoogle上位表示の条件の1つである関連性の高いページへの充実した一覧ページにトップページをすることが可能になります。

トップページの他に、全紅茶商品一覧ページを作り、そこから80個の紅茶の商品紹介ページにリンクを張れば全紅茶商品一覧ページも有力なページになります。

こうすることによりトップページだけではなく、全商品一覧ページもGoogleで上位表示されて合計2ページの連続ランクインを達成することが目指せます。

確かに1つのサイトがGoogle上位表示を独占するのは問題ですし、同業がそうしたことをしていれば腹も立つでしょう。

1ページ目に9ページも同じサイトのページを表示することをGoogleがすることはひどすぎると思います。

Googleはユーザーにとってそれが幸福に繋がると判断すれば、他の充実度の低いサイトを表示させるよりは1つのドメインのページを連続して9ページも表示させるという過酷なことをする情け容赦のない会社です。自分たちが正しいと思ったことはやり抜く会社です。そして残念なことにヤフージャパンもGoogleの検索結果を利用しているので国内の検索エンジンシェアの90%近くを握る独占企業です。そのためGoogleのパワーを牽制出来る検索エンジンが無いのが現実です。

しかし、文句を言っても始まらないので自分もそこからその原理を学び取り自社サイトの集客率アップに活かしたいという方はこのやり方を参考にして試してみて下さい。

決してGoogleに負けないで下さい。そのためにはGoogleの動きを1つ1つ注意深く理解して地味でも堅実な対策を取ることです。上手くいくことを祈っています。

何の実績も無い新しいサイトはどうすれば上位表示出来るようになるのか?

2017年06月10日
先日、SEOセミナーで講師をしていたときに受講者の方から非常に鋭い質問をいただきました。

それは「何の実績も無い新しいサイトはGoogleで上位表示しにくいのではないでしょうか?」

という質問でした。

この質問を頂く直前に私はセミナーでGoogleの検索順位決定方式について説明していました。
Googleの検索順位決定方式は何種類かありますが、その中で最もサイト運営者にとって困難な物があります。
それはどのようなものかというと「流入キーワードの実績」というものです。

例えば、「遺言」、「遺産相続」、「税理士」、「弁護士」、「相続税」、「財産放棄」などのキーワードである程度上位表示しており、それらのキーワードで検索した時に自社サイトが上位表示していてればそうしたキーワードで自社サイトに流入があるということをGoogleが認識してサイトのテーマは「相続」に関するものだと評価し、その結果「相続」というキーワードやその他相続関連のキーワードで上位表示しやすくなるというメカニズムです。

次のデータは競合調査ツールのシミラーウェブで見た「相続」というキーワードで上位表示しているサイトの流入キーワードの上位15キーワードです。



確かに相続関連のキーワードでの流入が多いことがわかります。

反対に自社サイトに「交通事故相談」、「債務整理 大阪」、「医療過誤 調査」、「弁護士 求人」などで上位表示してそれらのキーワードを検索した人達が自社サイトに来ると「相続」という言葉では上位表示しにくくなり、それらのキーワードの共通点である「法律相談」だとか、「弁護士」という言葉でしか上位表示しにくくなります。

このようにSEOで成功するには、上位表示を目指すキーワードに関連するキーワードをたくさん見つけてそれらで上位表示をするための対策をして実績を積む必要があるのです。

Googleはこうしたことを検索結果ページのクリック数、クリック率、そしてクリックした後にすぐに検索結果ページに戻ってくるかという直帰率や、クリックした後どのくらいの時間戻ってこないかというサイト滞在時間などのデータを常に収集してWebサイトの実績、人気度を測定しています。

そうなるとどうしても古くからサイトを運営しており、かつ長期間SEOをすることによりサイト内の様々なページが様々な関連性の高いキーワードで上位表示をしてたくさんの訪問者を獲得してる実績のあるサイトばかりが有利になるという法則が働くように見えます。そしてそれにより古いサイトばかりが優遇されて新しいサイトは上位表示に不利なままになってしまうような不公平が生じるように感じます。

新しいサイトであることのハンディーは克服出来るのでしょうか?そしてもし出来るとしたらどのようにすれば良いのでしょうか?

それは「他社が提供していない情報を見つけ出してそれをコンテンツ化する」というものです。

これは全てのビジネスにも通じることですが、競合他社が提供していないものを提供すれば自社の差別化が出来ます。
Webサイト上での情報提供にも同じことが言えます。

ほとんとの競合他社が彼らのサイト上で提供している情報と同じテーマの情報を自社サイト上で提供しても彼らは何年も前からその情報を提供していればそのことをGoogleは認識して実績として評価しています。そうした中に自社が割って入ろうとしても上位表示は困難になります。

しかし、競合他社が提供していない情報ならばそこには競争がほとんどなく、いわゆるブルーオーシャン状態(競合がいない状況)です。

では一体どのようなテーマの情報が多くの場合競合他社が情報提供していないブルーオーシャン状態なのかというと:

(1)売り手として触れたくない話題
商品を売りやすくする情報のほとんどはポジティブな情報ばかりです。ネガティブな情報に触れると自社サイトの売上や問い合わせが減ると恐れて競合が触れたがらない話題には・・・

・デメリット
・失敗
・費用・料金・相場


などがあります。

例えば太陽光発電のシステムを販売している会社としてはサイト上で太陽光発電のデメリットや失敗事例を載せたくは無いはずです。また、高いイメージの商品なので太陽光発電の導入費用は相場についてもあまり触れたく無いはずです。

ここにチャンスがあります。実際にGoogleで「太陽光発電」というキーワードを入力するとそれらのネガティブなキーワードや費用に関する複合キーワードが検索されていることがわかります。



しかし、そうは言ってもそうしたネガティブな情報やお金のことを書いてしまうと見込み客が自社サイトに訪問してくれたとしてもそっぽを向かれて買ってくれなくなるのではないかという不安がよぎるはずです。

それを解消するにはデメリットについて解説しているページの後半にメリットについても触れてデメリットは確かにあるが魅力的なメリットがたくさんありデメリットは相殺されるようにしても良いですし、デメリットを解消するにはどうすれば良いかを提案すれば良いのではないでしょうか?そうすれば最終的な読者の印象は「正直にマイナス面について説明してくれて誠実だ」というものになり信頼を獲得しやすくなるのではないでしょうか?

【Googleキーワードサジェストを調査するツールで「デメリット」という言葉が含まれる複合キーワードの調査結果】



また、費用については高いものを安く出来ない場合は、支払いの負担を減らすために政府の補助金、助成金について解説したり、低金利のローンを紹介するなどして初期費用の負担を減らす工夫を提案するのも信頼獲得に繋がるはずです。

(2)プロとして当たり前過ぎることを丁寧に説明する
見込み客からみると意味がわからないものはプロにとって当たり前すぎてサイト上で説明していないこと多々あります。素人目線で考えればニーズの高い初心者向けコンテンツが見つかるはずです。

(3)説明が面倒な事
説明をするのに画像やイラストが必要だったり、表やデータが必要なもの、動画による説明が必要なものなどは競合他社にとっても面倒なので情報がネット上に不足していることがあります。

オリジナルの画像を作ればGoogleの画像検索で上位表示してそこから見込み客が自社サイトに来ることもありますし、動画をYouTubeなどにアップすればYouTubeのサイトからやGoogleの動画検索結果ページからのアクセスも期待出来るようになります。

落ち着いてそうしたパーツを準備すれば長期間検索ユーザーに見てもらえる人気コンテンツを造ることが可能になりサイトにたくさんのアクセスをもたらすことを目指せます。

(4)情報収集が面倒な事
取材やアンケート、電話による聞き込みなどが必要なものも作成が面倒なので空白地帯であることがよくあります。そうしたものを用意できれば自社の信用アップにもなり長期的に利益をもたらしてくれるはずです。

以上が、実績の無いサイトが情報の空白地帯を見つけて検索ユーザーのニーズを満たすことによって早期に実績を増やすための工夫です。

どこにでもあるようなサイトを作るだけでは絶対に差別化は出来ません。ネット上で公開されている情報の空白地帯を見つけてユーザーのニーズを満たして下さい。そうすれば気がついた時には自社サイトのコンテンツは豊かになっており検索順位の上昇はもとより多くの見込み客がサイトに来てくれるようになるはずです。
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一般社団法人 全日本SEO協会 代表理事

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